GoogleやMicrosoftをはじめとする他の企業も独自のクラウドコンピューティングを提供し始めた。2024年現在はAWS、Google、Microsoftに加えてIBMとOracleがハイパースケーラー（大規模データセンターを運営する事業者）の上位を占めている。他にもクラウドサービスを提供する小規模ベンダーが存在する。

　クラウドサービス事業者が設備とサービスを強化するほどに、ソフトウェアベンダーはクラウドサービスを活用するようになった。ITベンダーは自社のデータセンター内で実行するソフトウェアを販売するスタイルから、SaaS（Software as a Service）の販売へとシフトした。現在ではさまざまなSaaSがハイパースケーラーのクラウドインフラで稼働している。

　一方、かつて自社でサーバを所有し管理していたユーザー企業は、計算処理をクラウドインフラに移行し始め、自社のデータセンターを閉鎖していった。

　依然としてオンプレミスでシステムを稼働させているユーザー企業も存在するが、クラウドサービスの利用は年々増加している。調査会社Gartnerは2022年10月に、パブリッククラウドサービスに対する世界のユーザー企業の支出が増えると予測。同社の試算によると、2022年の支出額は4903億ドルなのが、2023年には20.7％増えて5918億ドルになる見込みだ。

　人工知能（AI）技術、ブロックチェーンを活用したサービス、ストリーミングサービス、没入型のWebサービスのような、新たな技術要件にクラウドサービス事業者が応えるには、コンピューティング能力を劇的に増やす必要がある。その結果、クラウドコンピューティングが環境に与える影響はさらに大きくなる可能性がある。

　環境、社会、ガバナンスの問題は、消費者だけでなく投資家、企業の経営層、規制当局も重要視するようになり、クラウドサービスベンダーに対するサステナビリティ向上への圧力は高まっている。調査会社Gartnerのバイスプレジデントで上席アナリストのエド・アンダーソン氏は「クラウドサービスベンダーがサステナビリティに関心を持つのは、主要な利害関係者がそれに関心を寄せるからだ」と説明する。

　それでも、クラウドサービスベンダーが本当に環境への影響を低減できるのか、という点については疑問が残る。なぜなら、クラウドサービスの需要が急増し、クラウドコンピューティング関連施設の拡大が見込まれる一方で、サステナビリティへの取り組みを測定、報告し、第三者による検証を受ける仕組みはまだ発展途上だからだ。

　後編は、専門家が認めるクラウドサービスの二酸化炭素排出削減効果と、状況を慎重視する“懐疑派”の意見について紹介する。