在宅勤務時に気を付けるべきリスク

新型コロナ対策で“危ないテレワーク”を招く4つの原因とは？

新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、安全なテレワーク環境を確保するためには何をすべきか。考慮すべき4つの課題と、それぞれの解決策を紹介する。

公開 2020年05月20日 05時00分

[TechTarget]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、世界中に混乱をもたらしている。オフィスでの感染を避けるため、企業は従業員に対して在宅勤務などのテレワークを勧めることが珍しくなくなった。業務のテレワークへの切り替えは感染防止には推奨される手段である一方、それに応じたセキュリティ対策も必要だ。テレワーカーの増加がもたらす脅威は主に4つある。

VPN接続の増加
従業員のセキュリティ意識不足（会員限定）
未承認アプリケーションの使用（会員限定）
スマートスピーカーによる盗聴（会員限定）

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新型コロナウイルスとセキュリティ

1．VPN接続の増加

課題

　従業員が企業LANに安全に接続するためには、VPN（仮想プライベートネットワーク）を利用した通信データの暗号化が役立つ。テレワーカーの急増によりVPNへの接続数も増加し、ネットワークを圧迫する恐れがある。

解決策

VPNのスループット（実効的なデータ伝送速度）と接続の安定性をテストする
VPNベンダーや通信事業者とのサービス契約を見直す

2．従業員のセキュリティ意識不足

課題

　今回の新型コロナウイルス感染症対策において、初めてテレワークを経験する従業員もいる。このような従業員は、テレワーク時に企業のセキュリティやプライバシーポリシーを順守することに慣れていない可能性がある。

解決策

テレワークで業務を遂行する従業員が、企業のセキュリティおよびプライバシーポリシーに従った適切な機能や製品が利用できることを確認する
- VPN、モバイルデバイス管理（MDM）製品など
トレーニングビデオやユーモアを盛り込んだプレゼンテーションを作成して従業員を教育する
- テレワーカーがいる場合に電話会議に参加する際の注意事項を提供できる。例えば企業の財務予測など機密情報に関する話題が従業員の同居人の耳に入ると、同居人が競合企業に勤めていない場合でも無意識のうちに記憶してしまい、同僚との会話の中でそれを思い出すといったリスクがある
- 過去にテレワークを実施したことがない従業員、実施したことがある従業員の両方が受講しなければいけない

3．未承認アプリケーションの使用

課題

　従業員が効率的かつ生産的なテレワークをするためには、CRM（顧客関係管理）、HRM（人材管理）、コラボレーションなどの企業向けアプリケーションが重要になると予想できる。応答速度が遅いなどの理由から会社支給のアプリケーションで不便が生じた場合、新しい業務用アプリケーションの導入を思い付く従業員もいるだろう。そのような従業員が未承認のアプリケーションを使い、機密情報をやりとりする可能性がある。

解決策

全てのアプリケーションをテストし、作業負荷の増大に合わせてアップグレードする
従業員に未承認アプリケーションの使用がなぜ企業に害を及ぼすのかを理解させるために教育する
アプリケーションのホワイトリストとブラックリストを作成する

4．スマートスピーカーによる盗聴

課題

　スマートスピーカーを通じて「Siri」「Alexa」「Google Assistant」などの音声アシスタントを使用する従業員もいる。テレワークで電話会議やWeb会議をする機会が増えると、プライバシーに関わる事故を引き起こす危険性も増す。例えばある言葉やフレーズが音声アシスタントを起動し、機密情報が誤って録音され、第三者と共有される可能性がある。