会議室機能の強化に注目

デジタルホワイトボード「Surface Hub 2」発表、Microsoftの改善ポイントは

Microsoftは、2019年に「Surface Hub 2」を発売するという。「Microsoft Teams」や他のクラウド共同作業ツールとの連携を強化する。

公開 2018年05月26日 05時00分

著者

Jonathan Dame

[TechTarget]

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2019年に発売予定とMicrosoftが発表した「Surface Hub 2」《クリックで拡大》

　Microsoftは2018年5月、デジタルホワイトボード／会議室向けディスプレイ製品「Surface Hub」の次期モデルを2019年に発売すると発表した。この第2世代モデルではチームの共同作業を支援する機能が目玉となる。

　次期モデルとなる「Surface Hub 2」は、クラウド型チーム共同作業プラットフォーム「Microsoft Teams」（「Skype for Business Online」はいずれMicrosoft Teamsに置き換えられる予定）や、「Office 365」「Windows 10」「Microsoft Whiteboard」との連携を強化する。タッチスクリーンに対応し、4Kカメラ、スピーカー、ファーフィールドマイクを搭載する。

　初代Surface Hubは、製造上の問題を理由に出荷が2回延期され、2015年秋の予定が2016年春まで遅れた。価格も当初の予定より2000ドル値上げした。

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　次期モデルのディスプレイは50.5型で初代の55型よりやや小さくなる。Microsoftはまだ新モデルの価格を発表していない。現行モデルの価格は55型が約9000ドル、84型が約2万2000ドルだ。

　Surface Hubのワークスペースには複数のユーザーが同時にサインインでき、クラウドに保存したファイルやプレゼンテーションをチームで共同作業できる。プロモーションビデオでは、PCとSurface Hub 2を使って複数のユーザーが同時に同じドキュメントで作業する様子を見せている。

　この動画によると、ディスプレイを回転させて横向きや縦向きにでき、4台を連結して1つの大きな画面にすることも可能だ。そして、側面に付いた指紋センサーで簡単にログインできる。

　Microsoftは2018年後半に一部の法人顧客を対象として、テスト用にSurface Hub 2を提供し、2019年に一般提供を開始する予定だ。デジタルホワイトボード製品として、Googleの「Jamboard」やCisco Systemsの「Webex Board」などに対抗する。

企業はまだデジタルホワイトボードを使いこなせていない

　Microsoftによると、現行モデルのSurface Hubは5000社以上の企業が購入しており、Fortune 100企業の半数が導入しているという。だが専門家は、単なるモニターやHDMI端子付きテレビのように使っている企業も多いと指摘する。

　コンサルティング会社Howard & Associatesの創業者でマネージングディレクターのアンディー・ハワード氏は「多数の企業がこれをなかなか使いこなせず、多くの機能を使わないままでいるようだ。そうなると、非常に高価な大型ディスプレイでしかなくなってしまう」と話す。

　新しい共同作業機能のとっつきにくさを軽減するため、MicrosoftやCisco Systemsはユーザーインタフェースデザインの統一に努めているという。Surface Hub 2はMicrosoft Teamsとの連携強化によって、もっとなじみやすいものになりそうだ。

　MicrosoftユーザーはSurface Hubのビデオ会議機能の向上にも期待している。初代の内蔵カメラの品質には不満の声が多く、「他社製カメラを付けて使っているユーザーが多い」とハワード氏は語った。

目玉は会議室機能

　市場調査会社Recon Researchのマネージングパートナー、アイラ・ワインスタイン氏は「初代モデルのSurface Hubはよくできたハードウェア製品だが、会議室向けの単なるWindows OSデバイスの1つに過ぎなかった」と評する。

　だが、Microsoftは初代モデルのリリース後から会議室機能を重視するようになったようだ。「今回はユーザーの生産性向上や、有意義な時間の使い方に力を注いでいる。次の段階への進歩だ」とワインスタイン氏は語った。

　Microsoftは2018年5月に開催した開発者向けカンファレンス「Microsoft Build 2018」で、将来の会議室の展望を披露した。360度カメラを使ったビデオ会議、入室時の出席者自動認識、人工知能（AI）を活用した発言記録やフォローアップの必要な項目の抽出などを紹介した。

　Microsoftはこれまで同社の共同作業サービスに対応するエンドポイントの提供において、LogitechやPolycomなど多数のハードウェアベンダーと提携してきた。だが、新しいデジタルホワイトボード製品としてSurface Hub 2が登場すれば、共同作業環境のハードウェアもソフトウェアも同じベンダーでシンプルにしたいと考える企業にとって魅力的だ。

　調査分析会社J Arnold & Associatesのプリンシパル、ジョン・アーノルド氏は「これはMicrosoftチャネルパートナーがクラウドサブスクリプションと併せて販売するハードウェアの1つになる」と予測した。

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