ベンダー選定に知恵を絞る

　AIアプリケーションを巡ってIT部門が直面するもう1つの大きな課題は、クラウドプロバイダーの選択だ。ベンダー各社が目まぐるしい勢いで新しいクラウドAIサービスをリリースするという状況では、何から始めればよいのか迷ってしまいそうだ。

　最大手パブリッククラウドプロバイダーのAmazon Web Services（Amazon）、Microsoft、Google、IBMの各社は、主要なAIベンダーとしても頭角を現してきた。各社の得意分野と苦手分野、ならびにサービスのユースケースは異なるが、各社のサービスには機械学習や画像認識、自然言語処理、音声合成など幾つかの共通したAI機能が含まれている。また、クラウドプロバイダー市場で脅威となるニッチプレーヤーが今後登場する可能性もある。

　パブリッククラウド市場をリードするAmazonは、2016年に開催した同社主催の「re:Invent」カンファレンスで「Amazon Rekognition」「Amazon Polly」「Amazon Lex」という3種類のAIベースのサービスを発表した。Amazon Rekognitionは画像処理用のプラットフォームを提供する。Amazon Pollyは深層学習（ディープラーニング）によって文字を音声に変換する。Amazon Lexは「Amazon Alexa」と同じ音声合成技術を使用し、開発者は音声と文字を使った会話型インタフェースを作成できる。AWSの各種コンピューティング／ストレージ／コンテンツ配信／開発ツールを連携できるという点は、企業にとってAmazonのAIスイートそれ自体と同様に、あるいはそれ以上に魅力的だ。

　スマートホームデバイスの「Amazon Echo」はアプリケーション開発プラットフォームとして人気を博しているだけでなく、企業にとっては顧客と対話するパッケージアプリケーションの分野に進出する足掛かりとなる。

　「従来、コンピュータの操作は視覚的なインタフェースに頼ってきたが、音声がコンピュータを操作する一般的な手段になれば、ユーザーが話した言葉を認識するシステムは非常に大きな価値を持つ」とコプロウィッツ氏は語る。「2016年のクリスマス商戦ではAmazon Echoが飛ぶように売れた。この端末を通じてユーザーにアプローチするチャンスは大きい」（同氏）

　一方、Microsoftは2017年5月初めに開催した「Build」カンファレンスで「Microsoft Graph」を企業にアピールした。Microsoft Graphは従業員の活動から得た洞察に基づいて、「生産性を改善する」「会議の日時を設定する」「プロジェクトの参加者を決定する」といった機能を提供するサービスだ。また「Microsoft Cognitive Services」は、音声、言語、知識、検索、視覚などに関連した技術を利用するための広範なAPIをAI開発者に提供する。

　Microsoftの自然言語理解（NLU）技術のフロントエンドデジタルアシスタントである「Cortana」は、Amazon Alexaや「Google Assistant」と同様のユーザーインタフェースサービスを提供するが、一部の業界の企業にも訴求すると思われる。

　クライアント向けのAIシステムを開発している独立系ソフトウェアベンダー各社は、クラウドプロバイダーとしての人気の高いAmazonやMicrosoftのサービスをクラウドAIサービスとして選ぶケースが多い。「こうしたベンダーはほとんどの場合、当初からAWSやAzureを利用したサービスを提供するだろう。『サービスとしてのAI』というビジネスモデルを構築しようとしているからだ」とボウルズ氏は話す。

　Googleの優位性は、同社が社内で利用しているデータアクセスとデータ処理の技術にある。「Google Cloud Platform」のAPIは、オープンソースの機械学習ライブラリの「TensorFlow」に加え、広範なAIスキルを提供する。だが最も有望なのは、同社の機械学習ツールの予測分析機能だ。

　「AIの神髄はデータだ」とコプロウィッツ氏は話す。「最終的な目標がデータであるのなら、ユーザーにデータを提供するという分野で特別な立場にあるのがGoogleだ」

　ボウルズ氏によると、GoogleはAmazon Alexaに対抗するスマートホームデバイス「Google Home」をリリースしたものの、同社のAI技術はその将来性の割には普及が進んでおらず、競合ベンダーにも後れを取っている状況だという。

　「だがAIのような未成熟の分野においては、現時点でGoogleの存在を無視するわけにはいかない」と同氏は語る。

　一方、IBMのクラウドプラットフォーム「IBM Cloud」の将来は、同社のAIの普及がどれほど進むかにかかっていると言っても過言ではない。IBMの「Watson

APIは、典型的な機械学習、画像認識、自然言語理解の機能に加え、外国語翻訳、テキストや記事の分析といった分野を切り開くだろう。またIBMは、金融サービスや医療などの特定分野にニッチを見いだす可能性もある。IBMのAI技術を採用した企業には、税務サービス大手のH&R Blockなどが含まれる。

　コプロウィッツ氏によると、AmazonやGoogleと違い、IBMはスマートホームデバイスを提供していないため、自然な形でWatsonユーザーにアプローチすることができない。「とはいえ、自社システムをベースとしたオンコロジー（腫瘍学）サービスを開発しようというプロバイダーが他にあるだろうか。Amazonは多分、そんな分野を手掛けないだろう。IBMがこうした分野に進出するのは間違いなさそうだ」（同氏）

　だが、大手クラウドプロバイダーのサービスが個別業界のニーズを十分にカバーできるかどうかは不明だ。PA Consultingのクラウド担当者、ジェフ・セイジ氏は「クラウドプロバイダーを選択するのに役立つ基準はあるが、特定業界のニーズにぴったり合致する可能性は低い」と指摘する。

差別化に苦労するプロバイダー

　IBMとGoogleのクラウドAIサービスは将来有望だが、企業ユーザーをAWSとAzureから自社のプラットフォームへと引き寄せる必要がある。4社のサービスプロバイダーの全般的な機能はほぼ同等であり、各プロバイダー独自の機能は特殊なニーズを持った企業やその機能を試す開発者向けだ。

　機能的に大差がないことに加え、クラウドへの移行に伴う惰性的な感覚は、既に広範な企業向けアプリケーションが対応しているAWSに有利に働く。

　「AWSは素晴らしいエンドポイントであり、皆がAWS向けに開発したがっている。AWSのAIサービスも優れており、私も既にAWSをベースとしたアプリケーションの導入を進めている」とコプロウィッツ氏は語る。「AWSがアプリケーション開発分野で非常に勢いがある現状を見れば、同社に強い追い風が吹いていることは間違いない」

　セイジ氏とブラウン氏は、どのクラウドプロバイダーを顧客に推薦するかについては、AIのトレンドおよび個別ニーズに基づいて判断するとしながらも、各社の新機能の多くは特定のプロバイダーの優位性を高めるものではないという。

　クラウドプロバイダー各社はAIに照準を定めており、いずれか1社がAIサービス競争から抜け出し、開発者を自社のプラットフォームに引き付けるようになれば、クラウドコンピューティング市場の様相が一変する可能性も十分にある。「将来、クラウド市場の競争は、どのプロバイダーがAIに関して最も優れたビジョンを持っているかに左右されるだろう」とモリーニビアンジーノ氏は語る。

　AWSがクラウド市場で築いた強固な基盤でさえも盤石ではない。競合ベンダーはAWSの牙城を突き崩すチャンスとしてAIに目を向けているのだ。

　「競合各社はAWSの弱点を探している。AIという巨大なハンマーで一撃を加えるためだ」（コプロウィッツ氏）