これからのプライベートクラウド構築【前編】
「プライベートクラウド」の構築方法を正しく選ぶ4つの評価ポイント
プライベートクラウドを構築するための手法は一様ではない。自前で構築するのか、ベンダーの協力を得るのか。その判断に影響を与えるポイントとは何だろうか。
IT部門がプライベートクラウドの構築時に担うべきことは、ベンダーを選定し、利用する料金プランを決定し、データを移行するだけではない。CPUやメモリなどのコンピューティングの処理能力、スケーラビリティ、サイバーセキュリティ、コンプライアンスといった、プライベートクラウドのインフラ運用におけるさまざまな管理の責任を負うことになる。
プライベートクラウドの導入方法として、下記の2つの選択肢がある。
- 自前で構築・運用する(オンプレミス型プライベートクラウド)
- 既存のクラウドサービスやマネージドサービスを利用する(ホスティング型プライベートクラウド、マネージドプライベートクラウド)
プライベートクラウド構築の専門的なスキルが自社のIT部門にあるならば、クラウド構築用のハードウェアとソフトウェアを調達し、自前で構築する方がコストを抑制できるだろう。
クラウドベンダーの協力を得て、完成済みのプライベートクラウドを利用するか、プライベートクラウドの構築や運用管理をサードパーティーのベンダーに委託するかは、導入する組織の規模による。VMwareやNutanixなどのベンダーが、プライベートクラウドとして利用可能なIaaS(Infrastructure as a Service)を提供している。こうしたベンダーの協力も得つつ、どのような構築方法が自社に適しているかを判断するといいだろう。
プライベートクラウド構築で検討すべき点
プライベートクラウド市場には多様なベンダーが参入し、企業にとっての選択肢が充実している。企業はプライベートクラウドの構築方法を検討するに当たって、どのような要素や機能を評価すればいいのだろうか。
評価ポイント1.場所
データの保管や使用に関するどのような規制に従う必要があるかは、企業やデータセンターが存在する地理的な場所に依存する。プライベートクラウドはさまざまな国で構築される。データを扱う国が異なれば、準拠すべき規制も異なる。米国の国土安全保障法やEU(欧州連合)のGDPR(一般データ保護規則)など、世界的なさまざまなデータ保護の法規制に準拠する必要がある。
評価ポイント2.連携と相互運用性
プライベートクラウドのベンダーを調査する際は、現在または将来、自社で利用するテクノロジーやワークフローと、新たに導入するクラウドサービスがどのように連携できるのか、その方法について確認する必要がある。どのようなプロトコル(仕組み)によってデータ連携するのかは特に重要だ。それによって、プライベートクラウドが社内のデータセンターと連携できるかどうかが分かる。
システムの全体的なパフォーマンスや柔軟性、スケーラビリティに悪影響が出ないように、よく知られたプロトコルを採用しているクラウドを選択するとよい。
評価ポイント3.テクノロジーの信頼性と親和性
企業がプライベートクラウドを選択する主な理由は、企業内にサーバやCPU、スイッチなどのハードウェアに加え、データベースやネットワークを管理するためのソフトウェアが十分にあるためだ。新しいテクノロジーに習熟するための学習に時間をかける必要がなく、導入時のコストと時間を削減できる。
評価ポイント4.自動化
運用業務で必要な作業を、直ちに実行可能なワークフローへと効率的かつ正確に変換するのが自動化だ。管理者にとって負担になる反復的なタスクの数を減らすのに役立つ。プライベートクラウドに導入可能な各種管理ツールとして「Puppet」「Chef」「RightScale」などがある。これらの管理ツールを導入することで、管理者は一元管理型のダッシュボードやプラグインを通じて、リソースプロビジョニング、レポート作成、監視、認証などのタスクを自動的に処理できる。
後編では主に自前でプライベートクラウドを構築する企業に向けて、構築支援を手掛けるベンダーとその製品、評価すべきポイントなどについて紹介する。
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これからのプライベートクラウド構築
パブリッククラウドの利用が広がる中でも、依然としてプライベートクラウドへの需要は根強い。ただしプライベートクラウドの構築、運用は決して簡単ではない。投資を検討する際に知っておくべきポイントは。
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