「Surface Hub」「Jamboard」参入で市場が活性化

「デジタルホワイトボード」が突如として“要注目製品”となったこれだけの理由（1/2 ページ）

「デジタルホワイトボード」市場に活性化の兆しがある。大手ITベンダーが新機軸の製品を投入しているからだ。市場理解のために、今把握しておくべき機能や課題をまとめた。

公開 2017年10月24日 05時06分

更新 2022年10月05日 10時09分

著者

Paul Korzeniowski

[TechTarget]

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デジタルホワイトボードは教室から職場へ（TechTargetジャパン記事「“使われない電子黒板”をなくすには『常設化』しかない――青山学院初等部井村教諭」より）《クリックで記事を表示》

　ホワイトボードは長年、教室の一部だった。だが最近、GoogleやCisco Systems、Microsoftといった業界大手が食指を動かしており、職場でも当たり前の存在になる可能性がある。

　従来のホワイトボードは、画像を表示するにはプロジェクターが必要だった。「デジタルホワイトボード」（「インタラクティブホワイトボード」「電子黒板」とも）と呼ばれる製品分野の中には、タッチスクリーンディスプレイに音声／ビデオ会議機能を組み合わせたオールインワンデバイスが充実しつつある。こうしたタッチスクリーン型のデジタルホワイトボードは、壁に取り付けたり、固定スタンドやキャスター付きスタンドに据え付けたりして使用する。エンドユーザーは指やスタイラスペンなどで入力をコントロールする。

　デジタルホワイトボードは、主に教室や研修室で教材を提供するために使われてきた。最近では企業の役員会議室や放送スタジオ、プロスポーツなどのニッチな用途も見いだしてきたのだ。

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ホワイトボード市場にIT大手3社が進出

　このところデジタルホワイトボード市場は拡大している。「ここ1～2年、デジタルホワイトボード市場はダイナミックに動いている」と、システムインテグレーターのWorld Wide Technologyでコラボレーションプラクティスディレクターを務めるジョー・バーガー氏は語る。

　Ciscoの「Cisco Spark Board」、Googleの「Jamboard」、Microsoftの「Surface Hub」は、いずれも新世代のデジタルホワイトボードのけん引役を目指している。これらIT大手3社は、デジタルホワイトボード市場に大変革を起こそうとしている。

　素早く簡単にコラボレーションができる「Slack」のような新たなツールを使うことで、企業における企画などの業務の在り方が変わり始めている。次世代のデジタルホワイトボードも、こうした変化をもたらすことを狙って構築されている。最新のデジタルホワイトボードは、超高解像度ディスプレイ、クラウドベースのコラボレーション機能、ビルトインの会議機能などを備える。例えばGoogleが4999ドルで販売するJamboardはタブレットのように機能し、遠隔地にいる従業員を含む複数の人がグループウェア「G Suite」を使って共同作業できる。

　最新のデジタルホワイトボードは、ビデオ会議システムや音声会議機器、プロジェクターといったレガシーシステムよりも、効果的な対話やブレインストーミングを促進するように設計されている。特筆すべきは使いやすさだ。「誰でもJamboardの前に行けば使える。研修を受ける必要はない」と、クラウドコンサルティング会社SADA Systemsのプラクティスディレクターを務めるニッキー・パースギアン氏は語る。例えば従業員は、デジタルホワイトボードでブレインストーミングや議論をしながら、考えをメモすることができる。レガシーシステムには一般的に、会議参加者がメモを集めて有益なアイデアにまとめる方法がなかった。

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