災害・救急医療分野のIT化最新動向（前）

物言えぬ患者の代理人となる医療情報カード「MEDICA」

2011年3月の東日本大震災では、全国から災害医療専門チームが派遣され、被災地の医療活動に従事した。災害・救急医療の現場でITはどう活用されているのだろうか？

公開 2011年07月20日 09時01分

更新 2022年10月05日 10時33分

[TechTargetジャパン]

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ドクターヘリによる広域搬送が活躍

　2011年3月の東日本大震災では、全国各地の災害医療専門チーム「DMAT（Disaster Medical Assistant Team）」が派遣され、被災地の医療活動に従事した。今回は被災範囲が広域にわたり、重篤な患者を遠隔地の病院まで搬送するなど「救急医療用ヘリコプター」（以下、ドクターヘリ）が特に活躍した。しかし現場では、地上の携帯電話通信局が機能せずドクターヘリと地上の救助隊との通信が困難になり、多くのドクターヘリが不安定な通信環境で活動していたという。

　そうした状況の中、衛星通信可能なイリジウム携帯電話を搭載して正確な情報通信を行ったドクターヘリが1機ある。岩手県で救助活動をした岐阜大学医学部附属病院高次救命治療センターのドクターヘリだ。

　岐阜大学高次救命治療センターは、ITを利用した世界トップクラスの災害・救急医療体制の開発を行っている。本稿では同センターにおける医療分野でのIT化について、高次救命治療センター長である小倉真治氏（岐阜大学大学病院救急・災害医学分野教授）に聞いた。

理想的な災害・救急医療体制とは？

岐阜大学大学病院救急・災害医学分野教授高次救命治療センター長小倉氏

　小倉氏は「災害・救急医療は時間との戦い。患者の状態が重症であり緊急度が高いにもかかわらず、現場で得られる情報は限られている。治療に必要な情報が得られない場合、適切ではない応急処置や病院に搬送されるという現実がある。それを改善することが私の理念だ」と語る。

　その上で小倉氏は、理想的な災害・救急医療体制として「患者がその病態に見合った適切な医師に運ばれ、最適な治療を受けられる体制」を挙げている。また、その実現のためには、以下の3つの条件が必要だとしている。

救急隊から救急医療機関まで、質の高い治療を提供できる医療従事者の整備
搬送手段や医療機関のハードウェア面での整備
1、2をバックアップする情報伝達手段の整備

　理想的な災害・救急医療体制の実現に向けて、岐阜大学とNPO法人岐阜救急災害医療研究開発機構では2009年から産学官が連携する救急医療体制支援システム構築プロジェクト「GEMITS」（Gifu Emergency Medical supporting Intelligent Transport System）でIT化に取り組んできた（関連記事：災害救急医療体制を最適化する取り組み）。

　GEMITSは岐阜大学を中心に沖電気工業、デンソー、インターネットITS協議会などが参加して始まった。小倉氏は日本政府の高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部「医療情報化に関するタスクフォース」の主査を務めており、GEMITSでは政府が掲げる医療分野のIT化構想「どこでもMY病院」「シームレスな地域医療連携」などの実現に向けたロールモデルの確立を目指しているという。

救急医療情報カードによるID連携

　GEMITSプロジェクト全体における情報連携の基盤となるのが、救急医療情報カード「MEDICA」を利用した患者情報の共有だ。小倉氏は「重篤な患者から氏名や住所、通院歴や服薬歴を聞き出すのは非常に困難だ。そうした情報がない場合は使用できる薬が限られてしまい、最適な処置ができない」と指摘。その上で「MEDICAは物を言えぬ患者の代理人」とし、「緊急時でも正確な患者情報を共有できる」と説明する。

MEDICAカード（編注：サンプルカードのためID表示は12桁だが、実際には16桁の数字でIDを管理する）

　MEDICAは、16桁のID番号が振られた医療情報カードシステム。患者の基本情報（氏名、年齢）や通院歴、服用薬などの情報が登録されている。また、岐阜県の患者情報利活用事業の一環として、各病院で実施した検査の詳細な内容などを保存する患者情報サマリーとも連携する予定だ。小倉氏は「その場で情報を確認できる方法と、アクセスキーとしてより詳細な検査情報を確認する方法という2段階の情報共有が可能」と説明する。

現場の救急隊員がどれだけ早く患者情報を入力できるかという実験の結果。MEDICAを使用すると、患者の意識が全くない場合でも意識正常時や混乱時との差があまり見られない

　小倉氏は「緊急時の患者情報の在り方を考え、MEDICA開発の構想が生まれた」と語る。情報伝達手段が整っていないと、大規模な災害時に大量の患者情報が手書きになったり、連絡網が込み合うなど現場は混乱状態となる。一方で「宅配便では詳細でかつリアルタイムにトラッキングするシステムが既に確立されている。“人の命は地球よりも重い”と言われながらも、宅配便の荷物よりもその扱いは良くないのでは」と考えたという。その上で「MEDICAを基盤としたシステムで現場と救急病院を結び、最適な災害・救急医療体制の構築を支援したい」と語った。

救急隊員専用携帯端末（MEDICAを読み取った画面）

　岐阜県内の7000人以上の患者がMEDICAを保有しており、救急車に搬送された保有患者の割合は全体の3.6％であるという。特に脳神経外科受診患者では11％を占めるなど、その普及が進んでいる。MEDICA情報の読み取りを可能にするAndroid端末を開発し、2011年中には県内全ての消防署の救急車に配布する予定だ。

　次回は、MEDICAを基盤とするGEMITSの4つのプロジェクトを紹介する。

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