オンデマンド、スポットの“いいとこどり”
AWS、Azure、GCPの激安プラン「リザーブドインスタンス」はどれだけ安い?
パブリッククラウド利用において長期的な“約束”にはどのような意味があるだろうか。インスタンスの利用を長期で予約する際、AWS、Microsoft、Googleの料金体系にはどのような違いがあるのか、詳しく見てみよう。
Amazon Web Services(AWS)、Microsoft、Googleのパブリッククラウドベンダー3社はいずれも、将来的なパブリッククラウド利用に向けて仮想マシン(VM)インスタンスを予約(リザーブ)する顧客に割引を提供している。各社が「リザーブドインスタンス」と呼ぶこうしたインスタンスの特徴は重複する部分があるものの、大きな違いもある。
リザーブドインスタンスは、パブリッククラウドベンダーが提供する料金帯の選択肢の中では中間に位置する。一般的な「オンデマンドインスタンス」の料金よりは安価だが、ユーザーの入札により料金が決まる「スポットインスタンス」よりは高額になる。
こうした選択肢を比較すると、オンデマンドインスタンスは最もコストの高い選択肢だが、顧客を契約期間で縛ることはなく、最も柔軟性に優れている。スポットインスタンスを利用すると、パブリッククラウドベンダーで使われていないコンピューティングリソースを割安で利用できる。オンデマンドインスタンスよりも90%程度も安くなることもある。だがスポットインスタンスは、パブリッククラウドベンダーによって強制的に終了させられる恐れがある。
リザーブドインスタンスの料金はオンデマンドインスタンス料金よりも30~60%安く設定されるのが一般的だ。最大80%の割引になると説明しているパブリッククラウドベンダーもあるが、実際にその割引率が適用されることはないと考えていい。そのレベルの割引を受けるためは、3年契約を交わし、特定のリージョン(拠点)で特定のインスタンスサイズ(スペックに応じたインスタンスの分類)を選択し、適切なOSを運用する、といった特殊な条件が必要なためだ。
とはいえ、こうしたリザーブドインスタンスの契約でコスト削減できるユーザー企業もある。ワークロード(システム)のリソース需給があまり変動せず、一定のスケジュールでワークロードを運用できる企業がその例だ。「Amazon Web Services」(AWS)、「Microsoft Azure」「Google Cloud Platform」(GCP)のリザーブドインスタンスの料金について具体的に見ていこう。
併せて読みたいお薦め記事
クラウドコストの比較の仕方
- AWS、Azure、GoogleのIoTコストを比較 シミュレーションで分かった課金制度の差異
- クラウドのコスト管理に必要な新しいアプローチ 予想外の高額請求が多発している?
- パブリック対プライベートのクラウド費用比較で勝ち組企業が見えてきた
リザーブドインスタンスはコスト削減できる?
AWSのリザーブドインスタンスの料金体系
AWSは、VMサービス「Amazon EC2」のインスタンスを予約した場合に割引して提供するリザーブドインスタンスを、他社に先駆けてサービス化した。リザーブドインスタンスは不動産業界の一般的なリース契約を手本にしている。顧客が特定のリザーブドインスタンスをリクエストすると、その顧客の契約期間、前払い額、OSなどの条件に基づいて割引額が決定する。
最も長期の契約で、かつ支払い額が最大のユーザー企業が、最大の割引を受けることになる。例えばAmazon EC2の汎用(はんよう)インスタンス「t3.medium」の場合、本稿執筆時点での料金はオンデマンドインスタンスだと1時間当たり0.0416ドルだ。「スタンダードリザーブドインスタンス」で3年契約、全額前払いにすると、1時間当たり0.016ドルまで下がる。これは約62%の節約だ。全額前払い、一部前払いの他、前払いなしで始めることもできる。同じ種類のインスタンスで、1年契約かつ前払いがなしの場合、料金は約38%の割引になる。
AWSのリザーブドインスタンスは、キャパシティー(使用可能なリソース)ではなく、リージョンまたはアベイラビリティーゾーン(データセンター群)も予約の対象範囲にできる。リージョンを予約の対象範囲にすると、リザーブドインスタンスの料金は固定のまま、ワークロードをアベイラビリティーゾーン間で移動できる。ただしこの場合、AWSはキャパシティーを保証しない。
スタンダードリザーブドインスタンスを利用することで、ある程度の柔軟性が得られる。リージョンとアベイラビリティーゾーンの範囲を切り替えたり、別のアベイラビリティーゾーンに移動したりすることが可能。ユーザー間で共有するネットワークで稼働させるインスタンス「EC2-Classic」と、論理的に独立した仮想ネットワーク「Amazon Virtual Private Cloud」(Amazon VPC)で稼働するインスタンスの2種類を切り替えることもできる。
他のインスタンスに変換可能な「コンバーティブルリザーブドインスタンス」は新しいインスタンスモデルだ。スタンダードリザーブドインスタンスよりも割引率が減少する代わりに柔軟性が向上する。割引率は年契約で50%以上になることもある。コンバーティブルリザーブドインスタンスでは、インスタンスファミリー(用途に応じたインスタンスの分類)、OS、インスタンスサイズなどを途中で交換できる。ただし新しいインスタンスの方が高額になることが条件だ。
リザーブドインスタンスの契約をキャンセルはできないが、サービス料金の12%を支払えば再販売もできる。リザーブドインスタンスを別の関係するアカウントに移すことも可能だ。その場合、違約金は発生しない。
