Intelは脆弱性の対策として、CPUを管理するマイクロコードのアップデートを提供している。AppleやGoogle、Amazon.com、Microsoft、Mozillaなどの大手テクノロジー企業も全て、この脆弱性に対処するパッチをリリースした。

　調査会社Gartnerでアナリストを務めるアラン・プリーストリー氏は企業に対し、システムを最新状態に保つと共に、リスク評価を実施することで、ZombieLoadのような脆弱性からの影響度を把握するようにアドバイスする。「信頼できないコードがインフラで実行される可能性を確認し、それに基づいて適切な措置を取る必要がある」（プリーストリー氏）

　オンプレミスにデータセンターを所有している企業なら「信頼できないコードを自社のデータセンター内で実行させないようにすべきだ」とプリーストリー氏は語る。クラウドの場合は、インフラで実行されるコードを全てコントロールするのは現実的に不可能であり、「データセンター内で実行されるコードは、全て信頼できないものになると考えた方がよい」と同氏は指摘する。

　プリーストリー氏は企業に対し、ハードウェアベンダーと協力して、マイクロコードのアップデートを含む更新済みのファームウェアの提供を受けた方がよいともアドバイスする。その上で「最新世代のテクノロジーを実装したプロセッサの採用を検討する必要がある」とも同氏は指摘。こうしたプロセッサはパフォーマンスへの影響を最小限に抑えられる上、既にハードウェア対策が組み込まれているためだ。

　ZombieLoadに限らず、共有リソースには保護領域が突破されるリスクが常に付きまとう。そのため「機密情報を正しく隔離する必要がある」と、Cyberus Technologyで最高技術責任者（CTO）を務め、Meltdownの発見者の1人でもあるワーナー・ハース氏は助言する。特に、詳しく調査されていない外部入力は、決してセキュリティの高い領域で使うべきではない。

　あまりにも不安が大きい場合は、対称型マルチプロセシング（複数のプロセッサコアで処理能力を高める手法）の一つである、Intel製CPUの機能「ハイパースレッディング」を無効にすることだとハース氏は主張する。そうすることでデータの漏えいは非常に難しくなる。いずれにせよ、Intelが提供するマイクロコードのアップデートと、この問題の軽減に必要な任意のソフトウェアパッチを適用すべきだとハース氏はアドバイスする。

　入念にリスクを評価してセキュリティ対策を施し、信頼できないコードを実行できないことが分かっているなら、これらの対応を省略できる。

　スナー教授は、ハードウェアを共有しないよう企業にアドバイスする。例えばクラウドに機密性の高いシステムがあるとしよう。クレジットカードを処理していたり、商用Webページをホストしていたりするなど、価値の高いターゲットが含まれている状況だ。その場合「それらのシステムを動かすハードウェアが隔離されていて、自社専用になっていることを確かめる必要がある」と同教授は語る。「それがこの種の攻撃を防ぐ最も強力な方法になる」（同）

　ウースター工科大学（WPI：Worcester Polytechnic Institute）のコンピュータサイエンス博士論文提出資格者（論文提出で博士号を取得できる人）であるダニエル・モギーミ氏によると、企業でOSとCPUのマイクロコードを最新版にしていることを確認することが、短期的な対策になる。その上で、ベンダーがこれらの攻撃に合わせて作成した一部のパッチを適用する。

　セキュリティコミュニティーは「ハイパースレッディングが非常に危険であることに、今やかなりの確信を持つようになっている」とモギーミ氏は指摘する。「他者が存在するクラウドで今後もハードウェアを何らかの形で共有することを考えているなら、最低でもハイパースレッディングは無効にし、複数のユーザーと同じCPUコアを共有しないようにする必要がある。そうすれば少なくとも被害は減らせるだろう」（同氏）