Linux Foundationが立ち上げたプロジェクト「Open Programmable Infrastructure」（OPI）には、半導体やハードウェア、ソフトウェアの著名ベンダーが参加している。調査会社IDCのアナリストであるブランドン・ホフ氏は、「DPUの標準化を進める」というOPIの狙いに大きな意義があるとみる。「DPUは標準化が進むことでさまざまなデータセンターで利用可能になり、ニッチ市場から一般市場へと一気に広がる可能性がある」とホフ氏は強調する。

　DPUの活用が広がるまでには多少の時間が必要だとホフ氏は予測する。標準化された設計が市場に浸透するまでに3～5年、企業向けのハードウェア製品にDPUが標準搭載されるまでには5～10年はかかる可能性があるという。

　OPIには既に具体化したプロジェクトもある。その一つが、Linux Foundationが開発した、開発ツール群「IPDK」（Infrastructure Programmer Development Kit）を含むものだ。IPDKは、ネットワーク関連のタスクをCPU（中央処理装置）からオフロードする際に必要になる、ドライバやAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）を含むフレームワーク（特定の機能を実装するためのプログラムの型）となっている。OPIはIPDKを利用して、DPU用のソフトウェア設計の開発を進める。

　半導体ベンダーのNVIDIAは、同社のDPU製品向けの開発キット「DOCA」をOPIに提供する。DOCAはライブラリ（汎用＜はんよう＞的に使えるプログラムの集合体）やドライバ、ドキュメント、管理ツール、サンプルアプリケーションなどを含む。

　OPIの狙いをまとめると、以下3点に集約できる。

• DPUの標準的な定義に合意すること
• DPUで動作するオープンソースソフトウェア（OSS）の市場を形成すること
• DPU関連の技術を「Linux」に組み込むこと

　Linux Foundationは、同団体が開発する既存のプロジェクトをOPIと同時に進め、DPUのためのOSSの市場形成を促進する。既存のプロジェクトとしては例えば以下がある。

• DPDK（Data Plane Development Kit）：ネットワークインタフェースカード（NIC）用のライブラリとドライバを提供する開発キット
• Open vSwitch（Open Virtual Switch、通称「OVS」）：ソフトウェア定義ネットワーク（SDN）のための仮想スイッチ

　最終的にLinux Foundationが目指すのは、企業がDPUを活用することでデータセンターの運営をより効率化できるようにすることだ。機械学習をはじめ、大量のデータを必要とする用途を企業は必要としている。大量のトラフィック（ネットワークを流れるデータ）を低レイテンシ（遅延）で処理するために、DPUの役割はこれから一段と重要になると考えられる。