企業が求める“理想の人材”に起こった変化とは【後編】

IT人材として活躍する「ニューカラー」とは何者なのか

デジタル化の取り組みが広がる一方、従業員の離職が目立つようになる中で、企業は「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めている。どのような人材なのか。

公開 2024年05月10日 05時00分

[TechTarget]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行（パンデミック）をきっかけに、企業における業務のデジタル化の取り組みが広がった。それと同時に、米国を中心に従業員の離職やITベンダーの「レイオフ」（一時解雇）が目立つようになり、IT人材の流動性が高まった。そうした中で、企業はホワイトカラー（知的・技術労働者）やブルーカラー（現場従業員）ではなく、「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めた。どのような人材なのか。

「ニューカラー」の特徴

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連載：企業が求める“理想の人材”

前編：ホワイトカラーでもブルーカラーでもなく「ニューカラー」が期待される理由

人材不足とアルムナイ制度

　ホワイトカラーやブルーカラーに対して、ニューカラーは専門的な知識やスキルを持つ人材を指す。4年制大学の学位や実務経験は不問だ。ニューカラーは一般的に、コミュニティーカレッジや資格取得プログラム、インターンシップなどの教育課程や、独学によって知識を身に付けている。社内であるポストが空席になったら、そのポストを埋めてくれる学生の卒業を待つのではなく、さまざまな経路を使いながらニューカラーを採用することに取り組む企業の動きが見られる。

　ニューカラーの業務は技術に重点を置く傾向がある。以下はその一例だ。

クラウドサービスの管理者
情報システム全般の管理者
セキュリティエンジニア
データベース管理者
デジタルマーケター
フィールドサービスエンジニア（システムで生じたトラブルの解消やメンテナンス、導入サポートなどを顧客に提供）
システムインテグレーター（SIer）のプロジェクトマネジャー
SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の運用担当者
ソフトウェア開発者
Web開発者

ニューカラー人材はどこにいるのか

　ニューカラー人材は、以下のような教育課程を受講してスキルを習得する。

2年制の専門学校
コミュニティーカレッジ
短期集中型のソフトウェア開発コース
ブロックチェーンやAI（人工知能）技術といった特定の分野の認定プログラム
学習者が実習生として企業で実務経験を積みながら学び、給与を得る人材育成制度「アプレンティスシップ制度」

　企業が、既に在籍している従業員をニューカラーの人材として活躍できるように支援することもある。ニューカラー人材の中には、独学で知識やスキルを身に付ける者もいる。

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この記事の著者

Amanda Hetler

米TechTarget記者。Ashland University卒（マーケティング、心理学専攻）。保険会社のマーケティングコミュニケーション、フリーランスライター（医療、技術、金融、法律関連）を経て現職。TechTargetが運営するIT用語解説・コラムのコーナー「WhatIs」で各種特集記事を担当。