中国のAIスタートアップDeepSeekが、性能が最新GPUに劣るプロセッサを使用して高精度なAIモデルを開発したことから、NVIDIAの最新製品への投資を抑制する可能性もあると一部のアナリストは見ている。

　「Amazon Web Services」（AWS）や「Google Cloud Platform」（GCP）、「Microsoft Azure」「Oracle Cloud Infrastructure」（OCI）などのクラウドサービス群が、NVIDIAのデータセンター向け製品の売上高の相当な部分を占めるという。これらの主要クラウドベンダーは、BlackwellとCPU「Grace」を組み合わせた製品を採用し始めている。

　NVIDIAは2025年後半に、Blackwellの次期バージョン「Blackwell Ultra」を採用した製品を投入する計画だと、CEOのジェンスン・フアン氏は明らかにした。前世代のGPUアーキテクチャ「Hopper」からBlackwellへの移行には困難が伴ったが、BlackwellからBlackwell Ultraへの移行はよりスムーズになるとフアン氏は見込む。

　「HopperからBlackwellへの移行は、チップ製造を担う半導体受託製造大手のTSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company）が期待以上のスピードで生産能力を拡大したことで助けられた」と、米Informa TechTargetの調査部門Omdiaのアナリスト、アレクサンダー・ハロウェル氏は指摘する。

　NVIDIAは、2026年にBlackwellの後継となる新しいGPUアーキテクチャ「Vera Rubin」を発表する計画だ。Vera Rubinは、CPU「Vera」とGPU「Rubin」で構成され、RubinはTSMCの3ナノプロセスといった最先端の技術で製造される。

中国市場と関税の影響

　NVIDIAの最新技術が提供されない可能性が高い国の一つが中国だ。米国政府が2022年に対中半導体輸出規制を開始して以来、NVIDIAの中国向け売上高は半減しているとフアン氏は述べる。NVIDIAは中国向けに性能を抑えたAIチップ「H20」を開発している。

　米国政府が米国外で製造された半導体に対する関税を拡大しており、これがNVIDIAの今後の収益に影響を与える可能性もある。NVIDIAのプロセッサは主に台湾のTSMCが製造しているからだ。

　「現時点では、まだ不確定要素が多い」とNVIDIAの最高財務責任者（CFO）を務めるコレット・クレス氏は述べる。「米国政府の方針が明確にならない限り、影響の大きさは判断できない」

NVIDIAが予測する「生成AIの次の波」

　現在の生成AI（AI：人工知能）に続く次のAI技術の波として、「AIエージェント」「フィジカルAI」「ソブリンAI」が、企業や消費者向けソフトウェアで重要な役割を果たすとフアン氏は予測する。それぞれのAIの特徴は以下の通り。

• AIエージェント
  • 自律的にタスクを実行できるAIシステム
• フィジカルAI
  • 物理的な法則を理解し、それに基づいて物理空間で行動するAI技術で、主にロボット工学で使用
• ソブリンAI
  • 自国でデータ主権を持てるAIシステム

　「これらの技術は、まだ本格的に普及してはいないが、確実に進展している」とフアン氏は述べる。「NVIDIAはこれらの開発の中心にいるため、各分野で活発な動きが起こっていることが見えている」

（翻訳・編集協力：編集プロダクション雨輝）