Bee 診察予約は、患者向けオンライン予約機能と、患者予約管理や予約受け付け、予約枠設定といった医療機関向け機能で構成される。患者向けオンライン予約では、PC／スマートフォン用と携帯電話用の2種類の予約画面を用意している。

患者が利用するPC／スマートフォン用の予約画面。表示された候補枠の中から予約日時を指定する《クリックで拡大》

　医療機関向け機能では、患者の来院時や電話などの予約情報、来院患者の受け付け情報の管理や空き時間検索などが可能。予約枠は対応患者数を30分単位で設定する。午前、午後などの時間帯や担当医師ごとに対応患者数を増減できる。一括指定や曜日ごとの設定、特定の予約枠のブロックなど、柔軟な設定が可能だ。プリンタを設置すれば予約情報を記載した予約票も出力できる。

Bee 診察予約の予約設定例（左）。予約画面で予約したい日時をクリックすると、新規予約入力画面が表示される（右）。患者氏名など必要事項を入力して予約する《クリックで拡大》

　楊氏は「病院経営の視点では、医療スタッフや設備などのリソースの平準化が重要。また、患者の再受診率を向上させることも大切だ。Bee 診察予約では曜日別や時間別に患者数を最適化したり、医療スタッフや設備などのリソースを平準化できるなど経営の効率化にも効果がある」と導入メリットを説明する。

待合室での診察順番情報を管理・表示する「Bee 診察順番表示」

　Bee 診察順番表示は、診察順番情報を管理し、PCやテレビといったモニター、iPadなどに平均待ち時間や待ち人数などを表示するサービス。また、患者の来院時に診察順番を発番したり、プリンタと連動させて診察順番などを記載した番号札を出力したりすることができる。さらに、医療機関のWebサイトに診察待ち状況をリアルタイムに表示することで、院外からでも状況を把握できる。

診察室での診察順番表示例

　医療スタッフは予約の有無や予約時間、患者氏名、カルテ番号、備考情報などを登録でき、それらの情報を患者受付リストとして管理する。患者の滞在時間や緊急度に応じて、そのステータスを色分け表示できる。

患者受付リストの例。画面下の来院情報では、当日の診察の進捗状況や、診察待ち時間に外出した患者などを把握できる《クリックで拡大》

　佐竹氏は「診察待ち時間の見える化によって、患者の体感待ち時間を短縮できる。また、院内のスタッフ間で情報を共有することで、患者への適切なフォローを実施できる」と説明する。

患者の意見を収集・分析するiPad専用アプリ「Bee 患者満足度調査」

　Bee 患者満足度調査は、診察内容に関するアンケートを通じて自院のサービス提供上の課題や問題などの早期発見や対応を支援するiPad専用アプリ。App Storeからダウンロードして利用する。

　アンケート項目は、10年以上にわたり複数の医療機関で実施してきた内容を採用。「他病院とも比較し、ベンチマーク分析として利用できる機能も計画中」（楊氏）だという。また、カルテ番号や医師／スタッフコード、自由記述の入力欄の設定なども可能だ。

アンケート例。初めて回答する患者向けに「利用方法」の説明画面も表示。タッチパネルで操作できる《クリックで拡大》

　「アンケート用紙を活用した従来の調査では、集計するまでに時間がかかり、状況を把握するまでタイムラグがあった」（楊氏）。Bee 患者満足度調査では、調査当日の回答結果の集計表をリアルタイムに表示し、患者満足度が低い項目があれば院内スタッフにアラート通知でき、迅速な改善策の実施につながるという。また、過去の集計結果の期間指定表示やCSV形式でのデータ出力なども可能で、より詳細な分析にデータを役立てられる。

調査結果のグラフ表示例《クリックで拡大》

患者の適正な再来院を支援する「Bee 次回受診目安票」

　Bee 次回受診目安票は、次回の来院期日の目安などの情報をレシートプリンタに印刷して患者に渡すサービス（市販の感熱レシートプリンタが別途必要）。「“1週間後”や“今飲んでいる薬を飲みきったら”など、どのような状況になったら来院してほしいという情報を伝えられる。また、診療後の会計時に事務スタッフが、患者から「いつ次回受診すれば良いか」という質問と医師への再確認する手間がなくなるなど業務効率化が図れる」（佐竹氏）。

次回受診目安票のプリント例

　受診コンプライアンスの向上や適正な受診間隔の維持、患者への的確なメッセージ伝達を支援する。記載内容は定型文を利用したり、年末年始のスケジュールや代診情報など自由にカスタマイズできる。

次回受診目安票の作成画面《クリックで拡大》

電子カルテなどの臨床支援アプリも開発中

　メディ・ウェブは、利用機関のフィードバックを踏まえて月2、3回の頻度で機能拡張やバージョンアップを実施している。また、電子カルテや電子問診票などの臨床支援アプリ（有料）を2013年中に提供する予定だという。

　今後、メディ・ウェブは臨床機器や製薬、検査、画像関連の企業や団体とのパートナーシップを強化し、さまざまな医療情報を連携するサービスの構築・運用を目指す。