【連載コラム】医療ITの現場から

医療機関がIT化を進める真の目的

医療機関は誰のために、何のためにIT化を進めるべきなのか？　10年以上にわたる現場経験を踏まえ、IT化を進める上で大切な4つの視点を紹介する。

公開 2011年09月21日 09時00分

更新 2022年10月05日 10時33分

[メディキャスト]

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　最近、IT化に取り組まれている医師を取材する機会が増えています。その際には必ず「IT化の目的とその効果」を質問しています。

　電子カルテを例に挙げると、導入目的として真っ先に思い浮かぶのは「ペーパーレス化の実現」でしょう。実際に多くの医師が、かつては電子カルテ導入の目的に「ペーパーレス」を掲げていました。そのため、電子カルテ導入後に紙媒体が少しでも残ると「電子カルテの導入がうまくいかなかった」という気持ちになることが少なからずあったようです（関連記事：診療のカーナビ役を務める電子カルテ）。

　その他、電子カルテを導入すると「受付スタッフの人員を削減できる」「待ち時間を短縮できる」などの効果を期待する医師も多くいらっしゃいました。この2点についても、受付スタッフの残業時間が削減されたり、診察から会計の待ち時間は短縮できたりするという効果は実際に出ていますが、単に導入するだけで完全に実現できるとは言い切れません。

　電子カルテの普及が進むにつれて「ペーパーレスが真の目的ではない」ということが分かってきました。この真の目的を見直すためには「誰のためにIT化を進めるのか」を考える必要があると思います。

　その際に大切なのは、「患者のため」「スタッフのため」「地域のため」「未来のため」という4つの視点です。

1.患者のためのIT化

　患者のためにIT化を進める効果として「来院患者の待ち時間が短縮される」「患者に対する詳しい説明が可能になる」という点が考えられます。これらは、来院患者の多くが不満を持っているとされる「長い待ち時間」や「医師の説明不足」などを改善できることが分かります。

2.スタッフのためのIT化

　次に、医療スタッフのためのIT化としては「事務業務の効率化・標準化が図れる」「医療チーム内の情報共有がスムーズになる」点が考えられます。これらは、診療所経営において重要とされる「業務の標準化」「コミュニケーション不足の解消」などの効果が期待できます。

3.地域のためのIT化

　地域のためのIT化という点では「地域住民にとって最新の設備が整っている医療機関が地域内にあるという安心感を与えられる」「地域連携ネットワークに参加するための準備が整う」など、地域医療の担い手としての効果が生まれることが分かります。また、最近のさまざまな政府関連資料には「地域連携」という言葉が多く登場し、それが最重要テーマであることを読み解くこともできます。IT化を進めることで積極的に地域連携ネットワークへ参加することも大切です。

4.未来のためのIT化

　今後のためのIT化としては「承継開業の準備が整う」「カルテやフィルムの保管スペースを増やさなくてよくなる」など、診療所を継続運営する上で大切な「承継問題」「カルテなどの保管スペースの問題」に効果があることといえます（関連記事：国際モダンホスピタルショウで見た、ITが変える医療の未来像）。

　現在、多くのクリニックでは、IT化のメインシステムである「電子カルテ」「PACS（医用画像管理システム）」「予約システム」などの導入が進められています（関連記事：フィルムレス化を促進する医用画像管理システム）。実際の導入に当たっては、3種類のシステムを独立したシステムとして考えるのではなく、これらを連動させた総合的なシステムを構築、運用するという動きが増えています。そのため、IT導入の際には、どのシステムを導入すればよいのかと考えるよりも「総合的なスケジュールを考え、必要に応じて順次導入していく方がよい」と考えます。

　今回、「誰のために、何のためにIT化を進めるのか」についてあらためて考えてみました。これまで私は10年にわたり、医療ITの推進に努めてきました。その間、常に自問自答をしてきたのが「IT化の真の目的とその効果」についてです。今回紹介した4つの視点を持つことは、IT化を推進する上で非常に大切なことです。今後もこれらのことを念頭に置いて医療機関のIT化を支援していきたいと思います。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャストメディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

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