XPはいつまで使えるか
Vistaを飛ばして「Windows 7」を待つべきか？
Vista後継の「Windows 7」が3年後に登場するというニュースに、IT管理者の不安が募っている。Vistaを飛ばして待った方がいいのか、専門家に意見を聴いた。
Microsoft幹部は最近、営業要員に対し、Windows Vistaの次のクライアント版「Windows 7」は3年後になると説明した。Gartnerのコンサルタント、マイケル・シルバー氏のところには、このニュースを聞いたIT管理者からの電話が相次いだという。
Windows XPや旧バージョンのWindowsを使っている組織では、管理者が不安を募らせている。Windows Vistaは飛ばしてWindows 7を待つべきなのか。TechTargetのマギー・セミロフが、Gartnerのコンサルタント、マイケル・シルバー氏にWindows 7について話を聴いた。
―― MicrosoftはWindows次期バージョンについて、3年後になるという以外はごくわずかな情報しか公開していないが、IT部門にとってこの情報はどの程度の意味があるのか。
シルバー Microsoftが何をやっても、行き着くところはトラブルだ。同社が（Windowsの将来バージョンについて）何か言えば、ユーザーはVistaを飛ばすことを考え、トラブルになる。何も言わなければ、Microsoftは計画を立てられないと言われる。
（Windows新バージョンについては）どこかの時点で計画を立てなければならないが、Microsoftはそれがどんなものになるかを明かしていない。たぶん同社にも分からないのかもしれないし、このような早い段階で約束をしたくないのかもしれない。両方ともあり得る話だ。しかしこれは、すぐにでも考えておかなければならないことではない。大企業にとって大切なのは、Vistaを搭載した新しいマシンの導入だ。
―― 待つことのリスクは？
シルバー 次のバージョンは常に存在する。3年後に出荷されるとしても、ほとんどの組織はさらに1年から1年半待つことになり、その後テストも必要になる。もし2009年に出荷されるとして、導入できるのは2011年だ。XPを2011年まで使い続けるのはある意味で危険だ。もし（Windows 7が）遅れたらどうするのか。
―― IT管理者がすべてをアップグレードしなくて済む可能性はあるか。IT部門がユーザーの一部をサービスに移行させる可能性の方が高いということはないか。
シルバー アプリケーションの半分がWindowsを必要とし、残る半分がWebベースあるいはシン／リッチ／OS不問だったとしても、2011年の時点でレガシーアプリケーションの問題は残る。自社のアプリケーション多数でWindowsが必要な状況は当分続くだろう。組織内でこうした現象が強まれば、OSの価値は変わって行くだろう。
―― Windows Vistaへの切り替えに着手した顧客の数は？
シルバー それほど多くはない。2007年10～12月期に切り替えに着手し、2008年半ばまでに本格利用を開始するというのが主流だ。現在、テストと試験運用を行っている組織はある。TAPプログラムの加入者や、XPを飛ばしている場合は動きが早い。
―― 報道されているのが事実なら、ユーザーはできるだけ長くXPを使い続けたい意向だが。
シルバー 最新・最強版を欲しがるのはコンシューマーだ。企業の中には今でも一部マシンでWindows 2000を使っているところもある。こうした企業は今後5年以上たってもXPを使い続けるだろう。これはVista BusinessとVista Ultimateで入手できるダウングレード権で可能になる。企業が経験することは、数年前と何も変わらないと思う。インターネット上では、イライラをぶつけたり意見を言える場が増えた。しかし、XPは極めて優れたOSだ。Windows MEやWindows 98はそうではなかった。
さらに、時代やユーザーの期待するものも変わった。（Googleの）Gmailはβ版で安定しており、β版に対する見方を変えさせた。他方、Microsoftが新しいOSを出しても、現在使い慣れたものほど安定性や互換性が高くなければ波紋が起きる。
―― 現在もWindows 2000を使っているIT部門の割合は？
シルバー Windows 2000がデスクトップPC市場に占める割合は約20％、ノートPC市場ではそれよりもやや少ない。まだ多数が存在するのは事実だが、ほとんどの組織は混在させている。社内で基準を統一しようとしている組織もあれば、XPを飛ばしたところもある。例えば薬品会社は、アプリケーションの有効性に対して米政府の規制があるため、2種類のOSを併用するのはコストが掛かり過ぎる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
2
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
3
膨らむAIコストに歯止め GitHubのマルチモデルルーターは何が違うのか
-
4
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
5
エンジニアが選考を辞退する本当の理由 7割が隠す“面接の違和感”とは
-
6
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
7
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
8
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
9
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
10
Anthropicが明かす AIは入力データを「どこまで覚えているのか」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー