「Webサイトを含めあらゆるデータの背後には、それをホストするサーバがあり、膨大な量の二酸化炭素を排出している」と専門家は指摘する。現実的な「インターネットの省エネ化」とは。
インターネットの「省エネルギー化」が、二酸化炭素(CO2)排出量の低減にどれほどの効果をもたらすのか。英国を拠点とする環境保護団体Eco-Friendly Web Alliance(EFWA)の見解を紹介する。
平均的なWebサイトが排出するCO2の量は、EFWAの計算によれば
を超える。1000万件のWebサイトが、同団体のWebサイト向けエコ(環境保護)基準「Eco-Friendly Website Accreditation」の認定基準を満たしたら、Webサイトなどインターネットの利用によって発生するCO2の平均量を年間50キロ削減できることになるという。同団体はこの独自データに基づき、インターネットの利用によって排出されるCO2量を2030年までに50万トン削減することを目標に掲げている。
EFWAの認定を受ける企業にとって、再生可能エネルギーを動力源にする「気候に配慮した」Webホスティング企業と組み、Webサイト運営全体における環境保全への配慮をさらに高めることは検討の価値がある。
EFWAのチェアパーソンを務めるシェーン・ヘラス氏によれば、こうした活動は気候変動のペースを緩めようとする世界的な取り組みに「大きく」貢献する可能性がある。インターネットは一見、何も残留物を出さず、目に見える排出物のないクリーンなものだと思いがちだ。だが「Webサイトも含め、あらゆるデータの背後にはそれをホストするサーバがあり、膨大な量のCO2を排出している」とヘラス氏は指摘する。月間数千ページビューのWebサイトがあるとしたら、1クリック当たりの消費エネルギーを減らすことで、CO2排出量の低減に大きな効果を発揮することができる。
生活全般のデジタル化が進み、途上国の追い上げでインターネット利用が拡大するのに従い、消費水準は「さらに上昇する」とヘラス氏はみる。Webサイト運営者は「1ページビュー当たりのCO2排出量を1グラム未満に抑えることで、環境に配慮したWebサイトを構築できる」と同氏は説明。グリーンエネルギーに切り替え、自然再生や森林再生、環境再生型農業を通して年間排出量削減に貢献することで、気候に配慮したWebサイトを構築することも可能だと主張する。
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