「Microsoft 365」による「Windows 7」延命策【後編】
「Microsoft 365」の“Windows 7延命”以外のメリットとは？
「Windows 7」を安全に利用する方法として「Microsoft 365」が提供する延長サポートがある。これは確かに組織にとってメリットだ。ただし当然ながらMicrosoft 365がもたらすものはそれだけではない。
「Windows 7」のサポートは2020年1月に終了した。だがMicrosoftはオフィススイートなど同社の各種製品・サービスをバンドルした「Microsoft 365」で、2023年1月までWindows 7の「拡張セキュリティ更新プログラム」（ESU）を提供している。ESUはMicrosoft 365ユーザーが得られるメリットだ。だがESU以外にもMicrosoft 365がもたらすメリットはある。
Windows 7延命だけではもったいないMicrosoft 365のメリット
併せて読みたいお薦め記事
「Windows 7」はアップグレードの必要性は？
- Windows 7は「Windows Virtual Desktop」で延命可能 その利点と“代償”とは？
- 「Windows 7」が愛され続けた理由と“未来のWindows”
- Windows 10に移らず「Windows 7」を使い続ける人は何を期待しているのか？
いまさら聞けない「Windows 10」の基本
Windows 7の延命だけを目的にする組織の中には、Microsoft 365のサブスクリプション料金は割高だと感じるところもあるだろう。こうした組織にとって、Microsoft 365がバンドルする製品・サービスの利用を検討することは価値がある。既にサブスクリプション形式のオフィススイート「Office 365」を利用している組織の場合は、Windows 7のESUを提供するMicrosoft 365を利用しても支出がそれほど大幅に増えるとは限らない。
OSやオフィススイートをサブスクリプション形式で利用できるMicrosoft 365は、それ自体で組織にとっての十分なメリットがある。Microsoft 365の主要プラン「Microsoft 365 Enterprise」「Microsoft 365 Business」「Microsoft 365 Education」には、Office 365と「Windows 10」の他、デバイス管理・セキュリティツール群「Microsoft Enterprise Mobility + Security」（EMS）などのライセンスが含まれる。
Microsoft 365の主要プラン
Microsoft 365 Businessは従業員300人以下の組織、Microsoft 365 Enterpriseはそれより従業員数の多い組織を対象にしたプランだ。Microsoft 365 Enterpriseのうち「Microsoft 365 E3」と「Microsoft 365 E5」は、クライアント型のオフィスアプリケーションを必要とするユーザーのために「Microsoft Office Professional Plus」のライセンスを含む。E5にはユニファイドコミュニケーション（UC）システム「Microsoft Teams」でクラウドサービス形式の電話システムを利用したり、ダイヤルイン（直通電話）番号で電話から会議に参加したりするための機能も含まれている。
E3とE5は、EMM（エンタープライズモビリティ管理）ツール「Microsoft Intune」のライセンスも含んでおり、ノートPCやモバイルデバイスを管理する際に役立つ。E5は脅威インテリジェンスを活用して高度な脅威を検知し、防御するセキュリティ機能を提供する。ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）などのリスクからユーザーを保護するのに有効だ。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社kickflow] 2社の事例に学ぶワークフロー改革：属人化解消や年数万件の申請書類削減のコツ -
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない？ Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす？ -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
4
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
5
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
6
ITエンジニア1265人調査 生成AIを使い込むほど「人の確認」が重い理由
-
7
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
8
頻繁な承認が生む“確認疲れ” 「MCP」を安全に使う権限管理とは
-
9
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
10
MS&ADグループの目指す「AX」の全貌 本山CDOが語る変革の本質
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー