モバイル脅威防御（MTD）は多くの場合、モバイルセキュリティ戦略の大部分を占める。MTDツールには、ユーザーのネットワーク接続を保護するVPNや、攻撃者によるデバイスへのアクセスを防ぐネイティブデバイス暗号化、他の各種機能やユーティリティーなどがある。

　さまざまなMTDツールから1つを選択するときは、IT担当者はモバイル脅威検知機能に注目すべきだ。モバイル脅威検知は、MTDの主要機能の1つであり、ユーザー行動をモニタリングして追跡し、履歴データと比べる分析エンジンに支えられている。分析エンジンは機械学習などのAI機能を使い、デバイス上のアプリケーションなどのパターン認識や行動モニタリング機能を向上させる。

　モバイル脅威検知ツールは、デバイスをAPIレベルでも監視する。構成の変更など、大きな変更が行われると、このツールは、管理者が不審な挙動を調査できるように、管理者にアラートを送信する。また、モバイル脅威検知ツールは、モバイルアプリケーションのスキャンを行う場合もある。有害なアプリケーションは、完全に悪意があるのかもしれないが、脆弱性のせいでたまたま有害な状態にあるだけかもしれない。なお、モバイル脅威検知ツールによるスキャンは、管理者がMTDツールでアプリケーションを保護するための唯一の選択肢ではない。

　IT部門はモバイルセキュリティ戦略の一環として、MTDツールとともに、アプリケーションのブラックリストやホワイトリストを導入することもできる。モバイルアプリケーションブラックリストは、IT部門がモバイルユーザーによるダウンロードや利用を防止したいと考える一般的なアプリケーションのリストだ。

　モバイル管理者はこのブラックリストを使うことで、ユーザーがリスト内のアプリケーションのいずれかをダウンロードしようとするたびに、必ず通知を受けることができる。また、こうしたアプリケーションを無効にしたり、アンインストールしたり、ユーザーに通知や電子メールを送って、それらのアプリケーションがブラックリストに含まれることを思い出させたりすることもできる。

　組織が、ユーザーによるソーシャルメディアやモバイルゲームなど、業務外アプリケーションのダウンロードを禁止したい場合は、ホワイトリストの方が適しているかもしれない。ホワイトリストを使えば、IT部門は「Angry Birds」から「Candy Crush」まで、禁止したいアプリケーションを逐一ブラックリストに含める必要がない。ユーザーはホワイトリスト内の仕事関連アプリケーションだけをダウンロードして利用できるからだ。

　場合によっては、モバイル脅威検知ツールは、パブリックアプリストアの制限と衝突することがある。例えば、一部のベンダーは、モバイル脅威検知ツールがデバイスに問い合わせを行い、ユーザーが何をインストールしたかを調べられるようにしている。だが、AppleのApp Storeは、このアクションを禁じている。統合エンドポイント管理（UEM）プラットフォームは、モバイル脅威検知機能を統合している場合が多く、その場合、IT担当者は特定のデバイスポリシーを強制して、この問題を回避できる。

モバイルインシデントレスポンス戦略の策定

　モバイルインシデントレスポンスは、モバイルセキュリティインシデントの発生時にIT部門が実践すべき一連の手順だ。IT担当者は、ユーザーのモバイルデバイスに対するあらゆる攻撃やセキュリティ侵害に対処できるように、包括的なモバイルセキュリティ戦略を策定する必要がある。

　モバイルセキュリティ予防策が失敗した場合、IT部門は侵害を封じ込める措置を講じる必要がある。このプロセスには、モバイルデバイス上で不審な挙動が見られた、あるいは侵害が確認された全アカウントのパスワードリセットが含まれる可能性がある。

　管理者はリモートワイプを行うこともできる。リモートワイプは、デバイスが不正アクセスの危険にさらされていると判断した場合に、デバイス上のデータの一部または全体を遠隔操作で削除することだ。これは思い切った措置に思えるかもしれないが、適切なデータバックアップを行っておけば、データが永久に失われることはない。

　またIT部門は、侵害の可能性に気付いたら、直ちにユーザーにアラートを送る方法を見つけなければならない。アラートでは、ユーザーが次に取るべきステップを案内するとともに、IT部門の助けになる関連情報の提供を呼び掛ける必要がある。