「仮想通貨、特にビットコインの採掘（マイニング）は環境に多大な打撃を与えてきた」。こう話すのは、カーネギーメロン大学（Carnegie Mellon University）でデジタルメディアとデジタルマーケティングの特別功労教授を務めるアリ・ライトマン氏だ。

　ビットコインのマイニングは、「Proof of Work」（PoW）に基づいている。PoWとは、取引の実行や確認のためにブロックチェーン技術に利用される合意形成アルゴリズムで、複雑な数学的パズルを解き、特定のハッシュ値を見つけることで報酬を得られる仕組みだ。このため、計算能力の優れたハードウェアやソフトウェアがマイニングには必要となる。

　ケンブリッジ大学オルタナティブ金融センター（CCAF）は「ケンブリッジビットコイン電力消費指数」（CBECI）を公表している。これによると、2022年には約107テラワット時（TWh）がビットコインマイニングで消費され、米国における冷蔵庫の年間エネルギー使用量（104テラワット時）を上回った。

　CBECIは二酸化炭素（CO2）の排出量についても触れている。それによると、ビットコインマイニングで2009年から2022年9月までに約1億9965万トンのCO2が排出されたという。米環境保護庁（EPA）の温室効果ガス換算計算ツールによると、これは約101トン（約22万3639ポンド相当）の石炭燃焼に相当するという。

　ビットコイン関連のCO2排出の大半は、仮想通貨が急成長した2018年以降に発生している。

「Web3」推進の懸念

　マサチューセッツ大学（University of Massachusetts）が2019年7月に発表した論文によると、AIモデルの学習には62万6000ポンド（約284トン）相当のCO2を排出する可能性があるという。これは、車両の製造から廃車までの生涯排出量の5倍近い数字だ。

　サーバファームなどのハードウェアも懸念材料の一つだ。専門家によると、Web3向けのインフラを提供するクラウドベンダーや通信事業者は、サーバ設置面積の拡大や機器追加、稼働の高速化を想定しているという。こうした動きは、天然資源の消費や電子廃棄物の増大につながる。

　オープンソースソフトウェアの発展と普及を促進する非営利団体Linux Foundationでのデビッド・ボズウェル氏（コミュニティーアーキテクチャ担当シニアディレクター）は、エネルギーの大量消費が企業に与える影響について「例えば、Web3技術の実装でエネルギー消費量が急増した結果、土地の利用用途の制限や、利用要件の厳格化などにつながりかねない」と指摘している。

　後編は、サステナビリティにWeb3を生かす動きを解説する。