広告はAIでどう変わるのか【後編】

YouTubeでも開始　SNS広告は「AI」で考えるのがトレンドに？

YouTubeは新しい広告AIサービスの提供を発表した。マーケティング担当者にとってどのようなメリットが期待できるのか。他のSNSの動向と併せて紹介する。

公開 2023年12月19日 05時00分

[TechTarget]

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　Googleは2023年10月、同社が運営する動画共有サイト「YouTube」の広告パッケージ「Spotlight Moments」を提供開始した。ハロウィーンなど季節のイベントや、スポーツの大会など、その時々のトレンドに合わせて広告を打ち出せるサービスで、イベントに関連する動画コンテンツの中から人気のものをAI（人工知能）技術を用いて特定し、広告を配信できる。

SNS広告は「AI」で考えるのが常識？

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AIツールを解説

　マーケティング担当者はSpotlight Momentsを使用することで、それまで認識していなかった視聴者層への広告配信やブランド認知度の向上の他、広告配信までのプロセスを迅速化することで広告の影響力を高めることが期待できる。さらに、ターゲットの選定や分析に掛かる労力を削減できるため、これまで広告を打つ余裕がなかった企業も広告を配信できる可能性がある。

　調査会社Gartnerでアナリストを務めるニコール・グリーン氏は、Spotlight Momentsのメッセージ作成機能にも触れ、「マーケティング担当者は適切な内容のメッセージを、適切なタイミングで、適切な視聴者に向けて発信することができる」と評価する。

　マーケティング担当者向けAI機能を提供する企業はYouTubeだけではない。ショート動画共有サービス「TikTok」の親会社であるByteDance傘下のアプリケーションベンダーCapCutは2023年10月、AI機能を組み込んだビジネスツール群「CapCut for Business」を発表している。マーケティング担当者は以下のような機能を利用でき、TikTokで配信する広告の作成に活用できる。

広告に関する動作を自動化するスクリプト生成機能
アバター（仮想キャラクター）作成機能
- アバターは広告内で説明やデモを実施し、企業メッセージを伝える役割を担う

　TikTokやCapCutは「Z世代」（1990年代半ばから2010年代初頭に生まれた世代）をはじめとする若手世代を中心に人気のサービスだが、ビジネスにおいては両サービスの親会社ByteDanceに関する透明性の欠如が問題となる可能性がある。ツールの使用を検討する企業は、ByteDanceと中国政府との関係性や、資金提供の有無、データの収集方法と利用方法などについて明らかにする必要がある。

　YouTubeはショート動画やリール（フルスクリーン縦長で30秒以内の短尺動画）といったSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）形式のコンテンツへの適応が他のSNSと比較して遅い傾向にあったが、「その膨大なコンテンツ量や安全性の面から、依然として確固たる地位を築いている」とミラー氏は評価する。