猛威を振るうサイバー攻撃に対処するために、企業が導入すべき技術やプロセスとは何なのか。専門家の助言に沿って解説する。
IPアドレスやハッシュ値（プログラムの固有値）など、攻撃の兆候を示す「IoC」（セキュリティ侵害インジケーター）は、セキュリティ対策に有効活用できるデータだ。セキュリティベンダーCrowdStrikeのAPJ（アジア太平洋・日本地域）サービスディレクターであるマーク・ガウディー氏は「IoCは有効な手段だ」と述べる一方で「脅威は迅速かつ容易に変化するため、IoCを唯一の武器とすべきではない」とも語る。
IoC以外に企業が活用すべきセキュリティ技術として、ガウディー氏は振る舞い検出エンジン、機械学習、脅威ハンティング（能動的な脅威の調査）を挙げる。それらに加えて「賢明な人が賢明な行動をする必要がある」と同氏は語る。「敵はたいていの場合、人であり、機械ではないからだ」（同氏）
取引先やグループ企業などの関連企業を攻撃の足掛かりにする「サプライチェーン攻撃」が近年激化している。ガウディー氏は、全ての関連企業がどのようにサイバー脅威への対処や脆弱（ぜいじゃく）性の修正を実施しているのかを精査することを企業に推奨する。「そうすれば『この会社とは付き合いたい』『この会社のソフトウェアは信頼しよう』といった評価ができるようになる」と同氏は述べる。
ネットワーク管理ベンダーSolarWinds Worldwideが受けたサイバー攻撃をはじめとする、従来のセキュリティの概念を覆すサイバー攻撃を防ぐことは困難だ。だが企業は、敵の先を行くことで、サイバー攻撃を回避するチャンスを得ることができる。
ガウディー氏は、サイバー攻撃の検出から阻止までのプロセスを「レース」に例える。レースは時間によって評価が決まる。セキュリティチームは攻撃者よりも速く進み、攻撃者の目的達成を防がなければならない。「攻撃者を遅らせ、封じ込め、排除できれば、長期的に見て戦いに勝利できる」と同氏は説明する。
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