「着の身着のままで外に飛び出したので、着替えのために一度自宅に戻った。すると、ずっと電話が鳴り響いていた。電話を取ると『病院が大変なことになっているので、すぐに来てほしい』という内容だった」

　吉田氏は急いで自動車を運転し病院に向かったが、高速道路の閉鎖で、大渋滞が起きている一般道を通らざるを得なかった。結局5時間かかって病院に到着したという。地震直後の混乱をくぐり抜け、ようやく病院までたどり着いた吉田氏は、それから1週間、病院に泊まり込み、被災地での医療に従事することになる。

予想外の停電アクシデントも

　吉田氏が勤務していたS病院は、震度7の被災エリアだった。ちょうどその前年に病院を新築して移転したばかりだったこともあり、建物は地震の被害を免れた。「それまでの建物は大正時代の建築で、非常に老朽化していた。もし、新築移転していなかったら、病院は全壊していたかもしれない」と吉田氏は振り返る。

　震災発生直後の病院には、死傷者が次々と運び込まれてきた。「重傷者は、家屋の倒壊による圧迫や外傷がほとんど。そのため、現場で陣頭指揮を執っていたのは、普段から外傷を担当している整形外科の先生だった」。小児科医である吉田氏は、重傷者の治療に当たるのではなく、従来の入院患者、特に「NICU」（新生児特定集中治療室）の対応に追われた。

　ここで、想定外の事態が起こる。長時間の電源を確保できるはずの自家発電システムが、予定より早く止まってしまったのだ。この停電により、一時はNICU内の未熟児の生命が危険にさらされたこともあったという（関連記事：高まるデータセンターの停電リスク、企業はどう対応すべきか）。

　1月の寒い時期でもあり、停電でエアコンが使えなくなるとすぐに室温が下がる。NICUにいる新生児の命にもかかわるので、低体温状態にならないように必死で新生児の保温に取り組んだ。しばらくすると、関西電力の電源車が到着して電気が復旧し、何とか無事に乗り切ることができた。

　こうした状況の中、S病院では、入院患者の治療をこのまま維持継続することは難しいと判断。入院患者全員を、被災地周辺にある別の病院に転院させることを決断した。そして、救急車で別の病院に患者を搬送し、震災発生から3日後には全ての入院患者の転院を完了させた。さらに、一週間が経過するころには、神戸市内の子どもの疎開で病院からも小児患者がいなくなった。吉田氏の小児科医としての仕事は一段落することになる。

　一週間ぶりに家族に連絡を取ってみると、避難所を転々としていることが分かった。家族がこのような状態ではとても医療活動に専念できないと考えた吉田氏は「病院を1日休んで、大阪にある私の実家に家族を連れて行くことを決めた。大阪の実家まで、車で13時間かけて移動させることができた」と語る。

　家族や友人からは「このまま一緒に大阪で暮らすべきだ。危険な被災地の病院に戻る必要はない」との声が強まっていたという。「しかし、多くの仲間が病院に残って働いていることを思うと、自分だけが大阪に残るという選択は私にはできなかった」と当時の心境を語る。特に小児科のメンバーはチームワークがよく医師も看護師も一緒になって、まるで“合宿”のように連日、病院に泊まり込んで治療に当たっていたという。吉田氏も再びこのチームの中に戻ることを選んだのである。

　その一方で、地震発生直後の医療対応を巡って、スタッフ間でトラブルが生じていた病棟も少なくなかったと吉田氏は指摘する。

　ある病棟の看護師長は、病院からやや離れた郊外に住んでいて震災の被害を免れた。病院に向かおうとすると、小さい子どもを置いて危険な場所に行くのかと夫の両親から猛反対を受け、家から出ることができなかったという。地震から3日後に病院に戻ったが、震災直後から働きづめの看護師たちは、緊急時に上司が休んでいたことに不満を募らせ、その年の3月末に大量退職者を出してしまった。また、地震の当日に大阪の実家に戻っていた新人の看護師は、両親の反対で病院に向かうことができず、1週間後に復帰したときには、同僚から冷たい視線で見られるようになっていたという。

　こうしたトラブルは「災害が起こった際、全ての医療従事者は病院の仕事を優先するべき」という固定観念から生まれた悲劇といえるだろう。

災害に備えた病院の心構え

　吉田氏は「被災地の医療従事者は、まず自らが被災者であることを認識する必要がある。そして、医療従事者であることと被災者であることのバランスを考えて判断しなくてはならない」と語る。その上で「今、最も優先するべきなのは何か。患者なのか、家族なのか、自分自身なのか。医療従事者が被災したときに、何が何でも病院に出るように義務付けるのは疑問だ」としている。

　ただ、医療従事者がより良い選択をするためには、病院側の協力も不可欠だ。

　「災害発生時には個人の判断を最優先させるという風土を普段から醸成しておくことも必要だろう。例えば、災害発生時の対応について、事前にアンケートを取るなどして、個人の判断をスタッフ間で共有しておけば、トラブルなくより迅速に災害時医療が可能になるはず」と吉田氏は述べている。

　さらに吉田氏は、災害発生時のトラブル原因の1つに、病院が避難場所に使われたことを挙げる。「震災の直後からけが人だけでなく、家を失った健常者の人たちも雨風をしのげる避難場所として続々と病院に集まってきた。院内を開放して避難者を受け入れたが、しばらくすると院内をうろつく人が増え始め、病室をのぞくような人も現れるなど院内の治安が悪化してしまった」という。

　こうした体験から、吉田氏は「病院には今後、災害時の避難所としての役割を果たせるセキュアなスペースを設計段階から確保しておくことも必要ではないか」との考えを示している。

正確な情報共有が行える基盤の整備を

　阪神・淡路大震災の発生から3カ月後の1995年4月にはライフラインが復旧し、S病院でも入院診療が再開され、徐々に日常の風景を取り戻しつつあった。しかし、この間、被災地周辺の病院には患者が集中し、医療スタッフや医療機材が不足するなどの状況もあったという。

　入院患者を転院させる際、吉田氏は個人的な判断で、患者と一緒に輸液ポンプや人工呼吸器などを預けるようにしていた。こうした動きが病院レベルで実施できていれば、医療リソースが不足する事態は防げたはずだとしている。この経験から「病院間でリソースの情報共有が行える基盤を整備する必要があると強く感じた」と吉田氏はいう。

　吉田氏は東日本大震災を受けて、データベースソフトウェア「FileMaker」をベースとする災害時病院情報統合管理システム「MedPower」を開発。MedPowerは、災害時の医療施設の被害状況、被災地外を含めた医療機関の稼働状況を統合して、救援・復興活動などを支援する情報共有基盤だ。また、MedPowerを軸として小児科「PedPower」、産科「ObsPower」、循環器科「CardioPower」などの診療科目の診療リソース統合管理システムの提供を進め、現在全国の医療機関への普及促進に力を注いでいる。

MedPowerでの検索結果例

　「病院間でリソースの情報共有ができれば、災害発生時にも、どの病院でどんな機材が不足しているのか、医療スタッフは足りているのかを知ることができる。また、別の病院の患者を受け入れる際にもレセプトデータを確認することで、迅速かつ正確な治療を行うことが可能となる」

　医療機関の情報共有に向けた動きは、まだ始まったばかり（関連記事：継続的な地域医療連携を進める上での課題）。阪神・淡路大震災を体験した吉田氏の被災地医療に対する提言、そして「MedPower」による情報共有への取り組みが被災地でのスムーズな医療活動につながることを期待したい。