Appleは米国のデジタルミレニアム著作権法（DMCA）に基づき、GitHubに削除通告をした。これでソースコードの削除は保証されたが、DMCAの通告を出すためには、それが自社の財産であることをAppleが証明する必要があるため、このソースコードが本物だったことも判明した。

　iOSとクライアントOS「macOS」のソースコードの一部は、既にAppleがオープンソース化しているが、iBootは非公開だった。ただし脆弱（ぜいじゃく）性報告の報奨金プログラム「バウンティープログラム」を通じてAppleに起動プロセスのバグを報告すれば、最大で20万ドルの賞金が支払われることから、多くの部分が既にリバースエンジニアリング（ソースコード解析）されていた。

　理論的にはiBootのソースコードの脆弱性を悪用すれば、iOSが起動する過程で、デジタル署名のないコードや偽造署名を使ったコードを実行できる。サイバー犯罪集団やセキュリティ専門家、あるいはJailbreakなどの手段で、Appleのセキュリティコントロールをかわそうとする者にとって、ソースコードは間違いなく注目の的になる。ソースコードの弱点を発見するためのツールを使って、このソースコードのファジング（脆弱性の検出）をするやり方は、既にインターネットに掲載されている。

　iBootの過去のバージョンでは実際に、攻撃者が脆弱性を突いてブルートフォース（総当たり）攻撃を仕掛け、スマートフォン「iPhone」のロック画面を突破して、暗号化されたユーザーデータを復号していた。だがAppleはその後、追加的なセキュリティ対策を実装した。流出したiBootのソースコードは3年前のもので「iOS 9」用に書かれているが、一部の脆弱性は今も「iOS 11」に存在している可能性がある。

　Appleデバイスの大多数は既に、同社の最新セキュリティ対策を盛り込んだiOS 11を搭載している。その中には、セキュリティ層を手厚くするためにメインプロセッサから切り離された、セキュリティ用コプロセッサ「Secure Enclave」のためのアップデートも含まれる。Secure Enclaveはハードウェアベースの鍵管理を可能にする。

　たとえ今回の流出によって、iBoot内部の仕組みを自由に参照できたとしても、見つかったバグが悪用できる公算は小さい。AppleがiOSに実装した手厚いセキュリティ対策に阻まれると考えられるからだ。iBootはiPhoneのUSB接続ケーブルを介して通信することも可能だが、攻撃者が脆弱性を悪用したとしても、iOSデバイスの起動時検証や暗号化といったセキュリティ対策を迂回（うかい）できる公算は小さい。

　AppleのiOSは、最も信頼できるモバイルOSだと見なされてきた。そのためプロプライエタリなiBootソースコードを守れなかったことは、Appleにとって屈辱だった。今回の流出がiOSユーザーのセキュリティに、重大な影響を及ぼすことはないかもしれない。だがソフトウェアやハードウェアの開発チームにとって、ソースコードを非公開にすることを通じたセキュリティが、必ずしも頼みにできないことの裏付けとなったのは確かだ。

　どんな製品であれ、ハードウェアやソフトウェアの保護層を何層も設計に組み込む「多層防御」が必要とされる。ソースコードのようなプロプライエタリな情報に対するアクセス管理については、確実な監査を定期的に実施して、アクセスする必要のあるエンドユーザーのみにアクセス権を付与するように徹底しなければならない。