新プロセッサへのLinux流アプローチ【前編】
「DPU」が“第二のCPU”になる? Linuxの業界団体が本気の訳
「DPU」(データ処理装置)の標準化を進める計画をLinux Foundationが打ち出した。これによってDPUを取り巻く市場が一気に広がる可能性がある。焦点はどこにあるのか。
業界団体のLinux Foundationが「DPU」(データ処理装置)をより活用しやすくするためのプロジェクトに乗り出した。DPUはデータセンターにおける新たなプロセッサとして注目を集めつつある。Linux Foundationの取り組みを通じて、DPUはCPU(中央処理装置)のような、企業にとっての一般的なプロセッサになるのか。
「DPU」が“第二のCPU”になる日が近い?
DPUには「IPU」(インフラ処理装置)という別称もある。DPUは、プログラム可能なネットワークインタフェースカード(NIC)である「スマートNIC」が搭載するプロセッサだ。CPUの演算処理の一部を、スマートNICが担うことができる。
Linux FoundationはDPUをデータセンターでより利用しやすくするために、「Open Programmable Infrastructure」(OPI)というプロジェクトを立ち上げた。DPUを利用するためのソフトウェア設計や、API(アプリケーションプログラミングインタフェース)を標準化することが、このプロジェクトの主な狙いだ。
昨今、企業は以前に増してさまざまなデータを活用し始めている。それに伴い、CPUの負荷が増大する傾向にある。CPUの負荷分散が喫緊の課題だ。ネットワークやセキュリティに関連するタスクの負荷分散を担うとともに、通信のレイテンシ(遅延)を低減させる存在としてDPUに期待が集まる。
OPIには半導体ベンダーの他、ハードウェアベンダーやソフトウェアベンダー、テスト関連の企業、エンドユーザーなどが参加する。こうした参加者が開発するのは、DPUで動作するソフトウェアの、標準的な設計やフレームワーク(特定の機能を実装するためのプログラムの型)などだ。例えばDell Technologies、F5 Networks、Marvell Technology、NVIDIA、Intel、Red Hatが、OPIに名を連ねている。
クラウドベンダーやデータセンター事業者は、レイテンシをできるだけ抑制して大量のトラフィック(ネットワークを流れるデータ)を処理することを目的に、DPUを使用している。クラウドベンダーやデータセンター事業者は、DPUを組み込んだインフラを自ら構築することができるものの、普通の企業にとってそれは簡単ではない。普通の企業は、DPUを特定のタスクに応じてカスタマイズするための、標準化されたツールをベンダーから提供してもらう必要がある。
DPUベンダーがこれまでに提供してきたDPU製品は、基本的には他ベンダーの半導体製品との相互運用性がなかった。DPU製品を活用可能なハードウェアは限られており、DPUベンダーが提供するソフトウェアは独自の設計を採用してきた。こうした状況を改善するのがOPIの狙いだと言える。
OPIはソフトウェア設計の標準化を進める他、ハードウェアやクラウドサービスをDPUに接続するためのAPIの開発、自動化をはじめとした構成を簡素化するためのソフトウェアの開発なども実施する。企業のデータセンターとクラウドサービスにおいて異なるDPU製品を使用する場合でも、OPIが開発するAPIによって双方間でのアプリケーション移行が容易になる可能性がある。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[SCSK株式会社] 「Dropbox」管理・運用の困りごと解決ガイド -
事例
[SCSK株式会社] 東急建設や朝日放送など4事例に学ぶ、クラウドストレージ移行のポイント -
製品レビュー
[株式会社シーイーシー] 脱VMwareは単なる移行で終わるのか? 後悔しない次世代基盤の選び方とは -
市場調査・トレンド
[株式会社日立ソリューションズ] クラウド型ストレージと文書管理システム、その使い分け方とは? -
市場調査・トレンド
[グーグル・クラウド・ジャパン合同会社] AIの悪用でサイバー攻撃が加速、インシデント調査で判明した脅威の実態と防衛策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
2
「生成AIの導入・活用」に関するアンケート
-
3
「Microsoft 365」が乗っ取られる MFAを破る“本物の画面”の恐怖
-
4
「テザリング依存」に潜む落とし穴 “遅いVPN”を解消するネット構築術
-
5
Claude利用8割のGMO、AI人材の評価軸が「トークン管理」に変わった
-
6
「Windows」の不要なファイルを安全に消して容量を空ける方法
-
7
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
8
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
9
「セキュリティ運用と侵入後の初動防御」に関するアンケート
-
10
「オフィス移転・刷新に伴うネットワーク環境の実態」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か? 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
7
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
8
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
-
9
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
-
10
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー