新型コロナに挑む医療機関を支える「3つのIT」とは？　採用を阻む課題は？

新型コロナウイルス感染症との戦いの最前線に立つ医療機関にとって、医療の質と患者の安全を共に高めるのに有用なITとは何か。採用に当たって直面する課題とは何か。調査レポートの内容を基に紹介する。

公開 2021年02月04日 05時00分

更新 2022年10月05日 10時19分

[執筆：VDC Research Group, 編集協力：グローバルインフォメーション]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）によって停滞した産業は少なくない。COVID-19による突発的で予測不能なリスクによって、社会と産業のあらゆる要素がどのように機能しているのかを改めて見直すことが急務となった。今も急速に変革が進んでいるが、近い将来にはさらに局所的な業務改革のようなすぐに実現可能な改革がなされ、長期的には従来型ビジネスの再構築が起きるだろう。

　さまざまな産業が多大な損害を受けているため「どの産業が最もCOVID-19の影響を受けているか」を指摘するのは困難だが、医療機関が受けている影響は特に深刻だ。本稿は調査会社VDC Research Groupによる市場調査レポート「Rugged Handheld Computers and Smartphones for Line-of-Business Applications」の内容を基に、医療機関がCOVID-19に対処するために活用できる技術と、その採用時に直面する課題を解説する。

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新型コロナ禍による医療機関への影響

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COVID-19が顕在化させた「医療におけるデジタル戦略の必要性」

　患者も、最前線で働く医療従事者も、COVID-19の脅威にさらされ続けている。この危機を乗り越えられるかどうかは「医療業界の垣根を越えたオペレーションを実現すること」「短期・長期の両方で公衆衛生を改善すること」にかかっている。その中で医療業界は人と人の接触を減らすのに役立つツールの採用を加速させ、より深い洞察を持って次のステップに到達しなければならないという、非常に大きなプレッシャーに直面している。

　医学博士のシリナ・キーサラ氏、アンドレア・ジョナス氏、ケビン・シュルマン氏は、2020年6月に医学雑誌『New England Journal of Medicine』（NEJM）で公開した記事「Covid-19 and Health Care’s Digital Revolution」の中で次のように述べている（丸かっこ内は訳注）。

米国のヘルスケア業界は、患者と臨床医との対面コミュニケーションという伝統的に必要だったやり方に基づいている。臨床のワークフローの有効性や、対面診療によって（医療機関が）得られる経済的インセンティブが、対面診療のやり方を助長してきた結果、この危機においても救急科や外来待合室に患者を集めてしまっている。全世界の医療機関がCOVID-19症例の急増に備える中、医療の提供方法を変革し、デジタル技術の力を借りて医療の提供効率を拡大するための対策が求められている

コロナ禍の医療機関に役立つIT

　COVID-19が将来の公衆衛生に壊滅的な影響を及ぼす可能性を軽減するためにも、伝統的にアナログな医療機関ほどデジタル化による変革を受け入れる柔軟性が必要だ。幸いなことに、コロナ禍での医療機関の安全な運営に役立つ可能性のある技術は幾つもある。

コラボレーション技術

　社会がCOVID-19の影響を受け続ける中、医療機関が安全に業務を継続し、安全性をさらに高めるために有望な技術は、医療現場向けとして認可を受けているコラボレーション技術だ。例えば米国の場合、Vocera Communicationsというベンダーは2000年ごろから医療現場向けにウェアラブル技術とハンズフリー通信技術を組み合わせたコラボレーション技術を開発してきた。

　COVID-19の影響を念頭に置いて、臨床業務を改善するためにVoceraが開発したコラボレーション技術の利用例は次のようなものだ。例えば臨床医は個人用防護具（PPE）を着用したままでもハンズフリーの通信が可能になり、遠隔地や自宅にいても、医療機関と医療従事者と患者の動きを即座に把握し、必要な情報を得られるようになる。

AI技術

　AI（人工知能）技術はパンデミック中でもそれ以降でも、医療業界にとっては継続的な業務効率化を可能にする。マサチューセッツ工科大学（MIT：Massachusetts Institute of Technology）の技術誌『MIT Technology Review』で、同誌のシニアAIレポーターであるカレン・ハオ氏は、パンデミック時とそれ以降の医療におけるAI技術の可能性の一例を提示している。ハオ氏によると、AI技術をベースにしたツールは、臨床医がCOVID-19関連の診断やトリアージ（治療の優先順位を決めること）のプロセスを迅速化し、エックス線検査を介して診察が完了するまでの患者の待ち時間を短縮し、医療機関のリソース不足を軽減するのに役立つ。

オンライン診療

　オンライン診療を代表とする遠隔医療も、コロナ禍における医療機関の変革のきっかけになり得る。オンライン診療は、スマートフォンやタブレットといった情報通信機器を用いてインターネットを介して診察する。病院の予約から決済までインターネットサービスで完結する。

医療機関が直面する「最新技術と安全管理」のジレンマ

　前述のNEJMの記事によると、米国の医療機関のCEO（最高経営責任者）のうち、3分の1以上が中期的な戦略計画にデジタル要素を考慮していない。その理由は患者の個人情報に対する規制と、HIPAA（米国医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令）順守の必要性によるという。

　HIPPAが求める主な要素であるセキュリティ対策は、医療機関がITツールを導入する際の主な懸念点にもなっている。VDC Research Groupが2018年6月に発行した調査資料「Enterprise Mobile Buyer Behavior Dataset & Forecast Models: An Operational Perspective」（エンタープライズモバイルのバイヤー行動に関するデータセットと予測モデル：オペレーションの見通し）によると、最先端モバイル技術を管理するための課題の1位は「セキュリティポリシーの順守」（53.8％）、デバイス選択基準の1位は「セキュリティ機能」（44.0％）だった。

　患者の個人情報を守る上で、HIPAAの順守は重要だ。だからといって有用な技術を活用しなくていい理由にはならない。

　医療機関は古くから最先端技術を臨床に導入するのにかなりの時間を要してきた。医療機器は患者の命や個人情報を扱うからこそ、新製品の承認には法規制に基づく厳しい審査が課せられており、開発から市場投入まで長い時間がかかる。その結果、医療機関に最新製品が普及するのはもっと遅くなる。

　特に危機的な状況下では、技術導入のスピードと安全性の適切なバランスを見極めることは難しくなるものだ。医療現場に新たな技術の導入を急ぐことには当然リスクが伴う一方で、導入まで時間をかけ過ぎると新たな技術を有効に活用するのが難しくなるジレンマがある。本記事で取り上げた技術は、COVID-19の影響を受けた世界の復旧に役立つ技術となり得る。そして今後も医療業界で使われる可能性がある有望な技術だと考えられる。