働き方に影響する要因とは
テレワーク信者なら納得？ 在宅勤務が多い人ほど“あれ”
テレワークやハイブリッドワークが広がったことは全体的な傾向だと言えるが、その実施状況には濃淡がある。調査で個人の“ある特徴”がテレワークの実施頻度に影響を与えていることが分かった。
テレワークやハイブリッドワーク（テレワークとオフィスワークの組み合わせ）の普及は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を機に起きた全体的な変化の一つだと言える。ただし在宅勤務の実施頻度といったテレワークの実施状況を見ると状況は一様ではない。調査では、テレワークを多く実施している人ほど“ある特徴”が強い傾向があることが分かった。何が働き方の選択に影響を与えているのか。
在宅勤務が多い人に共通する“あれ”
併せて読みたいお薦め記事
せっかくテレワークするなら“稼げる”都市へ
全米経済研究所（National Bureau of Economic Research）が2024年4月に発表したワーキングペーパー（暫定的な論文）「Why Does Working From Home Vary Across Countries and People?」は、在宅勤務率に影響する要因を探った。34カ国の中等教育～高等教育を修了した20～64歳の労働者が調査対象になった。同ワーキングペーパーは、国や性別、大卒か否かといった観点で在宅勤務の実施頻度を比較した。
在宅勤務の実施頻度が最も高かったのは、米国の大卒男性で週当たり1.95日だった。カナダの大卒男性（1.90日）と、英国の大卒男性（1.88日）がそれに続いた。米国の大卒女性は1.60日だった。日本の大卒男性は0.755日、大卒女性は0.625日だった。
この研究は、オランダの社会心理学者ヘールト・ホフステード氏の個人主義指標と在宅勤務実施頻度との関係を調べた。個人主義指標は「ある社会における個人が、集団の目標や団結より、自分の野心や独立を優先する度合いを測定するための指標」だ。調査対象となった国の中で個人主義指標が最も高いのは米国で0.91。カナダは0.8、日本は0.46となっている。この個人主義指標が高い国ほど、在宅勤務の実施頻度が高くなる傾向が見られた。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[オーティファイ株式会社] AIでコーディングは加速したのにテストはそのまま？ いまQAに必要な進化とは -
事例
[オーティファイ株式会社] QAで開発サイクルを遅延させない 8社の事例に学ぶ「テスト工程」の課題解決策 -
製品資料
[株式会社ガラパゴス] 「AIっぽい広告」の山に埋もれさせない AIマーケで着実に成果をだす秘訣とは？ -
製品資料
[株式会社ガラパゴス] 「広告投資」調査レポート2026：勝ち組企業は何に投資しているのか？ -
製品資料
[株式会社Helpfeel] 「問い合わせの渋滞」を解消、情シスの負担を軽減する“次世代型AI”活用方法
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
9割が頓挫する「AI内製化」 差がついたのはツールより設計力
-
4
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
5
「IBM i（AS/400）はクローズドなシステム」という誤解 DXに寄与する一歩
-
6
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
7
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
8
急増する「AIはこう言ってる」マン 判断を狂わせる「AI忖度」を防ぐには？
-
9
「ネットワークインフラの現状と課題」に関するアンケート
-
10
「有線LAN環境」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
-
10
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー