仮想化ベンダーのCitrix Systems（以下、Citrix）は、中国の南京と日本の東京に約100人の技術サポートスタッフを抱えている。同社は、中国で2020年1月ごろから新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の爆発的感染が発生した状況を受け、事業継続に向けて取り組む中で渡航禁止や検疫といった問題に直面した。しかも、それ以上に対処が容易ではない、喫緊の事態もあった。爆発的感染が起きたのが中国の新年だったことだ。この時期の中国は世界最大の旅行休暇になるため、Citrixの従業員は中国全土に散っていた。
Citrixでワールドワイド技術サポート部門のディレクターを務めるジェームス・シン氏は、事業継続のために在宅勤務などのテレワークのポリシー導入を支援した。その際にさまざまな製品を利用した。例えば自社製品の「Citrix Virtual Apps and Desktops」や「Citrix Workspace」といった、仮想アプリケーションや仮想デスクトップへ安全にアクセスするための製品だ。Slack Technologiesのビジネスチャットサービス「Slack」や、Concur Technologiesの経費管理サービス「SAP Concur」なども利用した。
その結果Citrixは24時間以内にテレワーク体制に移行することに成功した。Citrixはこの戦略を拡大させつつあり、現在は米国のカリフォルニア、オレゴン、ワシントンの従業員にも可能なら在宅勤務に切り替えるよう促している。
Citrixがテレワーク戦略を導入する中で直面した課題と、その課題を克服した方法についてシン氏にインタビューした。前編となる本稿は、課題に取り組み始めた段階でぶつかった問題を紹介する。
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