ソーシャルデータをマーケティングに生かすには
企業内連係なくしてソーシャルメディア活用の成功なし
ビジネスでソーシャルメディアプラットフォームを使うことは避けられない。ソーシャルメディアプラットフォームのデータはどのように使えば、ビジネスの手法を変えられるのだろうか。
ソーシャルメディアによって企業活動の在り方は変化し、消費者を巻き込む形で拡大した。ソーシャルメディアのビジネス利用には、ソーシャルメディアのデータを使用して消費者に事業活動を伝えることも含まれる。以前は企業の独占領域だった製品の重要な情報を消費者が友人に伝達するようになっている。
製品開発に関しても同じことがいえる。製品やサービスのベースになる新しい発想を生み出す指揮系統の一端を消費者が担うようになっている。この基盤となっているのはソーシャルメディアのプラットフォームだ。だが、位置情報サービスやジオロケーションサービスをベースにしたデータなどの追加情報も非常に重要な役割を持っている。
米ジョージア州アトランタで2014年9月16日~17日に開催された「Social Shake-Up」では、上述のようなトピックが取り上げられた。
本稿はソーシャルメディアがビジネスにもたらした変化についてデイビット・シュワイデル氏の見解を紹介する。シュワイデル氏はEmory Marketing Analytics Centerでマーケティング学の准教授と理事を務めている。
――ソーシャルメディアのコミュニケーションは、今日のビジネスの在り方をどのように変えたと思われますか。
シュワイデル氏 ユーザーが生成するコンテンツ全般がビジネスの在り方に大きな変化をもたらしている。この中には、いろいろな意味で新しくないものもある。例えば「口コミ」だ。これまでにも口コミという考え方は存在していた。主な違いは、口コミがオンラインで行われることだろう。また、その情報が、常に記録され、永続的に残る点もこれまでと異なる。
従来のような口コミに気付くのは困難で、口コミはやや一時的なものだった。以前は、職場の給湯室が情報交換の場となっていた。また、比較的明示的に定義されていた社会集団でも会話が交わされていた。現在はソーシャルメディアによって、社会集団はオンライン上に存在するようになっている。潜在的な聴衆の数はオフラインのときよりもはるかに多い。マーケティング担当者がオンラインでメッセージを発信すると、発信後のメッセージを制御することは困難だ。
――未来の双方向社会では、マーケティング戦略に対する消費者の声の影響力はどれくらいあると思われますか。
シュワイデル氏 ソーシャルメディアを通じて消費者が発信する情報を企業が利用し始めると、マーケティングプロセス全体に対する消費者の関わりは強くなるだろう。米Dellや米Starbucksなどを始めとする企業は消費者に直接クラウドソーシングを行っている。このような企業には次のような言い分がある。「消費者は自分たちが欲しいものを知っている。消費者の意見に耳を傾けて、商品開発に関わってもらうことにした。これは企業の強みになるが弱みにもなる」
――他のテクノロジーがソーシャルメディアと連係して、消費者の実態をより適切に理解し、消費者の現在地に合わせてメッセージを送れるようになると思われますか。例えば、ジオロケーションのように消費者の現在地を特定して、その場所と消費者に適した広告を配信するというようなことです。
シュワイデル氏 そのような段階に達しているかどうかは定かではない。だが、その段階に達していないとしても、将来的にはそうなるだろう。ソーシャルメディアと位置情報サービスを組み合わせたものは、状況の影響を受ける。消費者にとっては、それが全てだ。
適切なタイミングで適切なメッセージを配信すれば、消費者はメッセージに対して聞く耳を持つだろう。ソーシャルメディアから消費者の現在地と発信情報を取得してモバイル広告を配信する場合には、消費者に配信すべき適切なメッセージを配信時に考える必要がある。街中にいるときと自宅で過ごしているときを考えてみてほしい。これらの状況は大きく異なる。そのため、消費者の状況に基づいて別々のマーケティング活動を行う必要があるだろう。
――その他に関心を向けるべき重要なソーシャルメディアのトレンドはありますか。
シュワイデル氏 マーケティング機能は縦割りになっている。このような状態でソーシャルメディアをマーケット分析に活用することはできるのだろうか。マーケティング活動には幾つのチームが関与しているのだろうか。筆者が話を聞いたある企業は、ソーシャルメディアチーム(広報活動)、ブランド管理を担当する製品チーム、洞察(インサイト)を導き出す分析チームがあると話していた。これに対して筆者は次のように質問をした。「この3つのグループは、どれほど密接に連係しているのか。ソーシャルメディアのデータへのアクセス権を持っているのはどのグループか」その答えは企業によって異なるだろう。
マーケティング活動の個々の機能は縦割りになっている。このような体制では効率が低下する。CEM(Customer Engagement Management)を作成するなら、全てのマーケティング活動は互いに連係していなければならない。このような状況を実現するには、組織的な対応が必要になる。この状況をどれほど迅速に実現できるかは、事業単位の構成が鍵を握っている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社インターネットイニシアティブ] 人材不足と属人化が深刻に 「攻められない情シス」を変革する一手とは? -
製品資料
[株式会社イトーキ] 会議室が「空いてるのに使えない」問題の解決策とは? -
事例
[株式会社イトーキ] 製造現場を取り巻く経営課題 「持続的な現場力」を強化する方法とは? -
製品資料
[株式会社イトーキ] 社員の力を引き出す、「ABW(Activity Based Working)」を実現する秘訣とは? -
事例
[テクバン株式会社] ITサービスデスクの負荷激減、太陽HDに学ぶデバイス統合管理の秘訣
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
-
2
Claude Codeで開発生産性は本当に上がったか? 3社の取り組みに学ぶ次なる手段
-
3
「セキュリティ運用と侵入後の初動防御」に関するアンケート
-
4
IT製品の導入に関するアンケート「セキュリティ」編
-
5
社員一人一人が「データの民主化」の恩恵を得られる環境の構築には何が必要?
-
6
「オフィス移転・刷新に伴うネットワーク環境の実態」に関するアンケート
-
7
「業務PC/ワークステーション」に関するアンケート
-
8
Microsoft 365侵害企業の9割はMFA導入済み 1002人調査で見えた盲点
-
9
ソフトウェア開発の成果は人とAIでどう違う? DMM.comの実測データから学ぶ
-
10
なぜノートPCの更新が「4年→6年」に? AIインフラ急拡大の余波
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
AIが苦手な「汚いデータ」になっていない? AI投資を無駄にしないための注意点
-
3
急増する高度なフィッシング詐欺 先回りしてブロックするには何が必要?
-
4
法人向け光回線のプランはどう選ぶ? 機能面/保守体制/コストを一覧で比較
-
5
三井ホームに学ぶ「無線LAN環境」構築 快適なオフィスと高度なIT運用の両立法
-
6
SNMPより詳細で、パケット解析より簡単な「トラフィック可視化・分析」の方法
-
7
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
8
「RPA導入の成果が出ない」を防ぐ、成果につながる自動化対象業務の選び方
-
9
10G回線の真価をフルに享受するには? 導入前にチェックしたいポイント
-
10
サイバー脅威「トップ50」完全解説ガイド、新たな攻撃手法に対抗するには
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー