「Microsoft Outlook」の脆弱性を狙う攻撃【前編】
「Microsoft Outlook」がパッチ公開後も狙われ続ける事態に
「Microsoft Outlook」に存在する脆弱性を悪用する攻撃者集団の攻撃活動が明らかになった。Microsoftがパッチを公開済みであるにもかかわらず、危険な状況が続いているのはなぜか。
Microsoftは2023年3月、メールクライアント「Microsoft Outlook」における深刻な脆弱（ぜいじゃく）性「CVE-2023-23397」を公開した。この脆弱性には、共通脆弱性評価システム（CVSS：Common Vulnerability Scoring System）で9.8点のスコアが付いている。同社はその後アドバイザリー（セキュリティに関する情報）を公開し、「CVE-2023-23397が悪用された形跡は2022年4月にさかのぼる」と説明した。
米国のサイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は、CVE-2023-23397を既知の脆弱性カタログに追加し、優先的に対処すべき脅威であると判断した。Microsoftはパッチ（更新プログラム）を提供しているが、同社によれば依然として危険な状況が続いている。
Microsoftによるパッチ公開後も続く“危ない状況”
Microsoftによると、エンドユーザーの操作を必要としない特殊なメールを攻撃者が送信することにより、CVE-2023-23397を悪用できるようになる可能性がある。その攻撃を回避するために、同社はMicrosoft Outlookをできるだけ早く更新するようユーザー企業に呼び掛けた。だが、ユーザー企業のMicrosoft Outlookは、依然として脆弱なままだ。
同社は2023年12月に、同年3月に公開したブログエントリ（投稿）を更新し、パッチを適用していないMicrosoft Outlookに対して、CVE-2023-23397を悪用し続けている攻撃者集団の存在を明らかにした。その攻撃者集団が、ロシアの国家支援を受けている「Forest Blizzard」（「Fancy Bear」または「APT 28」としても知られる）だ。
ポーランドのサイバーセキュリティを防衛する国家組織Wojsk Obrony CyberprzestrzeniはForest Blizzardの攻撃活動を検出し、Microsoftに報告した。同社によると、Forest Blizzardは権限昇格に関する脆弱性を悪用して、メールサーバ「Microsoft Exchange」内のメールアカウントに不正侵入している。
Forest Blizzardは、米国、欧州、中東の政府、エネルギーおよび運輸企業を標的に活動する攻撃者集団だ。ゼロデイ脆弱性（パッチ未配布の脆弱性）を悪用し、人の心理を巧みに操って意図通りの行動をさせる「ソーシャルエンジニアリング」を使用してきた歴史がある。これまでに米国の民主党全国委員会（DNC：Democratic National Committee）や国際オリンピック委員会（IOC：International Olympic Committee）などが攻撃対象となってきた。
「新しい技術とマルウェアを採用することで、Forest Blizzardはより洗練された痕跡を残すようになった」とMicrosoftは説明する。これはForest Blizzardが十分な資金とよく訓練された人材を有することを意味し、その活動の帰属先や追跡に長期的な課題を突き付けるものだ。
Microsoft ExchangeやMicrosoft Outlookのメールアカウントに対する攻撃は後を絶たない。2023年7月には、中国が支援する攻撃者集団「Storm-0058」が、Microsoftの企業ネットワークに侵入して署名鍵を盗み出し、米国政府機関のMicrosoft Outlookアカウントを侵害した。
次回は、Wojsk Obrony Cyberprzestrzeniが分析したForest Blizzardの活動の詳細を紹介する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
製品資料
[株式会社ウェーブスプリッタ・ジャパン] 100Gbps対応の光トランシーバーはどう選ぶ？ 10分で分かる選定のポイント -
製品資料
[株式会社フィックスターズ] 組み込み開発の生産性と機密性を両立、自社環境で構築する「セキュアAI」活用術 -
製品レビュー
[ServiceNow Japan合同会社] 問い合わせの約9割を自動で解決、AI主導の自律型CRMがもたらす業務変革の全貌 -
市場調査・トレンド
[ServiceNow Japan合同会社] AI活用が業務自動化で止まる理由は何か？ 調査で判明した課題と変革への道筋
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
マンガで解説：採択率は3割台？ デジタル化・AI導入補助金申請の落とし穴
-
2
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
3
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
4
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
5
なぜOpenAIやAnthropicのAIは「脱走」したのか 情シスが迫られるエージェント統制
-
6
Anthropicが明かす AIは入力データを「どこまで覚えているのか」
-
7
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
8
GitHubが指摘 AIが書いた「おそらく動くコード」が招くシステム崩壊
-
9
「中堅・中小企業のネットワーク・セキュリティ運用実態」に関するアンケート
-
10
「高すぎるGPU」を捨てAI推論をCPUへ Armが示す電力とコストの現実解
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
4
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
-
9
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
10
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー