オンライン売上高が感謝祭商戦で過去最高に、それでも「実店舗」がなくならない理由（3/3 ページ）

公開 2016年12月13日 08時00分

著者

Linda Tucci

[TechTarget]

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　モバイル端末からの利用が進むにつれ、オンラインショッピングの新たなカテゴリーも生まれている。「この分野のトップに立つのはAmazon.comだ。同社はエンドユーザーがオンラインショッピングに何を期待しているかの解明に取り組み、オンラインショッピングの次なるカテゴリーを創出している」。Gartnerのアルバレス氏は、こう指摘する。

　個人的な話になるが、私の夫は2016年のブラックフライデーにAmazon.comを利用して、鳥の粒餌を初めてオンラインで購入した。粒餌を買うのは夫の役割なのだが、これまで夫は車を運転し、自宅から約800メートル離れたホームセンターまで買いに行っていた。

　「Amazon.comのオンラインストアが夫の信頼を十分に獲得したということだ」とアルバレス氏は語る。「夫は『ここで買うなら大丈夫。20ポンドの袋入りの餌を配送するのに90ドルを請求してきたりはしないはずだ』と感じたのだろう」（同氏）

　ついでながら、オンラインへの移行はコンシューマー向け小売業界だけの問題ではないとアルバレス氏は警告する。企業間取引（B2B）企業もオンラインショッピングから除外されるわけではない。B2B企業のCIOは、自社が販売する製品やサービスのどの部分をオンライン化できるかを検討する必要があるというのが、同氏の考えだ。「まだ取引相手からファクシミリ（FAX）が送られてくるようなら、『彼らがオンライン環境に移行できるよう、なぜこれまで手助けしてこなかったのか』を自問すべきだ」と同氏は語る。

コンシューマーのオムニチャネル化

　ウィッチャー氏によれば、当然ながら、3760億ドルというオンライン売上高の総額は、小売業界全体の3兆4000億ドルと比べれば依然として微々たるものだ。「やはり、実際に触れてみたり、『今日すぐに欲しい』というニーズを満たせたりするのは、非常に大きい」と同氏は語る。

　だからこそCIOは、オンラインストアだけでなく実店舗のテクノロジーに注力する必要がある。やはり時代はオムニチャネルだ。ITに詳しい現代のコンシューマーは、あらゆる販売チャネルを検討し、なるべく便利な方法を用い、最適な価格で買い物をする。

　「人々はもう、テントでコーヒーを飲みながら、スーパーマーケットWalmartの外で早朝4時から開店を待つようなことはしたくない」とウィッチャー氏は指摘する。同氏は、自分がいつか、テレビを買うために家電量販店Best Buyの外で何時間も待ったという懐かしい昔話を孫たちに語り聞かせている様子が目に浮かぶという。

　「テレビ？　どんなテレビ？」と孫たちは不思議そうに尋ねるだろう。