調査会社Gartnerの人材調査チームでバイスプレジデントアナリストを務めるトリ・ポールマン氏は、「AIが仕事を奪うという誤解にとどまらず、そもそも仕事という単位で分析することが適切なのかという問題がある」と指摘する。

　ポールマン氏によると、重要なのはどの仕事が消えるかではなく、どのような能力がどれほどの速さで広がるかという点だ。Gartnerが2025年に実施した140万件の解雇の分析結果では、AI技術によって生産性が向上したのは1％未満だった。

　メリーランド大学ロバート・H・スミス・スクールオブビジネスが、2018年から2025年までの米国における求人データを分析した結果、AI技術の活用が全体的な労働需要を低下させたという証拠は目立たなかった。調査チームは、2022年の「ChatGPT」登場以降、AI技術の専門知識を持つ人材の需要が大きく増加したことを発見している。2022年末の時点でAI関連の求人が全求人に占める割合は0.28％だったが、2025年末には1.13％に上昇した。同期間に、新卒者を対象とした求人の割合は11.7％から12.6％へと増加している。

AIは単純な省力化の手段ではない

　採用データだけでは、事態の全体像はつかめない。企業は、AI技術が期待されていたほど単純な省力化の手段ではないことに気付き始めている。AIツールは業務を効率化する一方で、導入や運用にかかる費用はインフラやモデルの枠を大きく超えることが一般的だ。ポールマン氏によると、ガバナンスの構築、ワークフローの再設計、変更管理、従業員の教育などに費用がかさむという。さらに同氏は、AI関連の費用を見積もる際、IT部門以外の従業員への教育や変更管理が軽視されがちであると付け加えた。

　クラウドネイティブ技術の活用を支援するベンダーCaylentのCTO（最高技術責任者）、ランドール・ハント氏は、「費用が下がるとは限らない」と語る。AIツールを使って人間の水準と同等の品質を幅広い作業で実現することは可能だが、単に人間を雇うよりも高くつくことがあるという。

　ハント氏によると、企業はもはや「AIツールを導入すべきか」という段階を過ぎている。2026年現在は、AIツールがどこで利点をもたらし、投資対効果（ROI）を生み出せるかを見極めることに注力している。

　しかし、ROIの見極めには課題が伴う。幅広い企業がAIツールによる人件費の削減効果を過大評価している。それは、AIツールが持続的な利益を生み出すために必要な「組織の再設計」の手間を低く見積もっているからだとポールマン氏は説明する。自律型AIエージェントを活用したワークフローにおいて、価値を生み出す鍵は人間の介入を完全になくすことではない。決裁権限や管理者の役割、承認プロセスを再定義することだ。

　ポールマン氏は、「人間がAIツールの出力をチェックするだけの『承認ライン』を作ってしまっては、かえって高くつく」と指摘する。人間がより価値の高い仕事をする時間を奪う障害となるからだ。

　真の価値を引き出すには、ワークフローを分解し、決裁権限を定め、管理者の役割を明確にする必要がある。記録システムでAIエージェントの動きを可視化し、監査可能にすることも重要だ。「AI技術は手っ取り早く人員を削る手段にはならず、むしろ業務プロセスを根底から見直すための想定外の出費を企業に強いている」とポールマン氏は強調する。

　それでもハント氏によると、2025年には幅広い企業がAI技術の限界を現実的に捉えるようになった。企業は引き続き自動化の機会を探っているが、AI技術人件費削減を期待するよりも、特定の事業課題にAI技術を適用する方が有益であることに気付き始めている。「2025年は誰もがAIツールの活用に熱中していた。だが今は、AIツールにどうてこ入れするかに焦点が移っている」と同氏は語る。

人員削減から人員構成の再設計へ

　最大の誤解は、職場におけるAIツールの役割が「仕事を奪うこと」に集中しているという考えだ。IT分野における人材派遣や技術コンサルティングを手掛けるDexianでCEOを務めるマルーフ・アーメド氏は、「AIツールの影響は役割の消滅という形ではなく、既存の役割における業務内容の変化という形で表れることが大半だ」と話す。

　アーメド氏が人事担当者に問いかけたいのは、「どの仕事がなくなるか」ではない。「どの役割で、これまでとは異なる判断力や背景理解、説明責任が求められるようになったか」だ。例えばプロジェクトマネジャーには、AIツールが作成したスケジュールを評価し、リスクモデルを検証し、自動化によって過信が生じていないかどうかを見抜くことが求められるようになる。事業部門のリーダーは、単に既存のプロセスを監督するのではなく、AIが導き出した分析結果を読み解き、経営判断に変換する必要性が高まっている。医療機関では、AIモデルと臨床業務の双方を理解し、コンプライアンス要件やワークフローの実態にも通じた従業員がますます不可欠になっている。

　こうした流れを受けて、企業は特定の事業領域における専門知識と、AIツールを使いこなす能力を兼ね備えた人材を求めるようになっている。「全体的な傾向として、人間に求められる役割が単に作業を実行することから、結果を解釈することへとシフトしている」とアーメド氏は語る。ガバナンスやデータ分析、業務上の意思決定に関わる役割の価値が高まっている。同時に、あらゆる部門の従業員に対して、AIツールの出力を検証し、より的確な指示を出し、技術を事業の成果に結び付けられるAIリテラシーを身に付けることが期待されているという。

　人員計画において、AI技術に関する教育とスキルの習得は真っ先に取り組むべき最優先事項だ。企業向けにオンライン学習や人材育成サービスを提供するSkillsoftのCodecademy Enterprise部門でバイスプレジデントを務めるグレッグ・フラー氏は、「企業は、既存の従業員が持つ能力を把握し、不足しているスキルを特定し、進化し続ける役割に向けて従業員を育成することに重点を置いている」と述べる。

　AI技術が仕事を完全に消滅させるよりも、人間の仕事を変容させる可能性の方が高いとフラー氏はみている。

　AI技術を活用した動画面接や適性検査などの採用支援手段を提供するHirevueのチーフサイエンスオフィサー、マイク・ヒューディー氏は、企業は批判的思考、コミュニケーション能力、学習の機敏さ、適応力といった「持ち運び可能なスキル」を一層重視するようになっていると指摘する。「最も成功を収める企業とは、飲み込みが早い人材の採用に注力し、技術の進化に合わせて彼らのスキルを継続的に向上させることができる企業だ」と同氏は推測する。

　AI技術を巡る議論は、「AIが労働者に取って代わるのか」という問いの先へと進んでいる。企業のリーダーたちは、より重要な課題に気付き始めている。それは、AI技術がどこで価値を生み出し、どこで人間の判断が引き続き不可欠なのかを見極めること、その両方の強みを生かすために業務をどう再設計すべきかということだ。