実際にレジリエンスな設計にチャレンジするに当たって公開API数を取りあえずの指標としたが、一口に公開APIと言ってもさまざまな仕様が混在している。公開されているAPIが全て「ISO／IEC 29361、29362、29363」として国際標準化が完了している「WS-I」仕様だけを利用しているなら話は簡単だが、ISO標準になっていない（しかも広く利用されている）「WS-＊」仕様は数多くあるし、Accidentally RESTful（偶然によるRESTful）を許容してしまうREST APIに至っては方言の拡散を防ぐ手段がそもそも存在しない。

　しかし多様性を確保することがレジリエンスな環境、言い換えるなら全滅しにくい環境を実現する。また、単一技術、サービスに収束させモノカルチャー化する選択はリスク便益（PDF：リスク便益分析とリスク管理）の観点からも最適解とはいえない。

　もちろん、筆者はあらゆる技術やサービスを保護すべきと主張しているわけではない。利用が途絶え失われていく技術やサービスも当然存在する。古い例を挙げると、識字率の低かった時代には代書がサービスとして成立していたが識字率向上とともに廃れていったし、携帯電話の普及に伴って11年前と比較して往時の35.7％にまで減少した公衆電話設置台数は身近な事例だろう。2012年6月6日のWorld IPv6 Launchに先立って、グーグルの及川卓也氏が「日本では壊れたIPv6が広まっている」（INTERNET Watch：「日本では壊れたIPv6が広まっている」とGoogle、IPv6接続お断りの方針）と指摘した問題をきっかけに、今後はISP事業者の再編や淘汰も加速すると見ている。

　こういった競争による淘汰に抗し生き延びる可能性を市場が見いだしている技術やサービスが、IP接続されたネットワーク全体に広がる相互運用性を確保するための仕組みを作り出さないと、そこかしこに閉じたエコシステムが散在する流動性の低い大変不便な世界が出現してしまう。

　ネットワーク論に基づくさまざまな研究（WIRED.jp：世界の地下鉄網は「同じ形」：ネットワーク分析で判明）では、「相互運用性確保＝技術、サービスの相互接続ネットワーク」は完全メッシュである必要はないことを示唆し、むしろフォークとブランチからなるヒエラルキカルなネットワークが相互接続のコアネットワーク構造 と接続する構造に収束 進化することを示している。

　基礎となるグラフ理論が理解できていれば、ネットワーク論の説く世界観はとても理解しやすい。グラフ理論に出てくる基本的なグラフ構造のいくつかを使えば通信ネットワークの構造は表現できてしまうし、同じ要領でネットワーク論が説く人のつながりや鉄道網の構造も同じように記述することができる。

　例えばハブ＆スポーク型のネットワークは木構造グラフ（1部グラフ）だし、リング構造は単純グラフ、イーサネットファブリックのように全てのノードが直接結び付きあったフルメッシュ接続のネットワークは完全グラフだ。自然に形成、成長してきたネットワークはランダムグラフを描く。

　現在、一部の技術やサービスが、AWS（Amazon Web Services）などの現時点で有力な事業者との互換性確保を図る取り組みを行っているが、これらの取り組みは全てフォークを備えたブランチ構造を形成する動きと解することができる。こういった取り組みももちろん重要だが、クラウドにおけるエコシステム全体を形成する上ではトップレベルのコアネットワークを形成する仕組み作りがより重要だ。

　ネットワーク論が示唆する構造進化をNIST SP500-292が提示するアクターモデルに当てはめると上図のようになる。Cloud ProviderとCloud Consumerがハブアンドスポーク型に接続している初期の取引構造から付加価値再販機能等を持つCloud Brokerを介して取引するモデル（恐らくIaaS取引からPaaS／SaaS取引への切り替えが伴うだろう）へ遷移し、最終的にはCloud Provider間をCloud Carrierを介してトップレベルのコアネットワーク構造を形成し、相互接続していく極相形態に遷移していく。現在はStep1から2に遷移している途中と位置付けられる。

　グラフ的に言いかえると個々のCloud Providerは木構造グラフで表現できるバリューチェーン、つまり経済圏を形成していく。根に当たるクラウド事業者同士はCloud Carrierを介してランダムグラフなネットワークを形成していき、極相に達するとネットワーク論でコアと表現されるクラウド事業者のネットワークは完全グラフを描くだろう、となる。

　インターネット上に形成される市場におけるトップレベルのコアネットワーク構造は世界全体を跨いだものになるが、単一世界政府が存在しない以上、そこでの秩序形成は生貝直人博士（『情報社会と共同規制』の著者）が言うところの共同規制、言い換えるなら参加するプレーヤーの協力ゲームに寄らざるを得ない。

