266台のサーバを止めずに移した秘策

VMware製品の「費用2倍」をどう回避した？　東急不動産HD“6週間”の脱出劇

ライセンス体系変更に伴い、2025年のVMware製品更新費用が2倍以上に高騰する見通しとなった東急不動産HD。同社がわずか6週間で266台のサーバを新インフラに集約し、利用費用を4割削減したプロセスを詳解する。

　東急不動産ホールディングスは2022年から2年半かけて、グループ各社の業務システムを「VMware Cloud on AWS」（VMC on AWS）に集約してきた。VMC on AWSは、「Amazon Web Services」（AWS）のインフラでVMware製品を稼働させるサービスだ。しかし、2023年末のBroadcomによるVMware買収に伴うライセンス体系の刷新を受けて、2025年の契約更新時にはVMC on AWSの利用費用が従来の2倍以上に達することが判明した（参考：ニュータニックス・ジャパンの発表資料）。

　この急激な費用増とサービス継続性への懸念に対し、東急不動産ホールディングスが出した結論は、仮想化インフラを、AWSのインフラでNutanix製品を稼働させる「Nutanix Cloud Clusters on AWS」（NC2 on AWS）へと切り替えることだった。

　最大の障壁は、すでにVMC on AWSで稼働していた266台の仮想サーバと15TBに及ぶデータを、いかに短期間かつ業務への影響を最小限に抑えて移行するかという点にあった。グループ各社のIT担当者からは、過去の移行実績と照らし合わせて数カ月での完遂を危ぶむ声も上がったが、同社は実質6週間という極めて短期間で全サーバの切り替えを実現した。

　東急不動産ホールディングスはなぜ「超短期間での脱VMware」を実現できたのか。同社が採用した技術と移行手法を解説する。

「費用40％削減」を実現した技術選定の決め手

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