【連載コラム】医療ITの現場から

電子カルテ買い替え時に注意すべき点

電子カルテを導入済みの医師から、他メーカー製品への買い替えについての相談が増えている。しかし、悩んだ末に現在使用している電子カルテを再度リースする場合が多い。その理由とは？

公開 2011年09月05日 09時00分

更新 2022年10月05日 10時33分

[メディキャスト]

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　1999年にカルテの電子化が法的に認められ、医療機関における電子カルテの導入が始まりました。その後、厚生労働省が2010年に診療データの外部保存に関するガイドラインなどを改正したことで、クラウド型電子カルテの使用も認められています（関連記事：クラウドコンピューティングが変える医療の未来）。現在、電子カルテはさまざまな面で進化しています。周辺機器との多彩な連動などが可能となり、操作性や利便性なども向上しています。

電子カルテの選定ポイント

操作性：操作感を実際に体験して確認
機能：診療科別に異なる必要な機能を確認
サポート：トラブル時、改定時、通常時の3つのサポートを確認
実績：診療科別、地域、全体と3段階の実績を確認
価格：初期導入と運用コストを押しなべて月額費用で確認

　中でも、「操作性」が最も重要だと考えています。電子カルテの操作性については、実際に製品を使用してみることをお勧めしています。

　電子カルテは比較的高額な製品ですから、一度も製品を使用せずに購入するのは危険です。また、電子カルテ選びは「伴侶選び」に似ていると話す場合もあります。その真意は、製品との相性を大切にした方が、結果的に自身の診療に最適で長く使える製品を探すことができると考えているからです。

　現在、政府が推進している「どこでもMY病院の構想」や「シームレスな地域連携医療」の構想の中では、地域の医療機関の間で診療情報などを相互参照可能な「地域医療連携ネットワーク」の普及が示唆されています。その情報源となるのが、各医療機関の電子カルテです。そうした展開を考えると、今後さらに電子カルテの重要性が高まることが予想されます（関連記事：「単なるIT化は医師の負担が増えるだけ」　日本版EHR研究班が指摘）。

　地域医療連携ネットワークが本格的に普及した際、自分に合わない電子カルテを使い続けることは電子化の利点を生かしきれない可能性も考えられます。電子カルテの導入や買い替えを検討される場合は、ぜひ実際に操作性などを確かめた上で納得した製品を選んでいただければと思います。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャスト株式会社メディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

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