　この観点から筆者は2012年6月7日にようやく公開された「NSIT SP500-296（Draft） Challenging Security Requirements for US Government Cloud Computing Adoption」を非常に重要視している。この文書はNISTが「CSA TCI Reference」（TCI ReferenceはTMF SIDによく似た構造を持ちITILやThe Open Groupが策定したTOGAFを参考に作成されている）を下敷きとして策定を進めているクラウドエコシステム評価モデルを含んでいて、セキュリティを軸に相互運用性を担保する実装を設計する際に、優先して取り組むべき重要なコントロール項目を割り出す役割を担う文書となっている。

クラウドが持つSOA親和性を利用した解決

　相互接続性を確保するための作業優先順位を示してくれるエコシステム評価モデルが完成すると、いよいよ実際に相互接続を実現するための実装をデザインする段階に入る。定義されたオブジェクト数が2万を超えるTMF SID（ITU-T Recommendation M.3190としてデジュールスタンダード化もされている）ほどではないにせよ、TCI Referenceも現段階で300を超えるコントロール項目を持つ。TCI Referenceに記載されているコントロール項目も詳細設計レベルに落とし込んでいくとTMF SIDと同等かそれ以上のオブジェクト数に膨れ上がってしまうだろう。それほどの規模になると、Cloud Carrierを筆頭にディペンダブルであることが法的に要求される事業者でなければ実装、運用に取り組めないことは明らかだ。

　2012年6月6日のWorld IPv6 Dayを機にIP通信技術は成熟期に突入し、NISTが言うCloud Carrierの実体を担う登録電気通信事業者は自身の事業をIPネイティブ化するため、既存PSTN（公衆電話交換回線網）機能のNGN（次世代ネットワーク）移植が進むだろう。このときNGNを支えるNGOSS（※1）の構造を決定するTM Forum SID（Shared Information and DataModel）とTCI Referenceが合流することになる。つまり、TCI ReferenceはCloud CarrierにとってのNGOSS相当システム、言ってみるなら「Cloud Business/Operations Support System＝Cloud B/OSS」を設計するための基礎資料となる。NTST SP500-296も各アクターにCloud Business/Operations Support Systemを装備することを想定している。筆者がこれまで主張してきたように、事業者を相互接続することで形成されるエコシステムのモデルとして通信事業者間の接続モデルを応用する動きが加速していくだろう。筆者は連載初期から繰り返しTM Forum SIDやeTOM、DMTF CIMI-CIMなどのデータモデルやプロセスモデル標準を紹介してきたが、ようやく報われた思いだ。言うまでもなくTM Forum SIDやeTOMはNGOSSの構成要素だ。

※1　NGOSS（New Generation Operations Systems and Software）：通信事業者の業務にかかわるオペレーションを柔軟かつスリムにするためのフレームワーク。

　Cloud CarrierがIPを利用した通信を取り扱う基盤として想定されているが、現在の登録電気通信事業者（※2）を祖とし、その業務を引き継ぐ存在であるが故に現在の登録電気通信事業者が担っているITU条約上の義務なども継承することになるだろう。インターネット関連技術は今後、現在よりもはっきりとIETFによって育成される領域とITUによって管理される安定した社会基盤を形成する領域に分化していくはずだ。WirelessWire Newsなどが伝えるところでは、2012年12月にドバイで開催されるITU会合において、ITR改定が見込まれており、その中でネットトラフィック課税導入が求められる可能性が出てきたという。フリーライド論争の再燃だ。この件、いわゆるインターネットのトラフィック全般に送信側負担の原則を持ち込めるか、という点について筆者は疑問を感じるが、BOSSを装備したクラウド間接続であればすんなり実現できるだろう。時代時代に揺らぎながらもインターネットはクラウド化の過程の中で1865年に設立（当時はInternational Telegraph Union）された現存する世界最古の国際機関ITUが担う社会基盤としての電気通信網に組み込まれていくことになる。

※2　日本法に基づく分類。

　さて、相互接続のコアとなるリング／メッシュ構造はディペンダブルであることが法的にも要求される巨大システムとなり、現在の証券取引システムに近い動的構造を備えNGNですらシンプルに見えてしまうほどさまざまな事項を取り扱う複雑なシステムともなる。筆者はこのトップレベルのリング／メッシュ構造の担い手として既存キャリアを前身とするCloud Carrierと自前で物理中継伝送網構築まで手掛ける大規模Cloud Providerを想定している。このレイヤーでクリアリングハウス業務を専門に扱う事業者も登場するかもしれない。このクリアリングハウス事業者は従来の同種事業者と異なり、恐らくは時価で取引を行う一種の取引所としての機能も担うようになるだろう。

