MicrosoftができてAppleができていないこと

Appleの「Windows版QuickTime電撃終了」騒動はなぜ起きたのか？（2/2 ページ）

公開 2016年09月06日 07時00分

[TechTarget]

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不明瞭なAppleのサポート方針

　AppleにはWindows版QuickTimeをサポートする意欲が薄れていたのかもしれない。だが、だからと言って、これほど重要な決定を事前にユーザーに通知しないことの言い訳にはならない。ベンダーによる製品サポートが終了した場合、対応として賢明なのは、その製品の使用を中止してアンインストールし、代替となる製品を探すことだ。

　多くのユーザーにとっては、当該製品をアンインストールする以外の選択肢はない。サポートされないソフトウェアを使い続けるということは、この先ずっと脆弱性を悪用される危険にさらされるということであり、不要なリスクを抱えることになるからだ。大抵の場合は、コンプライアンスの観点からも使用を禁止することになる。

　Appleは製品のサポート終了に関するポリシーを公開しておらず、サポート終了日も公表していない。過去の慣例からすると、「OS X」のセキュリティ更新は現行版と2つ前までのバージョンに対してリリースしている。同社はOS Xを毎年アップデートしているので、つまり最初のリリースからサポート終了までに3年間のサポートを提供しているということだ。

　Windows版QuickTimeの突然のサポート終了が示すように、個々の製品に関しては、サポート状況がそれほどはっきりしていない場合もある。OS X版QuickTimeについては、今後もセキュリティ更新を提供するようだ。

　企業が主要ソフトウェアのバージョンを移行するためには、それなりの準備期間が必要だ。例えばMicrosoftは、「Windows Server 2003」から「Windows Server 2012 R2」へ完全にサーバを移行するために、最大200日かかると見込んでいる。管理者にアップグレードの準備期間を与えるために、ソフトウェアベンダーは自社製品について事前の警告やロードマップ、サポート終了に関するガイドラインなどを提供すべきだ。

　実際、そのようにしているベンダーは存在する。Microsoftは「サポートライフサイクルポリシー」を用意し、各製品のサポートに関する詳細なガイドラインをライフサイクルを通じて提供している。Adobe Systemsも同様だ。Oracleも「Java Platform, Standard Edition」」（Java SE）のサポートに関するロードマップ「Java SEサポート・ロードマップ」をはじめ、主要製品のロードマップを提供している。

　こうした情報があれば、ユーザー企業はある程度余裕をもってアップグレードや製品移行の計画を立てることができる。ただし業界は、サポートされていないソフトウェアを実行する危険性をユーザーに警告し、レガシーソフトウェアからのアップグレードを奨励するための取り組みにもっと注力すべきだ。「Windows XP」のサポート終了をめぐっては、事前に継続使用の危険性が繰り返し警告されていたにもかかわらず、いまだにWindows XPを使い続けているユーザー企業は少なくない。

　Appleは公式サイトでQuickTimeのアンインストールについて説明している。QuickTimeをアンインストールすると、もはや不要となったQuickTime用のプラグインも削除される。