2018年を振り返れば、自動運転車にとって特に重要な年だったといえるだろう。GoogleのWaymo自動運転車部門とUberは、2017年、知的所有権を巡る訴訟で対立した。2018年に入りわずか2カ月で両社は和解した。だが、それに続いて恐らく意図しない形で自動運転車業界のニュースが報じられた。Uberの自動運転車が業界として初めて死亡事故を起こしたのだ。その結果、同社は自動運転構想を一時保留しなければならなくなった。他の自動運転車部門もすぐに同様の措置を講じ、自動運転車プログラムを延期している。Uberは2018年末に自動運転車を路上に戻した。だが、手動運転モードだった。どのような形で自動運転を行うかは不透明だが、慎重な姿勢を見せるのは当然だろう。Uberは12月半ばに過失があったとして死亡事故の責任を一部認めた。

　これに対して、GoogleのWaymo部門は「Waymo One」ブランドで商用自動運転配車サービスを提供すると発表した。本稿執筆時点では運転席にドライバーが乗車している。だが、最終的にはドライバーが乗車しない自動運転車になるのだろう。しかし、初期の経験から、自動車の完全な自律運転はまだかなり先のことになりそうな可能性が既に示されている。2018年には業界でさまざまな動きが起きながらも自動運転車が実現した。とはいえ、業界が前進するという点で転機の年になったことは明らかだ。2019年も自動運転開発から目を離せない1年になるのは間違いないだろう。

音声アシスタントが至る所に

　2018年のAIのもう1つ重要なトレンドがあった。その主役の座を務めたのが音声アシスタントだ。この年、こうしたデバイスは見た目が大きく改善され、Amazon、Google、Microsoft、Apple、Samsungなどの企業は多彩な色、サイズ、特徴、機能を備えたデバイスをリリースした。Amazonは動画機能を推し進めたのに対し、GoogleとAppleは音質などのユーザー向け機能で対抗しようと競い合った。だが、ユーザーが実際に気にするのはその知能だ。調査会社Cognilyticaがリリースしたベンチマークでは、これら企業の音声アシスタントはいずれも知能が足りていないことが示されている。Amazonはその直後に、同社の「Alexa」が答えられなかった質問の回答をユーザーに委ねる機能を発表した。

　当然、Googleも前進しており、同社は「Google Duplex」のデモを通じて一層の興味深さに加えて気味悪さも感じるような状況を作り出した。同社のもくろみは、進化したインテリジェントアシスタントテクノロジーの高度な知識を実証することだ。事前に録音を開始した上で、実際の会話を模倣しながらアシスタントテクノロジーに電話で本物の人間とやりとりさせたのだ。問題は、botかどうか分からない相手と話すのはばかにされているようで気に入らないと人々が感じることだ。そうした懸念があるにもかかわらず、Googleは2018年末までに一部のユーザー限定でGoogle Duplexを導入する計画があると発表した。