東日本大震災の発生から2カ月が経過した。現在、被災地の避難所では震災直後の救急医療だけでなく、糖尿病や高血圧などの慢性疾患への治療に対する医療ニーズが高まっているという。避難所にかかりつけの医師がいて、被災者のカルテ情報があればすぐに適切な処置ができる。しかし、避難先にそうした情報があることは少なく、また患者自身がそれらの情報を正確に把握しているケースも多くないだろう。
今回の震災では、多くの医療機関も被災した。中には、紙カルテを津波で流されてしまったり、院内に設置した電子カルテシステムが水浸しになるなど患者情報を紛失してしまった医療機関も存在するという。そのため、避難所の診療では問診から始まり、必要に応じて検査を実施して禁忌薬やアレルギーを考慮した上で処置を行うなど時間がかかることもある。
こうした有事の際、医療情報はどうあるべきなのか?
現在、政府や関連団体が中心となり、全ての国民の医療情報を電子化してデータベース化し、必要に応じてその情報をネットワーク経由で参照するという情報共有インフラの構築が進められている。今回の災害でその重要性がさらに高まったともいえる。
しかし、実現に向けた課題もある。セキュリティを担保した上で情報を集約して共有する仕組みを取っているものの、機密情報である自身の診療情報を外部に預けたり、第三者に参照されることに不安を持つ人もいる。各地域で進められている複数の医療機関における診療情報の連携では、基本的に患者の同意を取った上で連携することが多い。
一方、「患者自身が診療情報を管理できる」というコンセプトで開発され、必要最低限の診療情報を携帯電話に格納できるツールも存在する。診療所向け電子カルテシステム「Dynamics」のカルテ情報を携帯電話から参照できる2種類のアプリケーション「merody」と「candy」だ。
開発者である吉原正彦氏(吉原クリニック院長)は、1995年の阪神・淡路大震災の際に被災者を診察した経験がある。その経験を踏まえて「患者自身が自分の診療情報を医師に伝えるのは難しい」と考え、「かかりつけ医に連絡が取れないような緊急時や搬送先でも正確に医療情報を伝達可能なツールの開発に至った」という。

阪神・淡路大震災時、吉原氏はクリニックのある大阪府茨木市にいた。幸い自身には大きな被害はなかったが、しばらくして避難してきた被災者が来院するようになった。「これまでどんな薬を服用してきたのか、病状経過はどうなっているのか」などを把握している患者はほとんどいなかったという。通常、初診の場合でも病名や服薬歴などの情報を記載した紹介状を持参することがある。特に、慢性疾患では服用薬歴や処方量、病状の経過を示す検査データなどの情報が適切な治療を継続するために役立つ。しかし、そうした情報が全くない状態での診察が続き、「その患者さんにとって適切な診察が本当に行えたのか」と戸惑ったという。
その後、吉原氏は1997年、Dynamicsの開発に着手。1999年にWebサイトで公開した後、新聞や医師会のメーリングリスト、講演会などを通じて徐々にユーザー数を拡大してきた。Dynamicsは現在、3000以上の医療機関に導入されている。
Dynamicsの開発が一段落した2006年、患者自身が診療情報を参照できるツールの検討を開始する。当初、シャープのザウルスなどのPDA端末が候補に挙がっていたが、機能の充実度や普及率を考慮して携帯電話を活用することを決め、実装に取り掛かる。Dynamicsの携帯電話参照ツールとしてcandy、merodyを開発。2006年7月にその特許を取得し、Dynamicsユーザーとその患者に提供を開始した。
candyは、Dynamicsの患者カルテ情報を携帯端末に保存して参照できる患者向けのツール。患者やその家族が病状や治療履歴(投薬内容、注射、処置、検査)などの情報を参照できる。また、緊急時や旅行先などでの救急時における医療連携や健康管理にも役立つ。
merodyは、電子カルテが利用できない場合や外出先、災害時などの通信環境が整っていない場合でも、複数患者のカルテ情報を携帯電話に保存して参照できる医師向けのツール。紙カルテ10〜20枚程度の情報量を保存できる。
candy、merodyはNTTドコモの携帯電話(iアプリ/iモード対応)に対応している。また、吉原氏によると「災害時・緊急時の利用以外にも、紹介先の病院、看護・介護施設への連絡や調剤薬局などとの連携における的確な指示と服薬指導に役立つ」という。
他の電子カルテシステムでも、データセンターに保存された患者情報をネットワーク経由でiPadなどの携帯端末で参照できるサービスを用意している。
そうした他の携帯端末利用サービスとの違いについて、吉原氏は「candy、merodyは携帯電話(ローカル)にデータを保有する点」を挙げている。同氏によると、当初は患者データをデータサーバに集約して管理し、インターネット経由で閲覧するという仕組みを考えていたという。しかし、診療情報を外部に預けることを不安視する医師や患者が多く、「信頼できる医師が情報を管理し、必要に応じて直接患者に提供する仕組みが求められている」とし、携帯電話の中にカルテ情報を転送、格納して適宜入れ替え可能なシステムを考案したという。
先述した国家レベルでの情報インフラでは、情報漏えいが発生した場合の損失は大きい。そのため、万全なセキュリティ対策が必要となり、膨大な構築・運用コストが掛かるとみられる。吉原氏は「患者個人の立場に立てば自身の情報こそが重要であり、必要最低限のセキュリティ対策を施した上で、ある程度自己責任で情報を管理できた方がいいのでは」とも語る。
Dynamicsは、カルテ情報をQRコードに出力する「bardy」と呼ばれる機能を搭載している。患者氏名や血液型、かかりつけ医、服用している薬、保険証情報などの情報をQRコード化し、携帯電話のバーコードリーダーでその情報を読み込むことができる。QRコードが張られたシールを身に付けていれば、緊急時に救急救命士が患者の持ち物を勝手に参照することができない場合でも必要な情報を提供できる。
吉原氏は「これらのツールはあくまで有事の際にあれば役立つというもの」と語る。また、「今回のように広域に甚大な被害をもたらした災害現場において、実際にどの程度役に立ったのかは把握できていない」とし、「あらためて緊急・災害時における医療情報の取り扱い方について考えさせられた」としている。吉原氏は今後、ユーザー会でのフィードバックを踏まえながら、被災したユーザーへの無償支援などのサポートを進める予定だという。