学習院が新たなストレージの選定で最も重視した点は、システムの安定稼働と管理担当者の負荷軽減だ。同法人は今回の刷新に先立ち、前世代のDell PowerScaleを約4年間運用してきた。その間にトラブルのない高い稼働安定性を実証してきたことが、継続採用に向けた大きな要因となっている。

　前世代の導入当初はリモート講義が主体であり、学内ネットワークを通じたストレージへのアクセスは比較的限定されていた。しかし、導入翌年から対面での授業が本格化したことに伴い、アクセス数は急激な増加を見せた。このトラフィック変動にも、システムはパフォーマンスを落とすことなく稼働した。長期的な稼働実績に加えて、アクセス急増への高い適応力が実証されたことで、新たな運用体制においても安心して管理できるインフラだと評価された。

ノード追加と自動リバランスによる移行期間の短縮

　大規模なファイルサーバの刷新では、既存のシステム構成から新たなシステムへのデータ移行に伴う作業期間の短縮は重要な課題だ。約3500台のPCが常時接続する教育研究インフラでは、移行作業による長期間のシステム停止は避けなければならない。

　今回の移行プロジェクトでは、Dell PowerScaleが備えるスケールアウトアーキテクチャ特有の機能が活用された。一般的なストレージリプレースでは新旧装置の間でデータをコピーするが、学習院は既存のストレージクラスタに直接新しいノードを追加する方式を採用した。新ノードを追加した後、システムが自動的にデータの再配置（自動リバランス）を実行する。その処理の完了後に、古いノードを順次切り離して置き換える。ファイルサーバへのアクセスを維持しながら作業を進められるため、教育研究活動への影響を最小限にとどめることができた。前回の刷新時にはデータ移行に約1カ月を要したが、今回は約10日間で作業を完了させた。

重複排除と容量管理ツールを活用したストレージの効率化

　運用フェーズでのストレージの適正化も、今回のインフラ再構築における中核的なテーマだった。新しいストレージは、Dell PowerScaleが備えるインライン圧縮機能と、後処理型の重複排除機能「SmartDedupe」を併用している。これらの技術を適用することで、全体のデータ容量を約40％削減し、限られた物理ディスクを効率的に活用できる構成を実現した。

　複数の教育機関や部門が共同で利用するインフラであるため、適切なリソース配分機能も不可欠だ。学習院はクオータ管理機能の「SmartQuotas」を利用して、各部門へのストレージ容量の割り当てを統制している。教育ニーズの変化に応じて各部門の容量上限を柔軟に調整できる仕組みを整え、運用効率の改善に役立てている。

　監視・分析ツール「InsightIQ」も導入して、ストレージの利用状況を常時可視化する体制を構築した。システム管理者がパフォーマンス低下の要因や容量枯渇の兆候を早期に把握できるようになり、プロアクティブな管理体制を築いた。

ハードウェアの一元化による運用管理体制の再構築

　今回のITインフラ刷新は中核となるストレージだけにとどまらず、周辺のハードウェア環境にも及んでいる。各種業務システムを稼働させるためのサーバ機器として「Dell PowerEdge」を、教職員や学生が利用するクライアントとして、「Dell Pro」シリーズを採用した。

　サーバからストレージ、クライアントPCまで、ハードウェアの提供ベンダーをDell Technologiesに統一した背景には、情報システム統括部への運用移管を見据えた戦略がある。システムを構成する機器の保守や技術サポートの窓口を一元化することで、障害発生時における問題の切り分けやベンダーへの問い合わせにかかる手間を大幅に削減できる。

　新たな運用体制では、限られた人員で多岐にわたるシステムを監視・保守しなければならない。サービスとサポートを一本化して、運用管理の負荷を軽減できたことは大きな成果だ。可用性と拡張性を備えたインフラを確立したことで、学習院は将来的なデータ量の増加や新しい教育ニーズに対しても適応できる体制を整えた。