Azure Reserved VM Instances
Microsoftのリザーブドインスタンス「Azure Reserved Virtual Machine Instances」は3社のリザーブドインスタンスの中で最も柔軟性が高い。
AWSと同様、Microsoftは1年間と3年間の契約期間を用意している。ユーザー企業はこの契約期間の料金を前払いしなければならない。ただし使用していないサービスは12%の違約金を支払うことでいつでもキャンセル可能だ。
リージョンをまたいでリザーブドインスタンスを交換したり、部門間で切り替えたり、OSやインスタンスの種類を変更したりできる。
ワークロードをMicrosoft Azureに移行するユーザー企業は、Microsoftの料金割引プログラム「Azureハイブリッド特典」を利用すると、既存の「Windows Server」のライセンスを再利用できる。そうしたプログラムと併せてリザーブドインスタンスを使用すれば、その割引率はオンデマンドインスタンスとの比較で最大80%になる可能性がある。
Googleの確約利用割引
Googleの「確約利用割引」は、契約期間という点では最も柔軟性がない。使用していないキャパシティーをキャンセルしたり再販売したりすることはできない。
確約利用割引は、AWSやMicrosoft Azureのリザーブドインスタンスほど細かくはない。ユーザー企業が選ばなければならないのは一定数の仮想CPU(vCPU)とメモリのみだ。これらはさまざまなアプリケーションに割り当てることができる。ユーザー企業はvCPUとメモリを独自に構成したインスタンス「カスタムマシンタイプ」を作成することも可能だ。契約期間はリージョンベースで適用される。
Googleは、月々の請求期間のうち、ワークロードの実行量に見合う割引を提供する「継続利用割引」も提供している。その範囲は、1カ月のうち、半月から4分の3の期間にわたってワークロードを運用した場合は20%の割引、4分の3以上の期間にわたってワークロードを運用した場合は60%の割引になる。継続利用割引は、長期契約から逃れられなくなることを懸念しながらも、割引は受けたいというユーザー企業にとって、優れた選択肢だといえる。
リザーブドインスタンス料金を比較するに当たっての注意点
あるパブリッククラウドベンダーが他社よりも高い割引サービスを提供しているというだけでは、アプリケーションの運用コストが他社よりも安価になる、という結果には必ずしもならない。基本的な料金体系が異なるためだ。特定のパブリッククラウドでワークロードを運用する総コストには、さまざまな要素が影響する。パブリッククラウドごとに実績のあるワークロードを調査し、その上でコスト削減に役立つ適切な割引プログラムを選定すべきだ。新しいアプリケーションを割引プログラムに適合させようとすべきではない。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社インターネットイニシアティブ] 人材不足と属人化が深刻に 「攻められない情シス」を変革する一手とは? -
製品資料
[株式会社イトーキ] 会議室が「空いてるのに使えない」問題の解決策とは? -
事例
[株式会社イトーキ] 製造現場を取り巻く経営課題 「持続的な現場力」を強化する方法とは? -
製品資料
[株式会社イトーキ] 社員の力を引き出す、「ABW(Activity Based Working)」を実現する秘訣とは? -
製品資料
[株式会社BREXA Technology] 「インシデント初動対応」が遅れる3つの構造的要因とは?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
-
2
Microsoft 365侵害企業の9割はMFA導入済み 1002人調査で見えた盲点
-
3
企業が「Microsoft Azure」を選ばざるを得ない理由
-
4
なぜノートPCの更新が「4年→6年」に? AIインフラ急拡大の余波
-
5
「RAGは終わった」は本当か――ロングコンテキストが変えたこと、変えられないこと
-
6
複雑化するフォント管理に終止符を Monotypeが提唱する安全な運用方法
-
7
従業員1600人、端末2000台のID管理を一元化 急成長タイミーの選択
-
8
“RAG is dead”は本当? AIエージェントが切り拓く「次世代RAG」と検索の未来
-
9
なぜMicrosoftは「Rust」を標準言語に? AIで進むC/C++書き換えの課題
-
10
「セキュリティ運用と侵入後の初動防御」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
AIが苦手な「汚いデータ」になっていない? AI投資を無駄にしないための注意点
-
3
急増する高度なフィッシング詐欺 先回りしてブロックするには何が必要?
-
4
法人向け光回線のプランはどう選ぶ? 機能面/保守体制/コストを一覧で比較
-
5
SNMPより詳細で、パケット解析より簡単な「トラフィック可視化・分析」の方法
-
6
サイバー脅威「トップ50」完全解説ガイド、新たな攻撃手法に対抗するには
-
7
三井ホームに学ぶ「無線LAN環境」構築 快適なオフィスと高度なIT運用の両立法
-
8
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
9
「RPA導入の成果が出ない」を防ぐ、成果につながる自動化対象業務の選び方
-
10
自社のメール環境は本当に安全? チェックシートですぐ分かる“今必要な対策”
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー