調査で探るチャットツールのビジネス利用

「Slack」は本当にメールの代わりになるのか？

チャットツールの企業導入が進んでいる。背景にあるのは、メール中心のコミュニケーションの弊害を解消したいというニーズの高まりだ。メールをチャットツールに置き換えれば、全てうまくいくのだろうか。

公開 2019年01月10日 05時03分

著者

Micah Levine

[TechTarget]

印刷する

　コミュニケーションツールは企業の共同作業（コラボレーション）に欠かせない。中でも導入が広がっているのが、「ビジネスチャット」とも呼ばれる企業向けのチャットツールだ。IT製品の購買支援を手掛けるSpiceworksが2018年、北米企業と欧州企業のIT関連意思決定者900人以上を対象に実施した調査によると、あらゆる規模の組織において、以前よりもチャットツールの導入が増加しているという。

　各チャットツールは、ビデオ会議やファイル共有といった企業向け機能の追加によってシェアを争っている。今回の調査対象となったチャットツールは「Skype for Business」「Microsoft Teams」「Slack」「Google Hangouts」「Workplace by Facebook」だ。「Cisco Webex Teams」は含まれていない。この調査報告書を書いたSpiceworksのアナリスト、ピーター・ツァイ氏によると、対象はチャット中心の製品／サービスに限定し、ビデオ会議やオンライン会議などが中心の製品／サービスは除外した。

チャットツールの導入状況

　企業規模によって、よく導入されているチャットツールは異なる。今回の調査結果によると、大規模な企業ではMicrosoft TeamsやSkype for Business、小規模な企業ではSlackの採用が多い。MicrosoftはSkype for BusinessからMicrosoft Teamsへの移行を推進している。こうした取り組みは、Microsoft Teamsのターゲット層拡大や導入増加につながる可能性が高いと、ツァイ氏は語る。

　Google Hangoutsは企業向け機能が比較的充実している割に、導入率がそれほど高くない。調査会社Frost & Sullivanのロバート・アーノルド氏は、Googleは技術的な観点から市場の動向を追っていないと指摘し、ビジネス向け分野に対するGoogleのコミットメントには「一貫性がなかった」と主張する。ただし持続的にコミットメントをするようになれば「Googleがこの市場で破壊的な変革を起こす可能性は大いにある」とアーノルド氏は語る。

　Workplace by Facebookは今回の調査結果で、最も導入企業が少なかった。調査会社Nemertes Researchのアナリスト、アーウィン・ラザー氏によると、Workplace by Facebookは企業向け機能を強化しているものの、多くのIT担当者にとっては依然として、企業内ポータルや企業内ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）というイメージがあるという。

　大規模な企業は、導入済みのユニファイドコミュニケーション（UC）製品と同じベンダーが提供するチャットツールを採用する傾向がある。その方が相互に連携しやすく、一般的には追加コストがかからないからだ。小規模な企業は特定のニーズを満たすチャットツールを選び、機能を評価して採用を決める傾向がある。

併せて読みたいお薦め記事

“脱メール”は本当に可能か

チャットツールについてもっと詳しく

メール vs. チャットツール

　チャットツールはコラボレーション機能をますます充実させており、メールの後継ツールの観を呈している。スレッド（一連のやりとり）が無秩序になりがちなメールと比べて、コンテキスト（状況）に応じたコミュニケーションを取りやすいことが、チャットツールの大きな強みだ。「チャットツールがコミュニケーションの中心になってきており、メールに取って代わりつつある。当社は、チャットツールを導入してから社内メールを使わなくなった」とラザー氏は言う。

　社内コミュニケーションではチャットツールの利用が拡大しているが、外部とのコミュニケーションでは依然としてメールが主流だ。今回の調査結果では、チャットツールがメールに取って代わると考えるIT担当者は少なかった。チャットツールの方がメールより安価だと回答したIT担当者は30％で、Spiceworksが2016年に調査した際の39％から減少した。チャットツールのセキュリティに不安を抱くIT担当者は少なくない。例えばチャットツールで情報を共有する場合に、法規制の順守（コンプライアンス）が可能かどうかが懸念点となる。

セキュリティに関する懸念

　メールとの比較においてIT担当者の間には、チャットツールのセキュリティ、特に暗号化レベルに関する不安がある。一般的なチャットツールは、伝送中のデータと保管時のデータの暗号化が可能だ。ただし送信者と受信者の端末だけでデータを復号する「エンドツーエンド暗号化」を提供しているのは、Skypeや「WhatsApp」など一部のチャットツールに限られる。

　従業員が会社やIT部門の許可なく、IT製品／サービスを持ち込んで利用する「シャドーIT」の心配もある。未承認のコミュニケーションツールを従業員が使えば、データ共有の集中管理ができなくなる。今回の調査では、未承認のチャットツールを従業員が使用していると回答したIT担当者は25％で、2016年の36％から減少した。

　IT担当者は「従業員が必要とし、使いたがるようなツールを提供すべきだ」と、アーノルド氏は主張する。同氏によると、シャドーITの問題はますます重要になっており、IT担当者は未承認ツールの使用にまつわるGRC（ガバナンス、リスク、コンプライアンス）の問題を減らそうと苦心している。一方でラザー氏によると、自社のセキュリティ管理ポリシーに準拠していることを条件に、部署ごとに好きなツールを使うことを認めている企業は3分の2にも上るという。

印刷する