失敗しない移行を実現する最大の鍵は、既存のプロセスや技術、スキルを一切変えずにクラウドサービスに移行する手順を確立できる点にある。システム移行に伴い、IT担当者の再教育や運用手順書の書き換えが発生すれば、現場の負担は計り知れず、ミスの温床となる。VMware製品に関する知見をそのまま生かせるAmazon EVSは、こうした人為的リスクを排除するのに適した手段だ。

　Amazon EVSは、仮想化されたシステム構成ではなく、他社の影響を受けない物理サーバをそのまま専有できるAWSのベアメタルインフラ（i4iメタルインスタンス）で標準のVCFソフトウェアを直接実行する。これによって、オンプレミスシステムで利用していた管理ツールをそのままAWSで利用できる。

　特筆すべきは、オンプレミスシステムからクラウドサービスへ、自社と同じネットワーク空間をそのまま広げる「レイヤー2（L2）ネットワークの拡張」を組み込んだ移行手順だ。通常、クラウドサービスにシステムを移行する際は、仮想マシン（VM）のIPアドレスを変更し、それに伴う膨大な動作テストを実行する必要がある。Amazon EVSは、VMwareが提供する専用のシステム移行ツール「HCX」を用いてL2ネットワークを拡張するため、IPアドレスを変更することなくVMを移動できる。これが、アプリケーション開発チームやテスト担当者の作業負担を劇的に減らし、移行期間の短縮に直結した。

　管理権限の在り方も従来のマネージド型クラウドVMwareサービスとは異なる。Amazon EVSはデフォルトで顧客管理型の仕組みを採っており、ユーザー企業はオンプレミスシステムと同様の完全な管理者権限を持つことができる。オンプレミスで構築していた厳格なセキュリティポリシーをクラウドサービスにそのまま適用し、異常検出時の自動対処といった仕組みを、クラウドサービスで継続して稼働させることができる。自社のAmazon VPC内で稼働するため、リレーショナルデータベースやオブジェクトストレージといった他のAWS機能との連携も容易だ。

　費用対効果と拡張性の面でも明確なメリットが見られる。Amazon EVSはVM単位ではなく、サーバの物理機器（ノード）単位での時間課金モデルを採用している。NYU Langone Healthは、最小構成である4ノードの小規模なクラスタからパイロット運用を開始した。システム移行が進むにつれて必要なノードをオンデマンドで追加していくアプローチによって、高額な初期投資を抑え、運用経費による自由度の高い支払いへと移行している。また、既存のVCFライセンスを持ち込めることも、投資保護の観点から評価された。

　ストレージ容量の拡張性に関しても、実用的な手段が用意されている。計算能力は十分だがデータ容量だけを増やしたい場合、ノードごと追加して無駄なコンピューティング費用をかける必要はない。外部のファイルストレージサービスと連携させて、標準的なネットワーク通信規格であるNFSやiSCSI経由でデータストアを追加可能だ。NYU Langone Healthも、オンプレミスシステムで利用していたストレージベンダーのシステムを維持したまま移行を完了させている。

　 東京を含む世界中の主要なリージョンで利用可能な点も、グローバル展開を見据える企業には追い風となる。2025年12月には提供リージョンが大幅に拡大され、追加された各リージョンでは全てのアベイラビリティーゾーン（AZ）を任意に選択してデプロイすることが可能となった。同時点では単一のAZへのデプロイ（シングルAZ構成）となっているが、NYU Langone Healthも今後の期待として複数のデータセンター群にまたがって障害に備える「マルチAZ構成」を挙げており、サービスは今後も進化していく見込みだ。大規模なインフラ刷新やデータセンターの閉鎖を控える企業にとって、Amazon EVSは安全かつ確実なシステム移行を迅速化する強力な選択肢となる。

本稿は、AWS社が2025年12月3日に公開した動画「AWS re:Invent 2025 - A complete guide to Amazon EVS: Unlock AWS scale for VMware workloads (MAM201)」を基に作成しました。