生成AIツールはマーケティングや営業活動に活用できる。具体的にはどのような業務や作業に使えるのか。2つの生成AIツール「Jasper」と「Einstein GPT」を例に紹介する。
テキストや画像などを自動生成するAI(人工知能)技術「生成AI」(ジェネレーティブAI)は、マーケティング業務や営業活動に取り入れることができる。具体的にはどのようなツールがあり、何に使えるのか。マーケティング向けの生成AIツール「Jasper」と「Einstein GPT」の特徴と、それぞれ具体的に何ができるのかを紹介する。
AIベンダーJasper AIが提供する「Jasper」(旧称「Jarvis」)は、マーケティング向け生成AIツールだ。ユーザー企業のブランド情報に基づいて、広告コピーやアートワークなどのコンテンツやマーケティングキャンペーンの内容を生成できる他、30カ国語以上への翻訳が可能だ。
Jasperには幅広いマーケティング施策に活用できる50種類以上のテンプレートが存在する。例えば以下のようなことが可能だ。
一方でJasperの課題として、数百単語を超える長文コンテンツを生成する場合、内容に重複や不自然さが目立つ傾向があることが挙げられる。
Jasperには「Creator」「Teams」「Business」の3つのプランがある。価格設定はCreatorが月額39ドル、Teamsが月額99ドルで、Businessの価格情報は非公開。CreatorとTeamsのプランには7日間の無料トライアル期間が用意されている。
「Einstein GPT」は、Salesforceが2023年3月に発表した営業やマーケティング向け生成AIツールだ。Einstein GPTのユーザーは、具体的に以下の機能を利用できる。
業務ワークフローの作成にもEinstein GPTが役立つ。例えば、「契約成立時に営業担当者にお祝いのメールを送るワークフローを作る」といったプロンプト(生成AIへの指示)をEinstein GPTに入力するだけでワークフローを作成できる。Einstein GPTはデフォルトではOpenAIのAIモデルを使用しているが、独自のAIモデルを選択することもできる。
SalesforceのBI(ビジネスインテリジェンス)ツール「Tableau」の分析ダッシュボードやデータモデル運用の自動化も可能だ。一方で、Einstein GPTはSalesforceが提供するツールの一機能として提供されており、以下製品のユーザー以外はEinstein GPTを利用できない。
後編は、SNS向けのマーケティングに役立つ生成AIツールを紹介する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
適切に生成AIを使いこなすために、情報には「共有範囲」を設定することが重要となるが、管理が不十分だと“過剰共有”の状況が発生する。過剰共有は社内での情報漏えいにつながる可能性もあるため、十分な対策が必要となる。
生成AIの活用には機密情報漏えいなどのリスクがあるため、利用を制限しているケースもある。しかし、完全に利用を制限してしまうと競合に後れを取る可能性がある。そこで重要なのが、セキュリティと利便性を両立できるような環境構築だ。
昨今、多くの組織がAIエージェントや生成AIをビジネスに活用しつつある。今後はAIをどうビジネスに組み込んでいくかが、組織が飛躍するためのポイントになるだろう。そこで本資料では、AIがもたらす10のビジネス価値を解説する。
顧客体験(CX)を向上させるための手段として、広く注目されつつあるAIだが、実際にFAQやチャット/チャットbotにAIを導入することで、CXはどれだけ高まるのか。次世代のカスタマーサービスの作り方と、そのメリットを探る。
営業資料や議事録といった資料作成において、生成AIへの期待が高まっている。中でも注目したいのがZoomの生成AI機能だ。会議データからの資料作成は、生成AI活用でどのように効率化されるのか。動画で紹介する。
ドキュメントから「価値」を引き出す、Acrobat AIアシスタント活用術 (2025/3/28)
広がるIBM i の可能性 生成AIによる基幹システム活用の新たな技術的アプローチ (2025/3/28)
「NVIDIAのGPUは高過ぎる……」と諦める必要はない? GPU調達はこう変わる (2025/3/11)
PoCで終わらせない企業の生成AI活用 有識者が語る、失敗を避けるためのノウハウ (2024/10/18)
生成AIのビジネス利用 すぐに、安全に使うためには? (2024/8/26)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...