在宅医療／地域医療連携を支えるクラウド型カルテ

桜新町アーバンクリニックの遠矢氏

　2006年に設立された「在宅療養支援診療所」を受け、在宅患者は2006年の8.4万人から2009年には11万人増の19.4万人にまで拡大している。在宅医療に取り組んでいる医療法人社団プラタナス 桜新町アーバンクリニックの遠矢純一郎氏は「在宅医療には“病院外であるアウェイの医療”“24時間365日対応が求められる”“より多職多事業所との連携が必要”といった特殊性がある」と説明する。また、在宅医療に携わる医師の数自体は少ないが、現場では幅広い臨床知識や経験が求められるため、チーム医療で現場を支えているという現状があるという。そのため、多くの現場では医療従事者間での治療やケアなどの共通目標が見えにくいという課題があるという。遠矢氏は「そうした在宅医療で戦うためにiPhoneを活用している」と語った。

　遠矢氏によると、桜新町アーバンクリニックにはシステムエンジニアがおらず、情報システム部門もないという。しかし、無償のiPhoneアプリを活用することで在宅診療の質の向上に役立てていると説明する。現在、桜新町アーバンクリニックでは20人の医師がiPhoneを活用している。遠矢氏は「いつどこで患者が急変するか分からない状況で、患者の基本情報や診療記録などを参照することが求められる」とし、iPhoneを活用して患者のカルテ情報をサーバから転送して参照しているという。

桜新町アーバンクリニックの片山氏

　また、在宅業務に必要な往診スケジュール管理やアドレス帳管理、地理ナビゲーション機能なども活用している。さらにGoogleサービスと連動することでクリニックの情報をシェアしたり、最新の医学論文や医療書などの文献データをiPhoneに取り込んで閲覧しているという。

　桜新町アーバンクリニックでは、より広域なチーム医療となる“地域医療連携”を実現するために、“クラウド型地域連携カルテ”の導入に取り組んでいるという。桜新町アーバンクリニックの看護師、片山智栄氏は「異なる事業所では共有したい情報がばらばらに存在するため、情報へのアクセスが難しいこともあり、“iPhoneを活用したクラウド型地域連携カルテ”に着目した」と語る。

医療連携の例

　具体的には、ライトハウスが開発するiPhone活用の地域医療支援システム「EIR」を導入して患者情報をクラウドに置くことで、患者や家族、医師、薬剤師、看護師、ヘルパーなどが「いつでも、どこでも、必要な情報だけにアクセスし、リアルタイムの情報参照が可能になった」（片山氏）。こうして治療やケアの目標を全員で共有でき、その進ちょく管理を可能にしていると説明する。また、「過去の診療歴や検査画像などをクラウド上で参照できることで、院内と変わらない診療ができるようになってきた」という。

　とはいえ、幾つかの課題もある。まず、セキュリティを担保する必要がある。また、役割や専門性が異なるさまざまな職種の間でも、対等な立場での情報共有が求められるという。さらに、ITシステム導入予算が取れない診療所のためにも、安価なシステムやネットワーク環境が求められるとしている。

病院・診療所・患者のコミュニケーション活性化

習志野台整形外科内科の宮川氏

　習志野台整形外科内科の宮川一郎氏は「クリニックにおけるICT化戦略」を発表。宮川氏は大学病院や救急医療センター、個人病院などに勤務し、病院内のシステムの導入や運営などにかかわり、多くの病院システムを見学してきたという。その上で、「クリニックでは医師やスタッフの数が限られるため、できるだけ安価でシンプル、簡単・迅速なITシステムの導入が求められる」と説明する。

　宮川氏は“iPadで入力する問診票”を活用して「業務の効率化」に取り組んでいる。習志野台整形外科内科では、受付カウンターにiPad専用機を設置している。宮川氏によると、そのメリットとしては「ペーパーレス化」「受付・医師の業務軽減による効率化」「エラー表示による“聞き忘れなどの防止”（問診漏れの防止）」「電子カルテへの転記忘れの防止や情報共有」「ほかの電子カルテメーカーへの活用」などが挙げられるという。

iPadによる問診票

　また、医用画像参照ビュアー「Osirix」をiPadに取り込んで、院内のWi-Fiネットワークを活用したレントゲン画像の共有ネットワークを構築している。従来はPACS（医用画像管理）システムの専用モニターでのみ参照できたが、クリニックのどこにいても3D画像の作成や参照が可能になった。従来はこうした画像を作成する場合は専用システムを構築するなど、構築コストが掛かっていた。「今は汎用的なPC端末や無償ソフトなどを活用して、携帯用端末に転送できる仕組みを安価に構築できる時代になった」（宮川氏）

　このネットワークは、骨折部位や治療状況を確認しながら医師の指導の下に理学療法士がリハビリテーションを実施したり、透視室での小切開手術などに活用されている。さらに、動画を用いた患者への説明などに使っており、将来的には近隣病院との連携も予定しているという。

動画による説明例。手術の必要性や投薬の目的の理解、治療への協力の動機にもつながる

　また、宮川氏は「Resi-Share Pyramid」や「医療動画」といったiPad／iPhone用医療向けアプリを活用し、患者説明用の動画を公開している。そのほかにも「日本医師会 生涯教育Online」やCareNet.comの「eディーリング」といったeラーニングなども有効活用しているという。

