Windows 10の知ると驚く技術、仮想化ベースのセキュリティ機能「デバイスガード」

Microsoftは「Windows 10」搭載マシンから企業情報が流出する事態を防止するため、「デバイスガード」「資格情報ガード」といった仮想化ベースのセキュリティ機能を強調している。どのような機能なのか。

公開 2017年10月13日 05時03分

更新 2017年10月23日 20時00分

著者

Eddie Lockhart

[TechTarget]

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仮想化ベースのセキュリティ機能はWindows 10の安全性確保に役立つ

　大抵の人は、外出する際に自宅に鍵を掛ける。さらに慎重を期して、特に高価な貴重品を金庫に隠し、第2の防御層を追加する人もいる。

　クライアントOS「Windows 10」が搭載する仮想化ベースのセキュリティ対策の考え方も、それと似ている。IT部門がファイアウォールを設定し、他のセキュリティ対策を講じても、攻撃者はそうした対策をかわしてLAN内に侵入する。IT部門が貴重な会社のデータやエンドユーザーの情報を危険から守るためには、金庫のような防御策が必要になる。

　MicrosoftはWindows 10の守りを固めるために、「分離ユーザーモード」（Isolated User Mode）や「資格情報ガード」（Credential Guard）、「デバイスガード」（Device Guard）などの仮想化ベースセキュリティ機能を実装した。IT部門が分離ユーザーモードを使うと、データやプロセスをOSから孤立させ、攻撃者から守るための防御層を追加できる。分離ユーザーモードはデバイスガードおよび資格情報ガードと連携して、データが被害に遭う事態を防ぐ。

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デバイスガード

　デバイスガードは「Virtual Secure Mode」（VSM）という隔離環境を使って、自らをOSの他の部分から切り離す。VSMは、Microsoftのハイパーバイザー「Hyper-V」の環境内で、OSと切り離された仮想マシン（VM）として動作する。他の構成と比べて独特なのは、ハイパーバイザーがホストOSではなく、ハードウェアと直接接続する点だ。

　攻撃者が管理者権限を取得してポリシーを変更し、エンドユーザーのデバイスで悪質なアプリケーションを実行してしまう事態を防ぐのも、デバイスガードの利点だ。信頼できるアプリケーションのみ起動を許可する「ホワイトリスト」型セキュリティ対策の実効性を高める狙いだ。IT部門は「コード整合性ポリシー」というホワイトリストを作成して、Windows 10で実行可能なソフトウェアを制限できる。

　デバイスガードは、コードの完全性（不正な改ざんがないこと）を定期的にチェックして、使用を許可していないソフトウェアが不正に使われているかどうかを確認する。たとえ悪質なコードがデバイスに侵入したとしても、デバイスガードの保護対象であれば影響を受けない。

資格情報ガード

　一方の資格情報ガードは、エンドユーザーのクレデンシャル（ID／パスワードなど認証のための資格情報）をVSM内に保存することで盗難を防止する。盗んだIDとパスワードのハッシュ値を使って認証する「Pass-the-Hash」という攻撃に対して特に有効性が高い。VSMで実行可能なのは認証処理を仲介する機能のみであり、こうした制限によってクレデンシャルを保護する。総当たりの手法でエンドユーザーのクレデンシャルを盗む「ブルートフォース」攻撃成功の可能性が薄れる。

　資格情報ガードもデバイスガードと同様に、攻撃者がデバイスに侵入した際にクレデンシャルを守る。ただし資格情報ガードは、エンドユーザーのキー操作を記録、送信する「キーロガー」の阻止には役立たないことに留意すべきだ。攻撃者がキーロガーを使えば、いつログインしたかを含めて全てのキー入力内容を傍受できてしまうことから、特に危険性が高い。

　Windows 10でデバイスガードと資格情報ガードを活用するためには、IT担当者が両ツールを有効にして、ディレクトリサーバ「Active Directory」で新しいドメイン（ユーザーやコンピュータの管理単位）を作成する必要がある。次にそのドメインでエンドユーザーによる使用を許可したいアプリケーションのみをインストールし、Windowsにそのアプリケーションの一覧を認識させることで、コード整合性ポリシーを構築できる。

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