『ディープラーニングG検定 最強の合格問題集』出張版
【G検定】社会問題化する「ディープフェイク」、正しい法規制の説明はどれ？
AIの基礎から法律・倫理まで幅広い領域が問われる資格「G検定」。試験範囲の中でも重要度の高いテーマを1問ずつ取り上げ、理解の定着に役立つポイントを確認していきます。今回は、新たなサイバー脅威として警戒すべきディープフェイクのリスクと世界のAI規制動向について解説します。
「G検定」（ジェネラリスト検定）は、AI（人工知能）技術全般、特に機械学習やディープラーニングの基礎を体系的に学ぶ資格試験です。AI人材の需要の高まりとともに受験者数は年々増加しており、企業でも従業員への取得を奨励する動きが広がっているそうです。
本記事はSBクリエイティブ刊『ディープラーニングG検定（ジェネラリスト）最強の合格問題集［第2版］』（ヤン・ジャクリン 著）から、G検定の出題範囲を踏まえた問題と解説を1問1答形式で紹介します。今回は、新たなサイバー脅威として警戒すべきディープフェイクのリスクと世界のAI規制動向について解説します。
問題
ディープフェイクの説明として、最も適切な選択肢を1つ選べ。
- 表現の自由を守る目的で、日本国内では、SNS上でのディープフェイクの利用を禁止する規制が導入されていない。
- 海外ではディープフェイクに関する社会問題が報告されている中、日本国内で（2024年9月時点で）刑事法や民事法に触れた事例は存在しない。
- ディープフェイクはAIによって作成されている以上、AIを使って検出することは不可能であることは情報科学の理論に基づいて証明されている。
- EUのAI規制法において、ディープフェイクは限定的なリスクのAIシステムとしてみなされている。
――答えは分かりましたか？
正解と解説
正解は「4．EUのAI規制法において、ディープフェイクは限定的なリスクのAIシステムとしてみなされている」
ディープフェイクは一般的に、敵対的生成ネットワークなどの深層生成モデルを用いて、本物に限りなく近い画像、動画、音声、文章などの「フェイクコンテンツ」を生み出す技術を指します。EUのAI規制法においては、ディープフェイクなどの「コンテンツの生成を目的とするAl」は、限定的なリスクのAIシステムに区分けされています。必ずしも高リスクに該当しないAIもありますが、なりすましといった悪用のリスクを伴うAIを意味しています。
- 選択肢1：日本国内でのSNSについて、ディープフェイクを用いて作成した画像や動画の投稿は、FacebookとInstagram（ともにMeta社）で禁止されています。
- 選択肢2：日本では、過去にディープフェイクの悪用を理由に逮捕例が出たことがあります。例えば、フェイクポルノは、名誉毀損罪、著作権法違反、わいせつ物頒布罪などの刑事罰の対象に該当する可能性があります。
- 選択肢3：ディープフェイクを検出できるAIモデルを訓練する研究が行われています。例えば、実際フェイク動画を見破るツールが開発されており、Microsoft社のMicrosoft Video Authenticatorがその一例です。
※この記事はSBクリエイティブ刊『ディープラーニングG検定（ジェネラリスト）最強の合格問題集［第2版］』から、アイティメディアが出版社の許可を得て一部加筆編集の上、転載したものです（無断転載禁止）。
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