　さらに宮川氏によると「実際の医療現場では、入院や手術などを必要としない“一次医療”の担い手となる診療所で対応可能なことを病院が請け負ってしまい、病院本来の業務に集中できない状況もある」という。その上で「そうした業務分担の不適正を正すことは医療崩壊を防ぐ解決策の1つだ」という考えを示した。その実現のためには「電子カルテを含んだ医療情報の連携が必要。また、電子カルテだけでなく、手術結果や各検査結果、画像、入院中の生体情報などを医療従事者、患者やその家族が参照可能になる情報連携の仕組みが求められる」と説明する。しかし、「市場には多くの電子カルテ製品が存在しているが、規格が統一されていない場合もあるなど、スムーズに医療機関同士で情報連携ができているとはいえない」と指摘した。

一刻を争う“救急医療”現場での活用

東京慈恵会医科大学の高尾氏

　脳血管疾患は現在、日本人の死亡原因の第3位。以前は1位だったが、治療の向上により死亡率は下がった。しかし、寝たきりの患者数は増加しており、「平成13年度の国民生活調査」における寝たきりの原因の統計結果では全体の27％を占めて1位となっている。

　東京慈恵会医科大学の脳神経外科である高尾洋之氏は、脳卒中治療の改善によって、さまざまな課題を抱える医療問題の解決を支援することに努めている。高尾氏は、脳卒中で寝たきりになった場合の治療費が多く掛かることが特徴であるという。日本の医療費総額24兆円のうち、脳疾患関連の医療費は1.8兆円となり、多くの医療費が費やされている。また、現在、脳卒中の患者は150万人いるが、高齢者や生活習慣病患者の増加により、2020年には300万人を超すことも予想されている。

平成13年度の国民生活調査」における寝たきりの原因の統計結果

　脳卒中の疾患では血管が詰まったり、血管が破れて出血するため、その治療には緊急性が求められる。医療の向上に伴い、血液のかたまりを溶かす薬（血栓溶解剤）「t-PA」が認可されているが、その効き目は発症から3時間以内といわれている。また、血栓除去による治療も対応されているが、その対応期限も8時間以内。高尾氏は「脳梗塞（こうそく）の診断と治療には一刻を争う」と説明する。

　そんな中「脳卒中患者を多く救うために」と高尾氏が導入しているのが、iPhone用アプリケーション「i-Stroke」だ。i-Strokeは脳卒中専用診断補助システム。病院外ではVPN、院内ではWi-Fiネットワークを活用する。また、医療画像閲覧や治療支援、術中画像転送、病院間紹介などの機能を備えている。高尾氏によると、現場では「病院内での医師間の連絡、指示」「病院間あるいは救急現場での患者紹介の検討」「専門医コンサルティングへの応用」「患者自身のデータ保持による医療情報管理（携帯診察券、携帯紹介状など）」などに使用できるという。

i-Stroke の機能

専用メガネを掛けなくても立体視できる「3Dホログラフィック」機能

　i-Strokeでは救急患者の来院をスタッフに一括伝達できる。また、リアルタイムな画像や治療状況を把握できるタイムバーシステムやツイート機能、来院からの経過時間を表示するカウントダウンシステムなどによって、患者来院からの情報伝達に費やす時間の無駄を極力省く。さらに患者自らが使用できるシステムも用意されている。患者用携帯「i-Patients」は、血圧や既往、かかりつけ医などの患者自身の情報を保持することで、緊急時の意識がない状態でも必要な情報を参照できる。また、セカンドオピニオンにも応用できる。

　i-Strokeは2010年7月から活用されており、既に16患者への対応で実績を持っている。高尾氏によると「救急患者搬送を迅速化したり、さらには脳卒中医療の治療成績、医療水準の向上などにも役立っている」という。

孫氏いわく「iPad無償を配布して医療問題の解決を支援」

　チーム医療3.0の活用事例が紹介された後、孫氏が「日本は最高レベルの医療大国であるにもかかわらず、国民の不安は大きい」とする、独自に実施したアンケート調査結果を紹介した。また、医療ITの具体策として、医療情報共有・管理基盤となる「医療クラウド」を整備し、その閲覧端末として医療関係者へのiPad配布を提案。「ITですべての医療問題を解決することはできないが、ITを活用することで解決できる問題も多い」と語った。

「水色の部分がITで支援することで解決でき、赤色の部分だけがITでは解決できない課題だ」（孫氏）

　さらに、その構築費用については、医療クラウドをマーケティング活用できることを条件として製薬企業が負担し、国がiPadを無償配布することとし、それに加えて医療クラウドとiPadにおける通信費をソフトバンクが負担する案を提示した。

討論会終了直後のソフトバンク 孫氏とチーム医療3.0のメンバー

　ライブ中継時、Ustream画面の右側にあるTwitter欄には、討論会の内容に関する多くのコメント（ツイート）が寄せられていた。その内容はさまざまで「医療現場での活用が進んでいることに驚いた」「チーム医療3.0の取り組みに賛同する」という反応がある一方、「医療現場を分かっていない」「現実的ではない」という医療従事者らしきコメントも寄せられていた。

　実際の医療現場では、専用機能を豊富に備え、耐久性に優れた医療用タブレットPCなども既に導入されている。また、ほかの携帯電話端末でカルテ情報を参照するツールも存在する。もちろん、iPad／iPhoneを導入するだけで医療のIT化が促進するわけではない。しかし、神戸大学大学院の杉本真樹氏が「医療分野の根本的な仕組みを変革するのが“医療3.0”である」とチーム医療3.0のコンセプトを説明したように（前回記事参照）、医療従事者自らがiPad／iPhoneを使って「ITで医療を変革しようとする」という取り組みを行っていることは事実である。より多くの医療従事者の方に、この討論会の内容を伝えられれば幸いである。