iOS 12の通話サービス「FaceTime」のグループFaceTime機能では、最大32人のビデオ通話ができるようになる。この機能は、「Skype」「Cisco WebEx」「Zoom」に代わる低コストの選択肢となる可能性がある。

　AppleはiOS 12に加え、さまざまな場所に分散した従業員が円滑にコラボレーションできる拡張現実（AR）プラットフォーム「ARKit2」も発表した。

Google

　Googleの次期モバイルOS「Android P」は、エンタープライズ機能を豊富に備えている。例えば、アプリをデバイス画面にロックできるようになるため、図書館やキオスクで提供されるタブレットのような、不特定多数が使う専用デバイスとしての機能もサポートする。

　Android Pでは、IT担当者向けエンタープライズモビリティー管理（EMM）アプリケーションである「Device Policy Controller」（DPC）の管理権限を、他のDPCに移転できる。IT担当者はOTA（無線通信）によるシステム更新を一時延期して、OSのバージョンを固定することも可能だ。この機能は、問題の発生を特に回避したい時期（休日や年度末など）にコードを安定化させておくのに役立つ。

BlackBerry

　BlackBerryは、企業に人気のモバイルデバイス「BlackBerry」を、搭載OSとともに手掛けていたが、近年ではEMMや、主に組み込み向けの「QNX」プラットフォームに軸足を移している。

　しかしBlackBerryはまだ4種類のAndroidスマートフォン（「KEYone」「KEY2」「DTEK60」「DTEK50」）を提供している。これらはマルウェア感染やデータ侵害を防止するセキュリティ機能を搭載する。これらのデバイスが提供するエンタープライズ機能には、高度なデバイスセキュリティを提供する画像パスワード、電子メールやテキストメッセージングを1カ所にまとめる統合メッセージセンター、過去の招待と既存のイベントに基づいて提案を行うインテリジェントカレンダーなどがある。

　BlackBerryのエンタープライズモビリティースイートは、IT部門の作業を支援する安全なライフサイクル管理、プラットフォームの保護強化、バイオメトリクス認証のサポートなど、一般的なEMM機能を多数提供する。このプラットフォームの際立った特徴は、政府機関の要件を満たすほどの高度なセキュリティを提供する「Blackberry Dynamics」のようなツールや、「Zimperium」との統合による高度なモバイル脅威の検知機能があることだ。

　企業向けのモバイルデバイスを選択する際は、モバイルOSのエンタープライズ機能や、デバイスメーカー固有のエンタープライズ機能を徹底的に評価することが重要だ。その上で、組織のユーザーの重視するポイントを踏まえて選定するとよい。