情報窃取型マルウェアが急速にまん延しつつある。2023年ごろから情報窃取型マルウェアの急増に関する情報は報告されていたが、その増加傾向は2025年の現時点でも継続している。狙われるのは主にユーザーの認証情報で、特に企業の従業員などを標的に、企業システムへのログイン権限を取得する目的で使われる例が急増中だ。

　KELAのレポートは、企業システムにログイン可能な認証情報を「さまざまなサイバー攻撃を可能とする価値の高い『商品』」だと表現し、ブラックマーケット（闇市場）での取引対象となっている実態を指摘している。そのため、情報窃取型マルウェアの進化が進むのと同時に、ランサムウェアでは早くから見られていたのと同様の“as a Service”型での販売（MaaS：Malware as a Service）も増えているという。

　「情報窃取型マルウェアに感染した機器は全世界で430万台以上に上り、2024年に悪用された認証情報は3億3000万件以上」だとKELAはレポートで報告している。加えて、感染した機器の約40％に、CMS（コンテンツ・マネジメント・システム）、メール、ID・アクセス管理システム「Active Directory」、連携サービス、リモートデスクトップといった企業の重要なシステムに関連する認証情報が含まれていたという。

　情報窃取型マルウェアによって収集された認証情報のブラックマーケットにおける流通の仕組みも高度化しているという。自動化が進み、購入者が欲しい認証情報の属性を検索して購入できる仕組みが作られている他、サブスクリプションモデルの提供も始まっているという。この場合、購入者は窃取された認証情報が格納されたデータベースに継続的にアクセスできる形になる。販売される認証情報は「ULP」（URL、Login、Password）と呼ばれるフォーマットで提供されるなど、標準化も進んでいることが伺える。

　KELAは情報窃取型マルウェアの被害者300人に対して2024年6～8月に聞き取り調査を実施した結果、従事する職務としてプロジェクト管理（28％）、コンサルティング（12.7％）、ソフトウェア開発（10.7％）などが上位を占めた。調査対象者はそれぞれ別々の企業の従業員が選ばれており、対象者の多くはテクノロジー関連だった。地域別ではブラジルが9％で最多だった。

　企業システムのための認証情報が保存されている個人所有PCの感染が、業務用システムの感染よりも多いこともレポートで明らかになった。被害を受けているのはほとんどが現役の従業員の認証情報であることから、データベースのハッキングなどの手法よりも、フィッシングなどの人間をだます手口で感染に成功していると考えられる。

情報窃取型マルウェアとランサムウェア被害の関連

　情報窃取型マルウェアの感染がランサムウェア被害と強く関連していることも示唆されている。幾つかのランサムウェア攻撃グループの活動について、被害企業の従業員の認証情報がランサムウェア被害が発生する5～95日前（平均は2.5週）にブラックマーケットで売買されていたことが確認されている。ランサムウェア攻撃と情報窃取型マルウェアを直接関連付ける証拠はないものの、関連が強く疑われる。

　情報窃取型マルウェアによって企業システムにログインできる認証情報が摂取された場合、その後サイバー攻撃者がシステム内に侵入し、ランサムウェアを感染させて社内のデータの暗号化や情報窃取などのサイバー犯罪が実行されるリスクが高い。現在のサイバー攻撃は高度に分業化されており、ランサムウェアのソフトウェア自体を開発する開発者と攻撃者が分離していることはもちろん、企業システムに侵入するための「初期アクセス」（Initial Access）を収集して販売する「イニシャルアクセスブローカー」（IAB）が台頭し、ランサムウェア攻撃者がより効率的にランサムウェア感染を成功させることが可能になってきている。

　こうした状況を踏まえてKELAは、「積極的な防御監視」「プロアクティブなアクセス管理」「強固なアンチウイルスソリューション」「従業員トレーニング」といった対策を講じることを推奨している。