徹底解説「ランサムウェア」の脅威と対策【第2回】
図解で分かる 「ランサムウェア」に有効なセキュリティ対策はこれだ(1/2 ページ)
身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」の脅威が深刻化する中、法人組織が知っておくべき対策のポイントとは何か。図解で説明する。
サイバー犯罪全般にいえることですが、有効なセキュリティ対策を検討するためには、まずサイバー犯罪者の手口を理解しなければなりません。身代金要求型不正プログラム(マルウェア)の「ランサムウェア」も同様であり、対策を考える上でランサムウェアの手口や挙動を知ることは非常に重要です。
連載第1回「『ランサムウェア』は約30年前から暗躍していた? 凶悪化の歴史を振り返る」では、ランサムウェアの概要と変遷、最新の被害状況について解説しました。第2回となる今回は、ランサムウェアの法人組織内への侵入、端末への感染、データの暗号化の動きを見ていくとともに、それぞれの対策のポイントについて解説します。
ランサムウェアの侵入を防ぐ
第1回でも説明した通り、ランサムウェアは大きく分けて「Web経由」「メール経由」の2つの侵入経路で法人組織内に侵入してきます。ランサムウェアの被害を防ぐためには、まずはランサムウェアを侵入させないための対策を取ることが重要です。
対策ポイント1: Web経由の侵入をブロック
サイバー犯罪者はランサムウェアを侵入させるために、正規のWebサイトを利用して感染を試みます(図1)。正規サイトを改ざんしたり、不正なバナー広告を使ったりしてランサムウェアを拡散させるわけです。
いずれの場合においてもエンドユーザーは、Webサイトの閲覧中に、OSやソフトウェアの脆弱(ぜいじゃく)性を攻撃する不正サイトへ意図せず誘導されます。その結果、脆弱性攻撃サイトからエンドユーザー端末で利用しているOSやソフトウェアの脆弱性が攻撃され、ランサムウェアに感染します(参考:ウイルスバスター コーポレートエディションによるランサムウェア対策<YouTube>)。
脆弱性攻撃サイトからの攻撃を回避し、Web経由による侵入を防ぐには以下の対策が有効です。
- 修正パッチの適用
- 利用しているOS、ソフトウェアなどに脆弱性が見つかった場合、各ベンダーから修正パッチが公開される。修正パッチを迅速に適用すれば、脆弱性攻撃サイトから攻撃を受けるリスクを低減できる。自動更新機能がある場合には、有効活用することを推奨
- 脆弱性攻撃サイトへのアクセスをブロック
- Webゲートウェイやクライアント端末を保護するエンドポイントセキュリティ製品を導入し、脆弱性攻撃サイトへのアクセスをブロックしたり、脆弱性を狙った攻撃を防いだりすることでランサムウェアの感染リスクを低減
対策ポイント2:メール経由の侵入をブロック
ランサムウェアを拡散させるもう1つの手法として、不正プログラム(マルウェア)を添付ファイルとしてメールで送りつける「マルウェアスパム」があります(図2)。ランサムウェアの拡散を目的としたスパムメールには、JSファイル(JavaScriptファイル)や「Microsoft Word」「Microsoft Excel」のマクロ機能を悪用したマルウェアが添付されていることが一般的です。受信者がこうした添付ファイルを開封するとランサムウェアに感染します(参考:メール経由によるランサムウェア感染の脅威<YouTube>)。
メール経由での侵入を防ぐには、セキュリティ製品による対策だけでなく、個々のエンドユーザーのセキュリティ意識向上も重要になってきます。主要な対策は以下の通りです。
- 不審なメールの添付ファイルは開かない
- セキュリティ教育によってエンドユーザーのセキュリティリテラシーを高め、不審なメールの添付ファイルを開くリスクを低減
- 安易にマクロ機能を有効にしない
- Microsoft WordやMicrosoft Excelのマクロ機能は、既定の設定で無効となっている。添付ファイルにマクロ機能が設定されている場合は、メールの内容に不審な点がないかどうかを確認するとともに、必要に応じてシステム管理者にファイルの安全性を確認することを推奨
- 不審なファイルが添付されたスパムメールをブロック
- メールゲートウェイ製品を導入することで、不審なファイルが添付されたスパムメールをブロックできる。メールにクラウドサービスを利用している場合でも、クラウドサービス事業者が提供するセキュリティ機能の利用が可能。さらに追加の機能が必要な場合は、別途セキュリティ製品/サービスを導入することも検討
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徹底解説「ランサムウェア」の脅威と対策
個人だけでなく企業にも影響が広がる身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」の脅威。ランサムウェアとは何者なのか。企業はどう対処すべきなのか。詳しく解説する。
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