以下では、Microsoftの技術カンファレンス「Microsoft Ignite 2025」におけるセッション「Kubernetes for the Rest of Us: Demystifying Cloud-Native for Windows Server admins」の内容に基づき、Kubernetes管理において従来のスキルをどう転用できるかを紹介する。

シークレット管理：イメージから「機密」を切り離す

　システム運用において、データベースの接続情報などの機密情報（シークレット）を、ソースコードやサーバ設定に直接記述するケースがある。こうした管理手法は運用上の懸念を伴うため、推奨されない。

　Kubernetesでは、こうしたシークレットをコンテナイメージから分離して取り扱う仕組みが標準化されている。

• Azure Key Vaultとの連携
  • AKSでは、機密情報を一元管理するクラウドサービス「Azure Key Vault」と連携し、実行環境にひも付けられたIDを用いて安全に情報を読み出す。
• VMに近い操作感
  • 読み出された情報は、コンテナ内の特定のフォルダ（ボリューム）として認識される。アプリケーションからは通常のファイルとして扱えるため、ストレージをマウントするVMの操作と近い感覚で運用できる。

　これらの仕組みによって、テスト用と本番用で接続先が異なる場合でも、設定ファイルを書き換える手間なく、安全に稼働環境を切り替えることができる。

ネットワーク管理：ドメイン名によるトラフィック制御

　ネットワーク管理も同様に概念の変換が可能だ。物理インタフェースの割り当てといった「個別のひも付け」から、論理的な「窓口の制御」へと概念を変換できる。具体的には、外部からの通信を一括で受け付け、適切なサービスへ振り分ける「窓口」として機能する「イングレスコントローラー」を利用する。IT管理者は、IPアドレスを意識することなく、DNSのドメイン名によってトラフィックを制御可能だ。

　クラスタ内部での名前解決（DNS）には、Kubernetesの標準DNSサーバ「CoreDNS」が稼働している。社内限定のネットワーク転送設定なども、テキスト形式の設定ファイル（YAMLファイル）を介して一元管理できる。

　通信制御の要となるネットワークポリシーは、「Microsoft Azure」内で仮想ネットワークの通信を制御する機能「ネットワークセキュリティグループ」（NSG）の概念と酷似している。特定の領域やコンテナを指定し、通信の許可／拒否をルール化するプロセスには、IT管理者が長年培ってきたファイアウォールの知識がそのまま適応できる。

Day 2オペレーション：ガードレールによる予防的統制

　稼働後の運用（Day 2オペレーション）における懸念は、監視の手間と費用だ。自前で監視ツールを運用すると保守負担が増大するが、Microsoft Azureのマネージドサービスを活用することで、この課題は解消される。クラウドサービスとオンプレミスシステムを一元管理できるインフラ製品「Azure Local」を利用する構成でも、一様に可視化が可能だ。稼働データ監視ツール「Azure Monitor」を使えば、単一VMを監視する場合と同様の感覚で、名前空間ごとのメモリ要求量やCPU使用率などを一括で把握できる。

　運用を盤石にするのが、企業が定めたルールにシステム構成が準拠しているかどうかを自動で評価、制御する「Azure Policy」による「ガードレール」機能だ。これは、違反を見つけてから対処するのではなく、不適切な設定自体を「展開前にブロック」する仕組みだ。「特定のバージョンが指定されていない不安定なコンテナイメージ」の展開を未然に防ぐといったルールを適用することで、インフラの健全性を自動的に維持できる。

　クラウドネイティブなシステム構成への移行は、展開プロセスの変化を伴うものの、監視、ネットワーク制御、ガバナンスといった運用の根幹は揺るがない。IT管理者は、開発者によるアプリケーションの実装状況を的確に把握しながら、既存のIT運用知識を新たなインフラに適応させることで、安全かつ効率的な運用を実現できる。

本稿は、Microsoftが2025年12月4日に公開した動画「Kubernetes for the Rest of Us: Demystifying Cloud-Native for Windows Server admins」を基に作成しました。