　2012年6月4日から開催されたHP Discover2012会場でHP技術サービス、サポート担当副社長 兼 ゼネラル・マネジャーのScott Weller氏はHP CloudのダッシュボードからAWSもコントロール可能とする旨の発表を行った（Computerworld：「ベンダーは1社よりも3社がいい」――脈々と続く異機種混在環境の考え方）。実装方法は原始的ではあるものの、この動きはトップレベルのリング／メッシュ構造形成に向けた動きと位置付けることができるだろう。

　この規模と増大する複雑さの2つの問題に対しては、問題を分割し対処することが可能なSOAが有効だ。先にも記述したようにTCI ReferenceはThe Open Groupが策定したTOGAF（The Open Group Architecture Framework）などを原型にしている。同じくThe Open Groupが策定したSOAのリファレンスアーキテクチャであるSOA RAのクラウド向けマッピングであるSOCCI（Service Oriented Cloud Computing Infrastructure Framework）が指摘するように、Cloudにおけるあらゆるサービスは現在既に、何らかのWebサービスを介して提供されているのだから、CloudアーキテクチャはSOAそのものだといえる。必然的にTCI Referenceを基礎文書としたCloud B/OSSはSOAに基づいたデザインとなる。

　さらにTMF SIDやThe Open Group SOCCIを参考に作成されたCSA TCI ReferenceはネットワークにおけるOSI参照モデルに当たる役割を果たしてくれる可能性がある。定義の厳密さや定義範囲の広さを考慮に入れるとOSI参照モデル以上に重要な参照モデルになるといえるかもしれない。CSA TCI Referenceの各コントロール定義と個別技術、サービスの固有APIの対応関係と許容されるパラメータ条件をマッピングすることで、技術、サービスの相互運用性を担保するフレームワークを実現することが可能だ。

　既にTMF SID標準データモデルが整備され、NGOSS配備が進んでいる通信事業とCloud B/OSSは両システムに共通するコントロール定義をひも付けて運用することも可能だし、将来的には電力事業など他の分野も標準データモデルを介して共通のモデルで制御が可能になるだろう。電力のスマートグリッドや金融サービスなどあらゆるシステムがクラウドに収容されるだけでなく、全てが共通のコントロールモデルで制御されガバナンスされる時代になる。

統計に表れ始めた変化

　米Gartnerが2012年5月21日にWorldWide IT Outsourcing Marketについて報告したことをご存じの方も多いかと思う。そのリリースでは前年比で全世界のITアウトソーシング市場が7.8％増の2466億ドルとなったこと、クラウドに根ざしインドをベースとした事業者が最も高い成長率を示したことを伝えている。この報告自体はなるほど、そうだろうな、と納得のいく記述だが、Gartnerは従来この時期にWorld Wide IT Service Marketについて報告していた。7930億ドルのサービス市場（過去5年間の平均は7580億ドル）全体についての報告を取りやめて、従来報告されていたサービス市場全体の30％を占めるにすぎないアウトソーシング市場の成長について報告し始めた点から、GartnerはITサービス市場の成長性を見限ったということだろうと筆者は理解している。

　国内に目を転じると経済産業省特定サービス産業動態統計調査（情報サービス産業）の数値も変調を表している。リーマンショックや震災などさまざまな要因の影響はあったにせよ2008年をピークに情報サービス産業の総市場規模は縮小し続けている。

　どこか特定の分野が弱くなっているわけではなく、ほぼあらゆる分野で市場縮小が起こっていることが分かる。なるほど、NTTデータ山下社長が「受託ソフト開発会社は生き残れない」と公言するわけだ（ITpro：受託ソフト開発会社は、もう終わり！）。

　従来の国内受託ソフト開発やシステムインテグレーションは大量の人員を投入することで事業規模を維持するモデルだったが、このモデルを今後維持できないことが明らかだ。もう一方で社会の隅々までICT利用は広がり、今後もますます浸透していく。増大する利用要求を縮小する売上規模で支えるためにはクラウドがもたらすサービス化とその背景となる自動化技術が欠かせない。また、縮小する予算を効率的に配分しROIを高めることが従来以上に要求されるためメトリクスの重要性も高まる。

クラウド化されたITサービス産業のブループリント

　NIST SP500-292はクラウドにおけるアクターモデルを提示してくれているが、もう一段階ブレイクダウンするとCloud Providerを支える開発者やBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）などの周辺機能が視界に入ってくる。さらにCloud Consumer側に視線を転じれば組織内のIT部門や利用者、そしてクラウドを利用したシステムと組織がもたらす事業成果も見えてくる。最終的にそれぞれのアクターにとって従来のやり方よりもROIが向上しなければクラウド利用は広がらないのは当然だから常に関連するアクターのROI改善（もちろん自身のROIにも）に資するサービス設計を意識しなければならない。

　「クラウドのベンダーロックインを回避するための処方せん」でも紹介したThe Open Group SOCCIはITILを下敷きにしているだけあって事業成果まで視野に入れたモデルを提案している。CSA TCI Referenceを参照モデルとしてAPIレベルの相互運用性が確保されるようになるとAWSなどの事業者が取り組み始めているCloud Marketplaceが事業者に閉じた形ではなく相互に接続されたクラウド全てが1つの市場として動き出す。

　その時代におけるCloud Marketplaceは通信事業者が運用しているNGOSSに似た計測・管理機能を持ち、先日発表されたIntel Cloud SSOやPing Oneを祖型とするIMEI（International Mobile Equipment Identity：国際移動体装置識別番号、端末識別番号）やICCID（IC Card ID）などを利用したMFA（Multi Factor Authentication、多要素認証）に対応したSSO基盤を備え、PayPal Xのような多様で柔軟な課金決済スキームと口座機能を実現し、証券売買や為替取引システムのようなリアルタイムの市場取引機能も実現する。Cloud Marketplaceはより開かれた市場アクセスと効率の高い事業システムを可能にし、相対的に早期に適応した事業者や利用者に高いROIをもたらすが、乗り遅れた事業者や利用者には市場撤退を宣告することにもなるだろう。

　先日、グーグルはグラフ理論を応用（PDF：Knowledge Graph Theory and Structural Parsing）した新しいアルゴリズムを導入し、タクソノミとフォークソノミを統合した検索サービスに向けてさらなる一歩を踏み出した。知識ベース的性格が強いがタクソノミを利用した一種の検索サービスとしても先行するWolfram Alphaも含め、要求の分析と回答候補選定をより要求した人にフィットした形で提供するための技術進歩はとどまるところを知らない。

　Cloud Marketplaceでは検索サービスが現在取り組んでいる高度な関連性判定モデルに加え、筆者がくどいほど説くメトリクスと、SOCCIなどのフレームワークモデルから抽出したデザインパターンも利用することで、利用者のROIを最大化する複数の提供元の機能を動的に組み合わせシステム構成するサービスを可能にする。Cloud Marketplacesは現在のApp StoreやGoogle Playのようにカタログ機能と決済機能を提供するだけにとどまらない。これは「エンドユーザーによるクラウド設備実査要求は百害あって一利なし」でCloud Auditorの祖型として紹介した米newvemが提供しはじめている最適化機能や、Bitnamiが提供するようなテンプレートパッケージ、さらに一歩進んでアプリケーションの構成管理まで行うElasticBox、仮想化システム構成設計まで視野に入れたAWS CDP、CloudFormationなどの進化の延長線上に位置する。

　その次の段階ではLaunchpadなどのリポジトリサービスやWikimedia Labsが備えつつあるCI（Continuous Integration：継続的インテグレーション支援機能）とohlohが取り組んでいるOSSコードメトリクスを利用した統合評価やFIRSTの情報を利用したマネージドサービスやレコメンデーションも提供されるようになるだろう。見える化を支える測る化（ITpro：「見える化」から「測る化」へ）の徹底が基盤となり、強固な認証基盤と柔軟な課金決済機能を備え、数万に及ぶオブジェクトの相互作用がもたらす挙動の複雑さを利用者に押し付けない“知能”を備えたサービスが実現される。DevOpsの進化形と言ってもよいだろう。

　これらの実装によって実現する経済活動の見える化、測る化の進展は経済産業省の政策課題となっている「産業構造・市場取引の可視化」や「情報システムにおける価値の可視化」実現にもつながり、会計基準のコンバージェンスを推進するための入力データ標準化も実現し、内部統制法制の精神が求める組織運営の透明性向上実現手段にもなる。

　今後、国内市場ではクラウド化の進展に伴いAWS東京リージョンなどを足掛かりに、厳しい国際競争を勝ち残ってきた海外サービス事業者の参入がこれまで以上に増えるだろう。ネット上のサービス利用にシフトした市場はパッケージソフト市場が経験したように世界規模の競争にさらされる。しかし、この変化は世界市場にアクセスするチャンスでもある。筆者はクラウド化されていくITサービス産業における自社の位置付けを適切に定義し、勃興しつつある市場に迅速に適応して世界市場で成功する事業者・利用者の増加に少しでも貢献できればと願っている。