企業は一般的に、セキュリティ意識向上研修を毎年実施している。こうした研修の本来の目的は、リスクの低減やセキュリティの向上だ。だが企業によっては、以下のような標準や規制に準拠したり、サイバーセキュリティ保険の規定を満たしたりするために実施している。

• 「NIST 800-53」（米国連邦政府情報システムおよび連邦組織のためのセキュリティ管理策とプライバシー管理策）
• 「ISO/IEC 27002」（情報セキュリティ管理の実施規定）
• 「EU一般データ保護規則」（GDPR）

　「年に1回の研修を実施してもリスクは減らせない」と調査会社Gartnerのディレクターアナリスト、ウィリアム・キャンドリック氏は言う。同氏は、こうしたアプローチは従業員の行動を変えるのにほとんど役に立たないと付け加える。

　簡単に言えば、従業員はたまにしかない研修で教えられたことを覚え、それを日常業務に適用するのに苦労している。こうした研修は往々にして古くさくて平凡でつまらないプレゼンテーションを含み、従業員の個々の業務に適用できない内容を紹介する。

　調査会社Nemertes Researchの最高経営責任者（CEO）兼創設者であるジョナ・ティル・ジョンソン氏も同じ意見だ。こうした取り組みは「練習なしに言語を習得してもらおうとするようなものだ」とジョンソン氏は言う。

　これらの見解は、技術者団体USENIXが発表したレポート「An investigation of phishing awareness and education over time: When and how to best remind users」の結果と一致している。このレポートは、USENIXがドイツの行政機関の従業員409人を対象に実施したセキュリティ意識向上研修の効果を検証する調査結果をまとめたものだ。調査方法は以下の通り。

• 調査対象者にセキュリティ意識向上研修を実施
• 同研修の前後複数のタイミングで、調査対象者が「フィッシング詐欺メールを見抜けるかどうか」を確認する機会を複数回設け、研修効果を測る

　フィッシング詐欺メールを見抜けるかどうかを確認するタイミングは、「セキュリティ意識向上研修の実施前」「実施直後」「4カ月後」「6カ月後」「8カ月後」「12カ月後」だ。調査レポートによると、実施直後と4カ月目は実施前よりも識別率が向上していたが、6カ月目以降には同様の結果は得られなかった。この結果は、セキュリティ意識向上研修を年に2、3回実施するのが効果的であることを示唆している。

　第3回は、効果の出にくいセキュリティ意識向上研修を改善する方法を紹介する。