「ISO 22332」をBCPに生かす【後編】

「BCP策定が面倒」な企業ほど痛い目に遭う　そんな企業の“最終兵器”

国際標準化機構（ISO）が2021年5月に公開した規格「ISO 22332」は、どの企業にとっても危機に強くなるためのヒントを集めている。コロナ禍やサイバー攻撃への備えにも言及がある。応用する際の注意点は何か。

　激変の時代、企業は起こり得る限りの危機を想定し、いち早くビジネスを軌道に戻すための準備を整えなければならない。事業継続計画（BCP）や災害復旧（DR）計画を策定する際、国際標準化機構（ISO）が2021年5月に公開した規格「ISO/TS 22332:2021」（ISO 22332）がヒントになる。前編「ただの“文字列”じゃない　国際標準『ISO 22332』が示す“危機管理”の具体策」に続き、後編となる本稿はISO 22332の応用に当たっての注意点を取り上げる。

ISO 22332の応用は自社ニーズを考えたカスタマイズが鍵

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